OKIはモバイル端末を活用し、映像などを通じて作業現場を支援する「遠隔作業支援システム」を開発した。2025年度の商品化を目指し、有効性検証のためのβサービスを2023年10月から無償で提供する。
OKIは2023年9月29日、モバイル端末を活用し、映像などを通じて作業現場を支援する「遠隔作業支援システム」を開発したと発表した。有効性検証のためのβサービスを、同年10月から無償で提供開始する。その検証結果を踏まえて、2025年度の商品化を目指す。
同システムは、スマートフォンなどのモバイル端末を活用し、遠隔から現場作業を支援する。通常の映像や音声通信のほか、現場の状況を撮影した画像に、遠隔地のスタッフが書き込みしたり作業内容を表示させるなど、さまざまな方法で作業支援できる。
標準的な通信技術「WebRTC」を採用しており、Webブラウザを搭載したさまざまなデバイスで利用できる。
同サービスを活用することで、遠隔地の工場での試作品や製造方法などについての相談、経験の少ない作業者への指示が遠隔から実行できる。これにより、現場の作業支援に対する時間やコストの削減につながる。
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