部品メーカーこそ積極的に製品のCO2関連情報を開示すべき理由：日刊MONOist月曜版 編集後記

負担のように見えますが、チャンスだといえます。

[三島一孝，MONOist]

　この記事は、2024年9月30日発行の「日刊MONOist」に掲載されたMONOistの編集担当者による編集後記の転載です。

　少し前になりますが、ソニーの環境への取り組みを取材した際に興味深い話を聞きました。環境への取り組みで特に外部からの圧力が高まっているカーボンニュートラルに対する取り組みについて、多くの製造業が取り組みを強化しています。

　カーボンニュートラルへの取り組みは、再生可能エネルギーの活用などを含め直接的な取り組みそのものも重要ですが、サプライチェーン全体のカーボンフットプリント情報を集めることも、その難しさから重要なテーマだと捉えられています。特にスコープ3と呼ばれるサプライチェーンや付随するカーボンフットプリント全ての情報を把握し、それを低減していく取り組みは、業界や製品ごとのカーボンフットプリント情報の把握方法なども定まっていないことから、それらを収集する難しさに多くの企業が頭を悩ませています。

　その中で、ソニーでは、直接取引のあるサプライヤーからの情報収集については、それほど難しくないといいます。ソニー サステナビリティ推進部門 部門長の鶴田健志氏は「実測値が取れる場合はこういう形、取れないのであればこういう形でデータを出してくださいというガイダンスを行い、1つ1つガイドしてデータをもらうことで少しずつ精度も上がってきました」と話をしていました。

　その一方で、情報を取りたくても取るのが難しいのが、一般流通市場から購入している汎用部品だとしています。