素材／化学フォーラムでは2025年7月11日〜9月17日にかけて、素材／化学の研究開発における実験データの記録方法に関するミニアンケートを行った。今回は本アンケート結果を紹介する。
遠藤和宏()
東北大学は、AIによる大規模データ解析により、CO2からCOへの電気化学的変換を触媒する最適な顔料色素を選定した。同色素を使用した多層構造の炭素系材料は、従来の金属錯体触媒を上回る性能を示した。
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屋外で使用される材料の耐候性評価には、これまで多くの時間がかかっていた。そこで島津製作所は複合劣化促進ユニット「CDAS-1000」を開発した。既存の分析装置と組み合わせることで、短期間で劣化の初期兆候を可視化し、材料の寿命や耐久性、耐候性の評価に役立つ。
遠藤和宏()
デンソーウェーブが2025年9月1日にリリースしたモジュール型ラボオートメーションシステム「COBOTTA LAB Modules」と従来システムについてつらつら語っています。
遠藤和宏()
国内ポリエチレン（PE）市場は2025年に200万9000t、前年比0.9％増の見込み。2022年から2024年まではマイナス成長が続いていた。サステナブルPE市場は立ち上がりが遅れているが、独自性ある取り組みが生まれている。
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LIXILが、新地金のみで作られた場合と比べてCO2排出量を約50％削減できるアルミを、2025年10月から価格据え置きで標準品としてアルミ形材製品に展開する。この取り組みは「環境に良いものは高価」という常識を打ち破るか。
遠藤和宏()
リガクとMI-6は、材料開発領域でのデータ利活用に関する協業可能性を検討する基本合意書（MOU）を締結した。分析装置とデータ解析基盤をシームレスに連携させて、新材料創出にかかる期間の大幅な短縮を目指す。
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本田技術研究所がELV由来の廃プラスチック部品から資源となるプラスチックを選別し抽出する固体異物分離技術「ケミカルソーティング」を新たに開発。溶媒で樹脂を溶かして固体異物を除去することにより、高純度の樹脂を抽出できることを特徴とする。
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西川計測は純国産の電子実験ノート「NEXS」を「JASIS 2025」で展示した。自由な入力方法や多様な機器との連携、日本語対応といったNEXSの強みの他、最新のバージョンアップで追加された機能について紹介する。
遠藤和宏()
DNPが脱炭素社会の実現に向けて大きな一歩を踏み出した。九州大学発のスタートアップであるJCCLとタッグを組み、従来のCO2分離回収技術が抱える高コスト／高エネルギーという課題の解消に挑む。
遠藤和宏()
東北大学は、植物由来の生分解性キレート剤と地下のかんらん岩を利用したCO2削減技術を開発した。キレート剤の生分解による金属イオンの放出に伴って、CO2が鉱物に固定する。
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日本金属は、環境配慮製品「エコプロダクト」の第5弾として、軟質化により加工性が向上した炭素鋼／炭素工具鋼「SFA（スーパーフルアーニング） 仕上げ」の拡販を強化すると発表した。
坪田澪樹()
分析前のトラブルを防ぎ、ルーティン分析の信頼性を高める新機能が登場。島津製作所は「JASIS2025」で、業界初となる流路の自動診断機能を搭載した一体型高速液体クロマトグラフ「LC-2070」と「LC-2080」を公開した。
遠藤和宏()
全固体電池の課題には、充放電を繰り返しても劣化しない安定した電池性能の確保がある。この難題を解決するため、電極活物質の表面にコーティングを施す技術が注目されている。しかし、その数nmの極薄膜を正確に評価することは困難とされてきた。JFEテクノリサーチがこの「壁」を打ち破る新技術を確立した。
遠藤和宏()
デンソーウェーブの「COBOTTA LAB Modules」は、卓上サイズの協働ロボット「COBOTTA」と多彩な機能モジュールを組み合わせることで、手作業に頼っていたラボ作業を自在に自動化する。粉体秤量（ひょうりょう）や混合、ろ過など、用途に合わせてシステムを自由に組み替えられるこの新システムは、どのようにして研究者の生産性を飛躍的に向上させるのか。
遠藤和宏()
三井化学、出光興産、住友化学の3社が、国内のポリオレフィン事業を統合することで基本合意した。縮小する国内需要、供給過多という長年の課題に直面する中、年間80億円以上の合理化を目標に掲げる。
遠藤和宏()
東京理科大学は、物質の性質を原子レベルで自在に制御可能にする新手法を考案し、ガリウム（Ga）系近似結晶で史上最高値の磁気熱量効果を観測した。磁気冷凍技術への展開が期待される。
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焼却処分や海外輸出で環境負荷をかけていた有機系廃棄物が、炭化物として資源に生まれ変わる。Gabは、炭化技術で廃棄物を炭化し、人工皮革などの素材として再利用する循環ソリューション「.Garbon」を構築した。
遠藤和宏()
パナソニック ホールディングスは「2025年大阪・関西万博」終了後、パナソニックグループのパビリオン「ノモの国」の建築部材について、99％以上のリユース／リサイクルおよび廃棄率1％未満を目指すと発表した。
坪田澪樹()