パナソニックグループのテレビ撤退検討の裏で気になるデバイス部門の方向性：日刊MONOist月曜版 編集後記

難しいかじ取りを迫られているように見えます。

[三島一孝，MONOist]

　この記事は、2025年2月10日発行の「日刊MONOist」に掲載されたMONOistの編集担当者による編集後記の転載です。

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　2025年2月4日にパナソニック ホールディングス（パナソニックHD）が2025年3月期（2024年度）第3四半期の連結業績とともに、グループの経営改革の方針などを発表しました。その中で「課題事業」としてテレビ事業を含む4事業を挙げ「売却も含め外に出す覚悟がある」（パナソニックHD グループCEOの楠見雄規氏）と厳しい姿勢を見せていました。テレビ事業で撤退の可能性があることにも驚きましたが、個人的に気になったのが、デバイスなどを担当するパナソニック インダストリーの今後です。