つながるクルマに求められるサイバーセキュリティ
スパイ映画やSF映画には、自動車がハッキングを受けて乗っ取られるシーンが出てくることがある。つながるクルマ＝コネクテッドカーが当たり前になるこれからの時代、これらのシーンは絵空事では済まされない。本連載では、つながるクルマをサイバー攻撃から守る「車載セキュリティ」について解説する。
自動車のサイバーセキュリティに「説明責任」を、DNV GLに新チーム
第三者認証機関のDNV GLは、自動車向けに機能安全とサイバーセキュリティの両面の対応を強化している。車載セキュリティの設計や実装における技術検証を行うサイバーセキュリティラボを2019年4月1日に設立。ISO 26262の策定活動にも参加した自動車メーカー出身者による従来の機能安全のチームに、大手通信事業者でサイバーセキュリティに長く携わったメンバーが参加した。これにより、セーフティとセキュリティのサポートをワンストップで提供する。
自動車の情報セキュリティの“ものさし”を作る
自動運転技術やコネクテッドカーの登場により、自動車の情報セキュリティ＝車載セキュリティ対策は急務になっている。国内の車載シフトウェア標準化団体・JasParで車載セキュリティ推進ワーキンググループ主査を務めるトヨタ自動車電子プラットフォーム開発部長の橋本雅人氏に、国内外における車載セキュリティの取り組みについて聞いた。
国内コネクテッドカー市場は2025年に2兆円規模に、2016年比で約5倍
矢野経済研究所は国内コネクテッドカー関連市場の調査を実施し、このほど調査内容を発表した。調査によると、2016年のコネクテッドカー関連市場の規模は3980億円で、2025年には2兆円規模に成長する見込みだという。
トヨタが進めるコネクテッドカー“3本の矢”、ソフトバンクとの新会社も矢の1つ
ソフトバンクとトヨタ自動車は2018年10月4日、東京都内で会見を開き、モビリティサービスの基盤を開発、提供する新会社「MONET Technologies」を設立すると発表した。新会社の代表取締役社長兼CEOにはソフトバンク代表取締役副社長執行役員兼CTOの宮川潤一氏が就く。出資比率はソフトバンクが50.25％、トヨタ自動車が49.75％となる。資本金は20億円で、将来的に100億円まで増資する。
フォルクスワーゲンのコネクテッドカーはAzureでサービス提供、まずは欧中米で
Volkswagen（フォルクスワーゲン）とMicrosoft（マイクロソフト）は2019年2月28日（現地時間）、「Azure」を用いたコネクテッドカー向けのクラウド基盤「フォルクスワーゲンオートモーティブクラウド」（以下オートモーティブクラウド）の進捗について発表した。オートモーティブクラウドはフォルクスワーゲンと同社グループの車両とサービスに関するデータオペレーションを担う。