インドの物流効率化プロジェクトにデータ分析サービスを提供 : 製造IT導入事例
NECは、同社のビッグデータ分析プラットフォーム「Data Platform for Hadoop(DPH)」と「データインテグレーション・分析サービス」を、インドの物流効率化プロジェクトを支援するために提供したと発表した。
NECは2018年5月18日、同社のビッグデータ分析プラットフォーム「Data Platform for Hadoop(DPH)」とプロフェッショナルサービス「データインテグレーション・分析サービス」を、インドのLogistics Data Bank(LDB)プロジェクトを支援するために提供したと発表した。
LDBプロジェクトは、インド国内の物流にICT技術を活用し、輸送リードタイムの短縮や在庫削減、生産計画の精度向上を目指している。同プロジェクトを推進するのは、インドで物流可視化サービス事業を運営するDMICDCロジスティクス データ サービス(DLDS、デリー・ムンバイ間産業大動脈開発公社とNECの合弁会社)だ。
今回、NECのDPHとデータインテグレーション・分析サービスを用いて、システム投資を最小限に抑えつつ、データ収集や処理、蓄積、分析を1つの分析基盤で実行可能な統合分析プラットフォームを構築した。
これにより、これまで手作業で2週間かけて作成していた月次・年次レポートをワンクリックで自動生成するなど、レポート作成期間が大幅に短縮。他に、データ分析の工数を約70%削減したり、共通のダッシュボード上で分析モデルの開発から分析レポートの作成までをトータルで実行したりと、エンジニアとアナリストの連携業務効率化に貢献。分析レポートも迅速に提供できる。
DLDSでは今後、共通分析基盤としてDPHを活用し、リアルタイムデータの取り込みや予測分析などを強化することで、センサーから得たIoT(モノのインターネット)データを分析して輸送経路を最適化するといった、新たなサービスを提供していく。
物流へのIoT適用を考える
日本型モノづくりの象徴ともいうべき「トヨタ生産方式」。本連載では多くの製造業が取り入れるトヨタ生産方式の利点を生かしつつ、IoTを活用してモノづくりを強化するポイントについて解説していきます。第6回は、グローバル化の進展によって重要度を増している物流でIoTを活用する考え方について説明します。
2020年に10万人不足するトラックドライバー、自動運転は物流を救えるか
DeNAと共同で新しい物流サービスの開発に取り組むなど、自動運転技術の活用に積極的なヤマト運輸。ヤマトグループ総合研究所の荒木勉氏が、自動運転技術がもたらす物流サービスの可能性や物流業界の将来の課題について説明した。
AIと機械学習とディープラーニングは何が違うのか
技術開発の進展により加速度的に進化しているAI(人工知能)。このAIという言葉とともに語られているのが、機械学習やディープラーニングだ。AIと機械学習、そしてディープラーニングの違いとは何なのか。
機械学習はどうやって使うのか――意外と地道な積み重ね
前編では、AI(人工知能)と機械学習、ディープラーニングといった用語の説明から、AIを実現する技術の1つである機械学習が製造業を中心とした産業界にも徐々に使われ始めている話をした。後編では、機械学習を使ったデータ分析と予測モデル作成について説明する。
SCMプロを証明する“免許証”「CPIM」とは
グローバルサプライチェーンを運営していく上で“世界共通言語”とも見られている「APICS」を専門家が解説していく本連載。3回目は、SCMに関するグローバルスタンダードとなるAPICS資格制度の「CPIM」について解説する。
新たなサプライチェーン管理に必要な“分散と集中“、カギを握るのは“利益視点”
「製造現場において損益の“見える化”を実現する価値」について紹介する本連載。第1回は組み立て加工業、第2回はプロセス産業の事例を紹介してきましたが、最終回となる今回は、あらためてこれらの事例の中で見えた特徴を整理します。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.