太陽光:
塩害環境でペロブスカイト太陽電池の耐久性を検証 マクニカなどが横浜市で
マクニカ(横浜市)は2025年9月1日から、横浜市などでペロブスカイト太陽電池の実証実験を開始した。(2025/9/11)
横浜港大さん橋に60枚を設置:
ペロブスカイト太陽電池、過酷な環境で実証実験
マクニカは、「過酷な環境」と「普通の環境」で、新開発のペロブスカイト太陽電池(PSC)について実証実験を始めた。「横浜港大さん橋」などにPSCユニットを設置し、2026年2月末までの約6カ月間、「耐久性」と「発電対応力」を調べる。(2025/9/10)
製造マネジメントニュース:
軽量/フレキシブル太陽電池の国内市場は2040年度に449億円に
富士経済は、軽量、フレキシブル太陽電池の国内市場に関する調査結果を発表した。2030年ごろから同電池の市場が本格化し、2040年度には2024年度比4.9倍の449億円になると予測している。(2025/9/10)
100℃以下で原料に分解:
リサイクルが簡単な水系電池実現へ、日東紡と東北大が新電極材料
日東紡と東北大学の共同研究チームは、常温(25℃)で水系電池の電極材料として活用できる「有機レドックス高分子」を開発した。この高分子は100℃以下の環境で原料に分解できることも実証した。リサイクルが容易な水系電池の開発が可能になる。(2025/9/4)
品質への懸念は過去のものに:
中国はどうEVバッテリー市場を支配したか 欧米のミスは「固体電池への幻想」
中国は10年以上にわたって、世界電気自動車(EV)用バッテリー市場における戦略的な台頭を綿密に画策してきた結果、今や欧米メーカーに重大な課題を突き付けるほどの優勢を確立するに至った。中国はいかにして市場の支配を実現し、欧米はなぜ後れを取ったのか。(2025/9/4)
太陽光:
軽量・フレキシブル型太陽電池の国内市場予測、2040年度に449億円に
富士経済がフィルム型ペロブスカイト太陽電池や軽量型結晶シリコンなど、軽量・フレキシブル性を備えた太陽電池の国内市場に関する調査結果を発表した。(2025/9/3)
電動化:
全固体電池の正極電極のプロセス技術開発に関するパートナーシップを締結
日産自動車は、全固体電池の正極電極のプロセス技術開発に関するパートナーシップを米LiCAPと締結した。高性能かつ高コスト効率な全固体電池の開発を目指す。(2025/9/2)
材料技術:
なめると苦い、パナソニック エナジーが誤飲対策のコイン形リチウム電池を開発
「コイン形リチウム電池は苦いもの」という新常識が生まれるかもしれない。パナソニック エナジーは、乳幼児がコイン形リチウム電池を誤飲する事故を減らすため、電池本体に苦味成分を塗布した製品を開発した。(2025/9/2)
人工知能ニュース:
PFUがAIの力で挑む 町田でごみの中に潜む「リチウムイオン電池」を見つけ出せ!
近年、ごみ処理施設での火災が増えている。その原因の多くは、ごみの中に不適切に混入されたリチウムイオン電池だ。作業員が手作業で探すには限界があり、危険物が見落とされ、大きな事故につながるリスクがある。そんな課題を解決するため、PFUとIHI検査計測がAI(人工知能)を活用しリチウムイオン電池検知システムを開発。町田市バイオエネルギーセンターで行われた実証実験では、このAIがごみ袋の中に隠されたリチウムイオン電池をどのように見つけ出したのか、その詳細に迫る。(2025/9/1)
格安雑貨店のガジェットを試す:
キャンドゥで550円の「多機能デジタルウォッチ」は案外多機能 電池も自分で交換OKで使い勝手良好
100円ショップなどで安価に売られているガジェットを試す連載。今回はキャンドゥにおいて550円で販売されている「多機能デジタルウォッチ」を試した。多機能で毎時0分に時報を鳴らしたり、アラームやカレンダー機能も備え「平成に流行ったデジタル時計」を思い起こさせる。(2025/8/30)
子どもの位置情報が分かるスニーカー登場、ソール内部に見守り端末を内蔵 Makuakeで先行販売
ottaが「見守り機能付きハンズフリースニーカー」を発売。見守り端末の内蔵で子どもの位置情報を把握でき、充電や電池交換不要で最長5年間使用できる。(2025/8/29)
蓄電・発電機器:
リサイクルが容易な「水系電池」の実現へ前進 新たな電極材料を開発
日東紡と東北大学 多元物質科学研究所 岡弘樹准教授らによる共同研究チームは、親水性ポリアミンに、電荷貯蔵を担うp-ジヒドロキシベンゼンを導入することで、電解質が水溶液である水系電池の電極材料に活用できること発見したと発表した。(2025/8/28)
宇宙開発:
低価格で量産可能な宇宙用国産太陽電池の開発を開始
三菱電機は、JAXA(宇宙航空研究開発機構)の技術開発課題「国産太陽電池セル・カバーガラスおよび搭載アレイの開発」の代表機関に選定された。国内サプライヤーと連携し、低価格で量産可能な太陽電池セルの開発を目指す。(2025/8/28)
EV向け高機能材料インタビュー:
EVの常識を変えるか? 出光が挑む「柔らかい」全固体電池材料の強み
「充電が遅い」「走行距離が短い」「火災リスクがゼロではない」など、電気自動車(EV)の課題を一挙に解決すると期待される次世代バッテリー「全固体電池」。その実用化を阻む壁を、出光興産が開発した「柔らかい」固体電解質が打ち破ろうとしている。(2025/8/28)
脱炭素:
副生水素と車両からのリユースを視野に入れた定置用燃料電池電源の実証開始
ホンダは、トクヤマ、三菱商事と共同で進めていた「副生水素と車両からのリユースを想定した定置用燃料電池電源のデータセンター向け実証」を山口県周南市で開始し、実証サイトを開所した。(2025/8/27)
発火しにくい「リン酸鉄リチウムイオン電池」モバイルバッテリー発売 5000〜2万mAhの3モデル、HIDISCから
磁気研究所は、9月上旬にリン酸鉄リチウムイオン電池使用のモバイルバッテリー3モデルを発売。用途に合わせて5000mAh、1万mAh、2万mAhから選択でき、発火の危険性が低く通常の2倍となる約1000回の充放電を可能としている。(2025/8/26)
電極内で分子イオンが高速に移動:
急速充放電特性に優れる「分子イオン電池」開発へ
産業技術総合研究所(産総研)は、大阪公立大学工業高等専門学校や愛媛大学と共同で、電荷担体に分子イオンを用いる「分子イオン電池」が、急速充放電特性に優れていることを実証した。(2025/8/26)
太陽光:
ペロブスカイト太陽電池を「庭園灯」に搭載 リコーと東京都が実証
リコー、リコージャパン、東京都はペロブスカイト太陽電池を搭載した庭園灯の実証実験を開始した。(2025/8/25)
蓄電・発電機器:
トヨタとマツダが「スイープ蓄電システム」を実証 車載蓄電池の活用推進へ
トヨタ自動車とマツダは2025年8月21日、マツダの本社工場内にて、トヨタの車載用電池を活用したスイープ蓄電システムを接続する実証実験を開始したと発表した。(2025/8/25)
電動化:
トヨタのスイープ蓄電システムをマツダ本社工場で実証、電池エコシステムの構築へ
トヨタ自動車とマツダは、マツダの本社工場内において、トヨタ自動車の車載用電池を活用した「スイープ蓄電システム」をマツダ本社内の電力システムに接続する実証実験を開始した。(2025/8/21)
膨張/劣化したリチウムイオン電池を回収する専門サービス、関東中心に開始
信太商店は、膨張/劣化したリチウムイオン電池を回収する専門サービスを開始。個人宅から法人、自治体まで幅広く対応し、回収料金は1kg未満は1台あたり、1kg以上は1kgあたりで1100円(税込み)+地域別回収費用となる。(2025/8/21)
マクセル開発モジュールを使用:
SUBARU工場で全固体電池搭載ロボのテスト運用開始
マクセルは8月、同社のセラミックパッケージ型全固体電池を使用した電源モジュールが、SUBARUの群馬製作所 大泉工場の産業用ロボット/コントローラーに搭載され、テスト運用が開始されたことを発表した。産業廃棄物の低減や電池交換作業の削減などの効果が期待される(2025/8/21)
太陽光:
ペロブスカイト太陽電池に新技術 電子輸送膜形成を低コスト化する手法を新開発
住友重機械工業は、ペロブスカイト太陽電池の電子輸送層膜を、安価な材料を用いて環境負荷の少ないプロセスで形成する新規技術を開発したと発表した。(2025/8/20)
トレックス・セミコンダクター 山本智晴氏/日本ガイシ 大和田巌氏:
PR:「自己発電する電池パック」で切りひらく トレックス×日本ガイシが挑むアンビエントIoTの社会実装
トレックス・セミコンダクターと日本ガイシは、低消費電力ICと次世代二次電池「EnerCera」を組み合わせたソリューションにより、環境発電を活用したメンテナンスフリーのIoT実現を目指す。2025年には太陽電池搭載の新デモ機を共同開発。名古屋市に常設ラボも開設し、普及加速と業界横断の連携強化を図る。トレックス・セミコンダクター 取締役 執行役員 営業・マーケティング本部本部長 山本智晴氏と日本ガイシ 執行役員 NV推進本部 DS事業開発 大和田巌氏に聞いた。(2025/8/20)
材料技術:
ペロブスカイト太陽電池の低コスト化を加速、独自の電子輸送層成膜技術を開発
住友重機械工業は、安価な材料を用いた低環境負荷のプロセスにより、ペロブスカイト太陽電池の電子輸送層を形成する技術を開発した。(2025/8/19)
組み込み採用事例:
SUBARUが産業用ロボットとPLCのバックアップ電源にマクセル製全固体電池を採用
SUBARUは、群馬製作所の大泉工場において、同工場で使用する産業用ロボットとPLCにマクセルのセラミックパッケージ型全固体電池「PSB401010H」搭載し、テスト運用を開始した。(2025/8/18)
合成コストを従来の約1/3に低減:
高コスパのp型半導体ポリマー、有機薄膜太陽電池の実現加速へ
広島大学の研究グループは、有機薄膜太陽電池(OPV)の発電材料として、合成コストを従来の約3分の1に抑えた「p型半導体ポリマー」を開発した。高コストパフォーマンスと同時に、高いエネルギー変換効率と耐久性も実現した。(2025/8/19)
スマホやモバイルバッテリーの回収義務付けの方針、2026年4月から 発火事故低減にも
経済産業省が8月12日、モバイルバッテリー、携帯電話、加熱式たばこデバイスに対して、自主回収を義務付ける方針を示した。メーカーの自主回収には限界があり、資源有効利用促進法の改正で回収を義務付ける。法改正の主目的は資源の有効活用だが、リチウムイオン電池の発火事故低減にもつながる。(2025/8/14)
固体酸化物形燃料電池:
燃料電池の低コスト化につながる電解質 300℃で高プロトン伝導率
九州大学らの研究グループは、固体酸化物形燃料電池(SOFC)の動作温度を300℃という温度域まで下げることができる電解質材料を開発した。これにより、高価な耐熱材料が不要となり、SOFCのコストダウンが可能となる。(2025/8/14)
太陽光:
−25℃の環境にペロブスカイト太陽電池 寒冷地での性能や施工法を検証
三菱HCキャピタル、エネコートテクノロジーズ、北海道電力の3社がペロブスカイト太陽電池の導入実証を行うと発表。寒冷地における性能や施工法を検証する狙い。(2025/8/13)
企業・業務用は2025年比2.44倍へ:
2033年のESS市場、家庭用は2025年比3.45倍に
矢野経済研究所は、家庭用と企業・業務用の定置用蓄電池(ESS)市場について調査した。これによると2033年のESS世界市場(メーカーの出荷容量ベース)は、家庭用が2025年見込みに比べ3.45倍の53740MWhに、企業・業務用が同じく2.44倍の15939MWhになると予測した。(2025/8/13)
工場ニュース:
LIB用水系複合接着剤の製造設備を新設、需要増加に対応
第一工業製薬は、リチウムイオン二次電池向けの水系複合接着剤「エレクセルCR」シリーズの新たな製造設備を、三重県の四日市工場霞地区に導入。この設備投資により、製造能力と安定供給体制を一層強化する。(2025/8/12)
カーボンニュートラル:
フィルム型ペロブスカイト太陽電池を内窓で利用、臨海副都心で実装検証 YKK AP
YKK APは、建材一体型太陽光発電の早期社会実装に向け、東京都江東区の「テレコムセンタービル」でフィルム型ペロブスカイト太陽電池の実装検証を開始した。(2025/8/8)
電池から発火の恐れ「ハンディ扇風機、そのまま捨てないで」 兵庫・芦屋市長が呼びかけ
酷暑の中、どこにでも持ち運ぶことが可能で、手軽な暑さ対策として人気が定着しているハンディ扇風機。だが、安易にごみ箱に捨てるなど処分方法を誤るとリチウムイオン電池を含むため火災につながる恐れも。今春、この電池が原因でごみ収集車の火災が起こった兵庫県芦屋市では、高島崚輔市長自らが啓発用動画に出演し、注意を呼びかけている。(2025/8/7)
AgBiS2ナノ結晶:
「環境に優しい太陽電池」実現へ 結晶の合成条件解明
東京農工大学は、より正確なAgBiS2ナノ結晶を合成反応させる際の温度について、その適切な条件を解明したと発表した。合成したAgBiS2ナノ結晶を用いて作製した光検出器は、37A/Wという高い応答度を示した。(2025/8/7)
充電状態などを誤差1%以内で検出:
電池駆動を最大30%延長する新型バッテリー残量計、TI
テキサス・インスツルメンツ(TI)は、予測が難しい負荷条件下でもバッテリーの容量を正確に測定できるバッテリー残量計「BQ41Z90」および「BQ41Z50」を発表した。バッテリー駆動機器の稼働時間を最大30%延長できるという。ノートPCや電動自転車(E-Bike)、ポータブル医療機器などのバッテリー管理システム(BMS)用途に向ける。(2025/8/4)
製造マネジメントニュース:
豊田通商、旭化成のLIB用セパレータの生産供給能力一部を確保
旭化成の連結子会社であるAsahi Kasei Battery Separator America(AKBSA)と、豊田通商の子会社であるToyota Tsusho America(TAI)は、車載用リチウムイオン電池(LIB)向けにAKBSAが供給するLIB用セパレータ「ハイポア」のキャパシティーライト契約を締結した。(2025/8/1)
製造マネジメントニュース:
パナソニックHDの1Q決算は順調も、EV低迷でカンザス工場のフル生産は後ろ倒しに
パナソニックHDは、2026年3月期第1四半期の連結業績を発表した。米国政府の環境政策の転換などによる北米EV市場の低迷から北米電池工場のフル生産時期は後ろ倒しにする。(2025/7/31)
太陽光:
カルコパイライト太陽電池で稼働する自動販売機 サントリーとPXPが実証
サントリーとPXPは、軽量で曲げられるカルコパイライト太陽電池を自動販売機に設置する実証実験を開始する。(2025/7/30)
定置用蓄電システム普及拡大検討会(2025年度第1回):
蓄電所へのサイバー攻撃リスクが検討課題に 蓄電システムの収益性評価も公開
資源エネルギー庁の「定置用蓄電システム普及拡大検討会」で、系統用蓄電池のサイバーセキュリティ対策の動向や、業務・産業用蓄電システムの収益性評価が報告された。(2025/7/29)
製造マネジメントニュース:
ペロブスカイト太陽電池の世界市場、2040年に3兆9480億円へ拡大
富士経済は、ペロブスカイト太陽電池の世界市場と日本市場に関する調査結果を発表した。2040年の市場規模は、2024年比約66.9倍の3兆9480億円に達すると予測している。(2025/7/28)
発火リスクを低減する「準固体電池モバイルバッテリー」8月上旬発売 約2000回利用可能
磁気研究所は、8月上旬に「準固体電池モバイルバッテリー」を発売。約2000回の充電が可能で熱暴走によるバッテリー火災の危険性を低減し、USB Type-Cポートは最大30WのPD急速充電に対応する。価格は5500円(税込み)。(2025/7/25)
「真夏のモバイルバッテリー」は発火に要注意! 火災事故を防ぐ3つのポイント
連日猛暑が続く中、スマートフォンの充電に欠かせないモバイルバッテリーの取り扱いには、例年以上に細心の注意を払う必要がある。安全にモバイルバッテリーを利用するためにはどうすべきか。「リチウムイオン電池搭載製品の火災事故を防ぐ3つのポイント」を紹介する。(2025/7/23)
バッテリーの長時間使用も可能に:
回路電流は160nA、小型CMOSオペアンプをロームが開発
ロームは、動作時の回路電流が極めて少なく、外形寸法も1mm角以下と小さいCMOSオペアンプ「TLR1901GXZ」を発売した。電池駆動の携帯型計測器やウェアラブル端末機器などの計測センスアンプ用途に向ける。(2025/7/22)
ものづくり ワールド[東京]2025:
宇宙で充放電可能な全固体電池! 過酷な環境に対応し容量維持率も地上と同じ
カナデビアは、「第37回 ものづくり ワールド[東京]」で、電解液未使用の全固体リチウムイオン電池「AS-LiB」や全固体電池軌道上実証装置「Spce AS-Lib」を披露した。(2025/7/22)
まるでSF映画の水素燃料電池船「まほろば」未来技術と大阪の魅力を記者が堪能
SF映画から出てきたようなグレーのメタリックな船に乗り込み、潮風を感じながら大阪湾を進む。船を動かしているのは“未来のエネルギー”水素――。(2025/7/18)
日本は2040年度に342億円と予測:
ペロブスカイト太陽電池、2040年に約4兆円規模へ
富士経済によれば、ペロブスカイト太陽電池の世界市場は、2025年見込みの1476億円に対し、2040年予測は3兆9480億円に達する見込みである。このうち日本市場は、2025年度見込みの8000万円に対し、2040年度は342億円規模になると予測した。(2025/7/18)
太陽光:
ペロブスカイト電池の世界市場 2040年に4兆円規模の見通しに
富士経済は、次世代型太陽電池として今後の普及が期待されているペロブスカイト太陽電池の世界市場に関する調査レポートを公表した。(2025/7/17)
パナソニックHD 米カンザスのEV電池工場が量産開始 テスラ不振で不透明感ぬぐえず
パナソニックホールディングス(HD)は14日、米カンザス州に新設した電気自動車(EV)向け電池の新工場で量産を開始したと発表した。ネバダ州に続き、米国で2番目の生産拠点。(2025/7/16)
自家発電装置や非常用電源に適用:
低温動作で高出力発電、日立が次世代燃料電池技術を開発
日立製作所、低温動作で高出力発電を可能にする固体酸化物形燃料電池(SOFC)技術を開発した。工場の自家発電装置や災害時の非常用電源などに適用していく。(2025/7/14)
にわかに地球規模のトピックとなった新型コロナウイルス。健康被害も心配だが、全国規模での臨時休校、マスクやトイレットペーパーの品薄など市民の日常生活への影響も大きくなっている。これに対し企業からの支援策の発表も相次いでいるが、特に今回は子供向けのコンテンツの無料提供の動きが顕著なようだ。一方産業面では、観光や小売、飲食業等が特に大きな影響を受けている。通常の企業運営においても面会や通勤の場がリスク視され、サーモグラフィやWeb会議ツールの活用、テレワークの実現などテクノロジーによるリスク回避策への注目が高まっている。