　同協議会は、EVのさらなる普及に必要不可欠となる急速充電器の設置個所を増やしていくこと、EVへの急速充電における充電方式の標準化を図ることを目的としている。同協議会の会長には、東京電力会長を務める勝俣恒久氏が就任する。参加会員の会員区分は、同協議会を設立した5社で構成される幹事会員、自動車/充電器メーカーなどで構成される正会員、自動車/充電器メーカー以外で急速充電器の普及に賛同する企業で構成される賛助会員、政府機関などのオブザーバに分けられている。現時点で、正会員/賛助会員として、129社/団体が参加している。この129社/団体には、本田技研工業の技術開発子会社である本田技術研究所や、スズキ、マツダも名を連ねている。また、三菱自動車からEV「i-MiEV」のOEM供給を受けることが決定しているフランスPSA Peugeot Citroen社や、ノルウェーの電気自動車メーカーTHINK社などの海外自動車メーカーも参加している。オブザーバとしては、経済産業省や国土交通省、日本自動車研究所（JARI）をはじめ24の団体が参加している。

　EV用急速充電器とは、充電器の内部で3相分の200Vの交流電力を直流電力に変換し、この直流電力を使って15分～30分程度の短時間でEVの2次電池を充電する装置のことである。急速充電を行うとき、EV内の2次電池を管理するECU（電子制御ユニット）とEV用急速充電器は相互に通信を行い、2次電池の状態に合わせて充電のための電流値が最適になるように制御を行う（図1）。チャデモ協議会は、この通信に用いるプロトコルを「チャデモ・プロトコル」として標準化する方針である。なお、チャデモ・プロトコルは、JARIが策定したJEVS G104がベースとなっている。また、同協議会は、チャデモ・プロトコルが、自動車技術者協会（SAE）や国際電気標準会議（IEC）などの国際標準化機関に標準規格として採用されるように働きかけも行っていく。このような海外におけるチャデモ・プロトコルの提案活動はJARIが担当する。