製造業はDXの実現なく競合に勝てはしない――IoTとARに勝機を見るPTC：製造業IoT（1/2 ページ）

PTCジャパンは2018年11月13日、東京都内でユーザーイベント「PTC Forum Japan 2018」を開催した。同イベントの主催者講演では、バリューチェーン全体でデジタルトランスフォーメーションに対応することやAR（拡張現実）活用の必要性を訴えた。

[松本貴志，MONOist]

　PTCジャパンは2018年11月13日、東京都内でユーザーイベント「PTC Forum Japan 2018」を開催した。今回のイベントテーマは「加速する産業イノベーションの最前線」で、CAD、PLM（製品ライフサイクル管理）、IoT（モノのインターネット）をカバーする同社ソリューションの最新技術や顧客事例を紹介していた。

　同イベントの主催者講演では、PTCで製品担当エグゼクティブ・バイスプレジデントを務めるKathleen Mitford（キャスリン・ミットフォード）氏ほか、同社のバイスプレジデントが続々と登壇。バリューチェーン全体でデジタルトランスフォーメーションに対応することやAR（拡張現実）活用の必要性を訴えた。

主催者講演を行うPTCのKathleen Mitford氏（クリックで拡大）

IoT、ARでマーケットリーダーの立場を確かなものとするPTC

　Mitford氏は、主催者講演の中で一貫して「競争がますます激しくなってきている製造業で、競合に先んじるためにはデジタルトランスフォーメーションを志向するしかない」とメッセージを発信。そのために、設計からカスタマーサービスに至る全工程、そして全部署で生まれるデータを連携、活用する“コネクテッドエンタープライズ”を目指すべきと語る。

　続けてMitford氏は、PTCについて「データ連携を推進する、バリューチェーンを包括して真のデジタルトランスフォーメーションを行う企業」であるとし、コネクテッドエンタープライズ実現に貢献する同社ソリューションの新機能やメリットを、製品設計、産業用IoT（IIoT）、ARの3領域で紹介した。

　製品設計面におけるPTCの強みは、「シミュレーション駆動設計」「付加製造（AM：Additive Manufacturing）を考慮した設計」「スマート・コネクテッド・プロダクトを考慮した設計」だ。

　シミュレーション駆動設計は、これまで垣根があった設計と解析プロセスを近づけ、シームレスかつ簡便に解析結果を設計にフィードバックする概念とされる。PTCはシミュレーション駆動設計をより高いレベルで提供するためANSYSとのコラボレーションを強化し、同社の3D CADであるCreoにANSYSの解析環境を統合した「Creo Simulation Live」の提供を2019年より開始する。なお、同ツールは2018年12月より公開予定のアーリーアクセスプログラムで体験できるとする。また、AMを考慮した設計では、トポロジー最適化を用いATV（四輪バギー）のパーツ剛性と軽量化を両立させた顧客事例も紹介していた。

左：シミュレーション駆動設計のイメージ　右：トポロジー最適化を実行するCreo（クリックして拡大）

Ken Rawlings氏

　次に、IIoTの重要性についてMitford氏は「競合に打ち勝つためには、設計と同じように生産現場でも差別化を進める必要がある。リアルタイムデータを用いた生産プロセスの効率化を行うべき」と指摘。さらに、同社スマート・コネクテッド・プロダクト担当バイスプレジデントのKen Rawlings（ケン・ロリングス）氏は「IIoTはもはや工場だけのものではなく、設計、物流、カスタマーサポートなどでも活用できる存在となった」とする。

　そのような状況で、PTCは2018年6月にRockwell Automationと戦略的パートナーシップを締結。PTCのIoTプラットフォーム「ThingWorx」とRockwellのMES（製造実行システム）「FactoryTalk」を組み合わせた分析システム「FactoryTalk Analytics」を展開する。さらに、PTCは2018年1月にMicrosoftとも提携を結んでおり、クラウドプラットフォーム「Azure」上でThingWorxが提供可能となった。FactoryTalk AnalyticsもAzure上で構築可能であり、PTC、Rockwell、Microsoftの3社がタッグを組むことで優れたIIoTシステムの構築が可能なことをアピールした。

左：ThingWorxで生産プロセスの効率化を実行できる　右：PTC、Rockwell、Microsoftの3社がIIoT分野でタッグを組む（クリックして拡大）

Hillary Ashton氏

　最後のトピックとして挙げられたARに関して、AR担当エグゼクティブ・バイスプレジデントのHillary Ashton（ヒラリー・アシュトン）氏は「ARは熟練者の経験を未経験者へ伝える社内のスキルギャップを埋めるものとして用いることができるが、円滑な遠隔サポートを実現する対顧客向けサービスとしても活用可能だ」と語る。

　同社はARライブラリ「Vuforia Engine」の開発元であるVuforiaを2015年11月に買収し、既に多くのARアプリケーションで同ライブラリが利用されている。その他、ARで空間上に浮かぶ注釈を表現し、複数人でテレビ通話のように共有できるARアプリ「Vuforia Chalk」や、MicrosoftのMR（複合現実）デバイス「HoloLens」のコンテンツがVuforiaによって容易に製作できることなど、ARに関連する多くが紹介された。