ソニーの事業分離に思う、家電メーカーの“テレビからの卒業”：日刊MONOist月曜版 編集後記

寂しい思いはありますが、仕方のないことだったかもしれません。

[三島一孝，MONOist]

　この記事は、2026年1月26日発行の「日刊MONOist」に掲載されたMONOistの編集担当者による編集後記の転載です。

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　2026年1月20日、ソニーは中国のTCL Electronics Holdingsと戦略的提携を行い、両社による合弁会社にテレビやホームオーディオに関する事業を移管すると発表しました。この合弁会社は、TCLが51％、ソニーが49％を出資する形となるそうです。

　筆者は前職時代から、テレビ事業に関しては受像器から放送局までずっと取材していたため、この発表が出たときに「ああ、ついに来てしまったか」と思いました。というのも、ソニーに限らず、日本メーカーの薄型テレビ事業は、競争に負けてパネル事業を手放して以降、利益面だけを考えると、いつやめてもおかしくない状況が続いていたからです。

2011 CESで出展されていたソニーの薄型テレビ「BRAVIA」