　CO₂を減らす技術では、三菱重工製のガスタービンとアンモニア混焼ボイラーがある。同社のガスタービンは、石炭火力から低炭素であるガス火力への置き換えニーズに対応可能なだけでなく、将来におけるCO₂回収装置の取り付けにも応じ、容易に水素焚き転換できる点が評価され、2022年に世界シェアで1位を獲得している。引き続き、高いシェアを堅持し、事業規模の拡大を図るという。

三菱重工製のガスタービンのシェア［クリックで拡大］出所：三菱重工

　アンモニア混焼ボイラーに関しては、石炭火力で2030年代前半の商用運転開始をめどにアンモニア50％以上の高混焼技術を開発中だ。

　CO₂を減らす技術では、カナダのアルバート州で天然ガス焚きGTCC向けのCO₂回収プラントの基本設計を同社は受注しており、GTCCとCO₂回収システムの両面で顧客の脱炭素化を支援している。

　CO₂を出さない技術として、水素炊きガスタービンの開発も進めており、2025年の商用化に向け、燃焼試験では50％の水素混焼を達成し、「EUの2050年カーボンニュートラル目標に貢献する事業」のしきい値であるEUタクソノミーの目標値もクリアしている。2030年に大型ガスタービンで水素100％専焼を行うための技術開発も推進しているという。

三菱重工が開発を進める既存インフラ向けの脱炭素化技術［クリックで拡大］出所：三菱重工

　一方、多様なCO₂の排出源や貯蓄、利活用がつながるエコシステム「CCUS（分離および貯留したCO₂の利用）デジタルプラットフォーム」の構築も進めており、これまでに培ったCO₂の回収実績を基に、多様な分野の回収ニーズに応えている。協業パートナーと共同で、バリューチェーンの構築に向けた取り組みも加速している最中だ。

「CCUSデジタルプラットフォーム」のイメージ［クリックで拡大］出所：三菱重工

　泉澤氏は、「米国で2022年8月に約4000億ドルの気候変動対策を盛り込んだインフレ削減法（IRA）が成立したことが追い風になり、欧米を中心にCO₂回収事業の商談が活発化している。当社でもCO₂回収事業の受注が2022年に、2021年と比べ倍増し、年間約5300万t（トン）のCO₂を回収するようになっている。約5300万tのうち、約3000万tは米国分が占めており、米国に大きなCO₂回収市場があることが分かっている。今後、さらに拡大する可能性が高い米国市場を中心にCO₂回収ニーズに応え、事業拡大を図る」と語った。