　6月22日、ジャパンディスプレイ（JDI）が2026年度までの成長戦略「METAGROWTH 2026」に向け開発を進めている新技術を報道陣に公開しました。実はこの会見に出るまで、最近のJDIの動向についてはあまり気を留めておらず、METAGROWTH 2026なんて中期経営計画が出ていたことも知りませんでした。

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≫MONOistメールマガジン編集後記バックナンバー
JDIは「技術立社」へ、ディスプレイ業界のArm目指し世界初と世界一を連打
ジャパンディスプレイ（JDI）が成長戦略「METAGROWTH 2026」に向け開発を進めている新技術について説明。次世代OLED技術「eLEAP」やバックプレーン技術「HMO」、透明ディスプレイ「Raeclear」など「世界初、世界一」となる独自技術の開発を推し進めるとともに、オープンなライセンス展開も行うことで「ディスプレイ業界のArmを目指す」という。
JDIがカンパニー制でスピード経営目指す、CMOに元アクア社長の伊藤嘉明氏が就任
ジャパンディスプレイ（JDI）が構造改革の進展状況や、2017年10月1日からの新たな組織体制について説明。0.5～0.6mmの狭額縁を特徴とする液晶ディスプレイ「FULL ACTIVE（フルアクティブ）」がシャオミのスマートフォン「Mi MIX2」に採用されたことも明らかにした。
“納得できない現状”のジャパンディスプレイ、イノベーションで未来は拓けるか
ジャパンディスプレイが事業戦略発表会「JDI Future Trip～First 100 Days～」を開催。同社常務執行役員 CMOの伊藤嘉明氏は、同氏が中心になり、社内公募によって2018年4月に発足させたマーケティング・イノベーションを推進する組織体による約100日間の成果を紹介するなど、イノベーションにより厳しい現状を打開する方針を打ち出した。
JDIが中計を取り下げ、CEO東入來氏とCMO伊藤氏も退任
ジャパンディスプレイは2019年3月期（2018年度）業績を発表し、売上高は前年度比11.3％減の6367億円、営業損失は310億円、当期純損失は1094億円となった。また、中期経営計画を取り下げ、同社CEOの東入來信博氏とCMOの伊藤嘉明氏が退任したことも明らかにした。
国産有機ELの夢をのせて、これから始まるJOLEDの旅路
スマートフォン向け、テレビ向け、ともに韓国勢に市場を押さえられている有機EL。かつては有機ELの開発に注力していた日本にとって、印刷方式の有機ELを世界で初めて実現し、量産も始めたJOLEDは最後の希望だ。小寺信良氏が、JOLEDの印刷方式有機ELの可能性と、今後の同社の展開を探る。