産業技術総合研究所は、低温熱源に設置するだけで動作する「自然冷却型有機熱電モジュール」を開発した。強制冷却をしなくても測定データの無線通信に必要な電力を得られるため、コストとエネルギーを削減する。
産業技術総合研究所(産総研)は2020年1月21日、100〜120℃の低温熱源に設置するだけで測定データの無線通信に必要な電力を供給できる「自然冷却型有機熱電モジュール」を発表した。IoT(モノのインターネット)向け自立型電源としての利用を見込んでいる。
開発した熱電モジュールは、温度差を電気に直接変換できる熱電材料のうち、有機材料を用いた有機熱電材料を利用している。大きさは22×22×5mmで、重さは約5gだ。
内部は、厚さ50μmの有機熱電材料PEDOT(ポリ(3,4-エチレンジオキシチオフエン))/PSS(ポリスチレンスルホン酸)膜100枚と厚さ5μmの導電部材のニッケル(Ni)箔99枚を、厚さ5μmの絶縁性高分子膜(ポリイミドフィルム)で挟んだ積層構造となっている。モジュールの設計と熱源との接触を工夫することで、電気抵抗を増やさずに熱抵抗を大きくし、モジュールに伝わる熱効率を向上することに成功した。
実証実験では、熱源温度120℃で熱電モジュールに50℃の温度差を作り、約60μW/cm2の出力密度を得た。この電力を利用して無線送信機器から温度と湿度のデータを送信し、スマートフォンでモニタリングできることを確認している。これまでのように、モジュールに十分な温度差をつけるために放熱フィンやヒートシンクで強制冷却する必要がないので、コストとエネルギーを削減できる。
なお、同熱電モジュールは、新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)の「未利用熱エネルギーの革新的活用技術研究開発」プロジェクトにおいて開発した。NEDOと産総研は引き続き、有機熱電材料の特性やモジュール構造を改良し、より低温の熱源で使用できる有機熱電モジュールの設計開発を進めていく。
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