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「オーストラリア」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

「オーストラリア」に関する情報が集まったページです。

Innovative Tech:
夜でも太陽光発電を使うには? “宇宙へ放射される赤外線”に注目、電気に変換する技術を開発
オーストラリアのUniversity of New South Walesと英ケンブリッジ大学の研究チームは、夜間でも太陽光発電に似た原理で電力を生成するシステムを開発した。夜に地球から宇宙に向けて放射される赤外線の熱を利用して電気エネルギーに変換する。(2022/6/1)

手作り“ほぼ等身大カモノハシ”がなで回したくなる愛らしさ 「本物かと思った」「死ぬほどほしい」
本物はオーストラリアに行かないと見られません。(2022/5/23)

Spotify Stations、5月16日に終了
Spotifyは、2018年にオーストラリアでテスト公開したアプリ「Spotify Stations」を5月16日に終了する。ユーザーが作成したステーションはメインアプリに移行できるが、新たにカスタマイズすることはできなくなった。(2022/5/7)

全世界で悪用される脆弱性トップ15は? 各国当局が共同アラートを公開
米国やオーストラリア、カナダ、ニュージーランド、英国のセキュリティ当局らが共同で日常的に悪用されている脆弱性トップ15を発表した。該当の脆弱性が存在しているかどうかを直ちに確認し、更新することが望まれる。(2022/4/29)

Innovative Tech:
バックスペースを多く使うとネガティブ状態? スマートフォンの操作から感情やストレスを予測
スイスのETH ZurichとオーストラリアのBond Universityによる研究チームは、スマートフォンのキーボードをタイピングするパターンから操作したユーザーの感情状態やストレスなどを予測するモデルを開発した。(2022/4/18)

BTSの映像に“ウイルスをまき散らしているようなエフェクト” オーストラリアの番組に批判、「StopAsianHate」がTwitterトレンドに
動画は現在削除されています。(2022/4/5)

モルテン製サッカーボールがW杯アジア最終予選の公式球に選ばれた理由
3月24日に豪州シドニーで開催された、W杯アジア最終予選「オーストラリアvs日本」に勝利し、7大会連続のW杯出場権を獲得したサッカー日本代表。日本代表の戦いぶりに注目が集まる中、ボールメーカーのモルテンもピッチ上で奮闘していた。(2022/3/30)

アウェイ戦はDAZNが独占配信中:
W杯予選「豪州vs日本」のライブ視聴者数、過去最多を更新 DAZNが発表、歴代ランキングTOP10は?
スポーツ動画配信サービス「DAZN」の運営元が、サッカーW杯アジア最終予選「オーストラリア vs 日本」のライブ視聴者数が過去最高を記録したと発表した。24日の同試合で日本代表が7大会連続のW杯出場を決めたことから視聴者数が伸びたとみられる。(2022/3/25)

サッカー日本代表のオーストラリア戦、「DAZN」で過去最高視聴数に
DAZN社は、24日のサッカー・ワールドカップ(W杯)カタール大会アジア最終予選のオーストラリア戦が、ライブ視聴数として過去最多を記録したと発表した。(2022/3/25)

川島永嗣選手、39歳誕生日お祝いで美人妻との家族ショット公開 2021年11月誕生の次女らも「頑張って起きててくれて」
オーストラリア戦、ベトナム戦が控えている川島選手。(2022/3/22)

山根康宏の海外モバイル探訪記:
子どもを危険から守れる 4G対応スマートウォッチ「Connect」
さまざまな製品が販売されているスマートウォッチだが、子ども向け製品は独自の進化を進めている。オーストラリアのMoochiesが販売する「Connect」は、スマホとスマートウォッチではなく親子がつながり、それ以外の通話をシャットアウトするなどの機能を備えている。(2022/3/4)

海外戦略でらつ腕:
アサヒグループHD勝木社長は、オーストラリアで「スーパードライ」の売り上げをいかにして5倍にしたのか
オーストラリアでの赴任当時、企業買収をテコにして「スーパードライ」の売り上げを5倍に躍進させたアサヒグループHDの勝木敦志社長。日本、オーストラリア、欧州の3極を軸に海外を重視した経営戦略を展開する勝木社長に、その狙いと勝算を聞いた。(2022/2/10)

米国、オーストラリアと比較:
日本の「ゼロトラストに向けた取り組み」は後れを取っている NRIセキュアテクノロジーズがセキュリティ実態調査の結果を発表
NRIセキュアテクノロジーズが実施した「情報セキュリティ実態調査」によると、日本は米国やオーストラリアに比べて、ゼロトラストセキュリティに向けたソリューションの導入で後れを取っていることが分かった。(2022/2/9)

こんなの回避できるか! 豪州の高速道路で起きた事故映像が怖すぎる 前方のクルマから落ちたパーツがフロントガラスに激突
事故が起こるまで一瞬です。(2022/2/4)

Innovative Tech:
カメラを使わない顔認識システム、顔を振るだけで暗闇でも検知 中国とオーストラリアの研究チームが開発
中国の深せん大学とオーストラリアのUniversity of New South Walesによる研究チームは、カメラを使わない顔認識システムを開発した。センサーの前で数秒間顔を振るだけで認識する。カメラを使わないため暗闇でも検知可能。(2022/1/31)

プロジェクト:
三菱地所、シドニーでWellbeingに配慮したオフィス開発事業に参画
三菱地所は、オーストラリア・シドニーでWellbeingに配慮したプレミアムオフィス開発事業「Parkline Place」に参画することを発表した。(2022/1/28)

4月以降、順次販売再開へ:
サントリーの「カルロ ロッシ」、一部休売へ 海上輸送の需給逼迫、製造に遅延も
サントリーワインインターナショナルは、ワインブランド「カルロ ロッシ」の一部商品を1月末で休売すると発表した。新型コロナウイルスの感染拡大で海上のコンテナ輸送の需給が逼迫(ひっぱく)している上、豪州にある現地ワイナリーの製造に遅れが生じているため。(2022/1/11)

クリニカルパスのデジタル化がもたらす価値【後編】
検査待ち時間7割減 「デジタル患者パス」導入の医療機関が語る“驚きの効果”
オーストラリアの医療グループCALHNが導入した「デジタル患者パス管理システム」は、時間がかかりがちな検査プロセスを大きく短縮し、医療スタッフの業務負荷低減に貢献している。具体的な成果は。(2022/1/5)

クリニカルパスのデジタル化がもたらす価値【前編】
「デジタル患者パス管理システム」で医療接遇はどう変わる? 導入した医療機関に聞く
オーストラリアの医療グループCALHNは、医療スタートアップと協力してクリニカルパスをデジタル化したシステムを導入した。このシステムで何ができるのか。導入後の運用手順は。(2021/12/22)

JTB総研などの調査:
中国人の43.6%が「オリンピックを機に訪日旅行に関心」 旅行先を選ぶ決め手は?
デジタルインサイト収集を手掛けるCint JapanとJTB総合研究所が、中国・オーストラリア・英国を対象に、訪日意向調査を実施した。(2021/12/18)

プロジェクト:
豪州メルボルンで15階建て木造ハイブリッドオフィスの開発事業を始動、住友林業ら
建築・建設業界のアライアンス「Global Alliance for Buildings and Construction」が発表したデータによれば、全世界のCO2排出量に占める建設分野の割合は約38%とされており、脱炭素社会の実現に向けこのCO2削減が急務となっている。こういった状況を踏まえて、住友林業は、NTT都市開発やデベロッパーのHinesとともに、豪州メルボルン市の近郊にあるコリンウッド地区で、大規模木造オフィスを開発するプロジェクトを始動した。(2021/11/15)

Samsung、Dr Denimとの提携で「Galaxy Z Flip 3」専用ジーンズ発売(本体付きで1499豪ドル)
Samsungの折りたたみ端末「Galaxy Z Flip 3」専用ジーンズがオーストラリアで発売された。価格はGalaxy Z Flip 3本体込みで1499豪ドル(約12万8500円)。「大きなポケットは不要」と本体サイズの正方形なポケットだけが付いている。(2021/11/2)

オーストラリアで一般化した処方箋の完全電子化【中編】
「電子処方箋」交換サービスがTwilioのAPIを採用した理由 「SMS品質」が鍵に
オーストラリアが電子処方箋制度を開始する際、そのシステムの開発を手掛けたベンダーは、電子処方箋の交換手法としてTwilioのコミュニケーションAPIを採用した。その理由は。(2021/10/28)

サッポロビール、豪州で「ヱビスビール」販売開始 海外でのプレゼンス向上狙う
サッポロビールが「ヱビスビール」のオーストラリア(豪州)での販売を順次始めた。同国でのブランド向上を図る。同社製ビールの豪州販売は、「サッポロ・プレミアム・ビール」に次ぎ2品目。(2021/10/25)

事件は新学期直前に
「学校」がサイバー犯罪者に狙われる“納得の理由”
教育機関を狙うサイバー攻撃が活発化している。オーストラリアのニューサウスウェールズの教育省も攻撃を受け、新学期の開始が危ぶまれた。教育機関が狙われる理由とは。(2021/10/22)

Uberが個人情報の取り扱いで犯したミス【後編】
Uberの情報漏えい事件が浮き彫りにした「越境プライバシー」問題の重要性
オーストラリアのプライバシー監視機関の調査によって、Uberの個人情報が流出したことが判明した。この事件により、国境を越えた個人情報の移動に関する問題があらためて浮き彫りになった。それは何なのか。(2021/10/22)

オーストラリアで一般化した処方箋の完全電子化【前編】
「電子処方箋」が直面、“完全電子化”を阻害した要因とは?
オーストラリアでは、ある電子処方箋交換サービスがほとんどの薬局で利用されている。ただし導入当初は、完全な電子化を実現するまで至らなかった。それはなぜなのか。完全電子化を目指した道のりは。(2021/10/21)

Uberが個人情報の取り扱いで犯したミス【前編】
Uberの「100万人分以上の個人情報漏えい事件」はなぜ起こったのか
オーストラリアのプライバシー監視機関の調査によって、個人情報を保護する適切な措置をUberが講じていなかったことが判明した。報告書の情報から、問題が発生した背景を読み解く。(2021/10/11)

テレワークよりもオフィス:
業務の35.5%「雑務にかける時間」 7カ国で日本がトップ
アドビは、日本、米国、英国、ドイツ、フランス、オーストラリア、ニュージーランドの7カ国を対象に実施した「未来の働き方に関するグローバル調査」の結果を発表した。(2021/10/1)

【お仕事楽しい】豪州で「日本にはデッドラインとは違うシメキリという死んでも守る約束がある」と教えた結果、「これはどっち?」と聞かれるようになった
納期、大切ですもんね……。(2021/9/2)

Twitter、「誤解を招く投稿」を報告するテストを米、韓国、豪で開始
新型コロナワクチンの誤情報が接種拒否の一因とされる中、Twitterは、ツイートを報告するツールに「誤解を招く内容を含んでいる」という項目を追加するテストを開始した。米、韓国、オーストラリアの一部のユーザーが対象。(2021/8/18)

Twitter、「TweetDeck」改良版のテストを開始
Twitterは公式クライアント「TweetDeck」の改良版のテストを開始した。北米とオーストラリアの一部のユーザーが対象。「Twitter Blue」での提供を検討しているようだ。(2021/7/21)

TechTarget発 世界のITニュース
FBI、暗号化チャットの“わな”で国際犯罪を一斉摘発 数年にわたって傍受
FBIは、「安全に情報のやりとりができる」と見せかけた暗号化チャットサービスを運営し、世界中の犯罪者を呼び寄せた。欧州やオーストラリアの警察と手を組んだ“異例の作戦”はどのようなものだったのか。(2021/7/19)

絶滅危惧種のタスマニアデビル 3000年ぶりにオーストラリア本土で自然繁殖
おなかの袋に豆粒ほどの赤ちゃんが!(2021/6/16)

Twitterのサブスク「Twitter Blue」がオーストラリアとカナダで開始 ツイート取り消し機能など
ブックマークしたツイートを整理する「Bookmark Folders」などの機能が使えます。(2021/6/4)

Twitter初のサブスクサービス「Twitter Blue」始動 まずは豪と加で
Twitterが初のサブスクリプションサービス「Twitter Blue」を正式に発表した。まずはオーストラリアとカナダで同日からロールアウトする。ツイート取り消しやカテゴリ別ブックマークの他、専用カスタマーサポートも受けられる。(2021/6/4)

食料流通に混乱 JBS Foodsへのサイバー攻撃に見るナショナルリスク
米国をはじめ、オーストラリアやカナダなどで牛肉の生産などを手掛ける国際企業であるJBS Foodsがサイバー攻撃を受け、工場の操業を一時停止するなど影響が出た。FBIは一連の攻撃がランサムウェアによるものだと特定している。(2021/6/3)

TechTarget発 世界のITニュース
ランサムウェアの新種「DearCry」が「Exchange Server」を脅かす 被害状況は?
2021年3月に新種のランサムウェア「DearCry」による被害が確認された。被害の報告は米国やオーストラリアなど広範囲にわたっている。感染が確認された直後の動きを追った。(2021/4/28)

豪新興企業が開発へ:
室温動作で低コスト、ダイヤモンドベースの量子演算器
オーストラリアのスタートアップ企業であるQuantum Brillianceは、オーストラリア・パースのPawsey Supercomputing Centreにダイヤモンドベースの量子アクセラレーターを導入する。Quantum BrillianceはAustralian National University(オーストラリア国立大学)が支援していて、合成ダイヤモンド技術を活用して、室温で動作する量子アクセラレーターの開発に取り組んでいる。(2021/4/1)

オンプレ&クラウドHPC【後編】
クラウドHPCに移行せざるを得なかった悲しい理由
オーストラリアのChildren's Cancer Instituteは当初オンプレミスでHPCを構築したがクラウドベースのHPCに移行することにした。だが他にも、一般企業でもあり得る課題を抱えていた。(2021/3/29)

モバイル決済で店舗改革:
中小店舗が抱えるキャッシュレス決済の課題 “手数料問題”は解決できるか?
SquareとMMD研究所が共同でキャッシュレス決済の消費者調査を2回に渡って実施。その結果からは、中小や個人店舗が抱えるキャッシュレス化の課題が浮き彫りになっている。Squareでは、「手数料問題」がキャッシュレス決済の障壁になっており、「日本の手数料は欧米やオーストラリアと比べて高い」と指摘する。(2021/3/23)

オーストラリア、GoogleとFacebookの抗議を受け修正した記事使用料支払い法案可決
GoogleとFacebookが抗議していたオーストラリアの記事使用料支払い法案が可決された。両社の抗議を受け、多数の修正が加えられたが、「世界初の、メディア業界にプラスなマイルストーン」と財務長官は語った。(2021/2/25)

世界を読み解くニュース・サロン:
なぜフェイスブックが「いじめっこだ」と世界から叩かれているのか
米フェイスブックが強大な影響力を批判されている。最近はオーストラリアでニュース記事の利用に料金を支払うよう求められ、強硬措置を取った。一方、グーグルは記事に対価を支払う新サービスの契約を各国で進める。劣勢のフェイスブックの今後の対応は?(2021/2/25)

Facebook、オーストラリアでのニュース共有制限解除 法案修正で合意
オーストラリアの新法案に抗議して同国メディアのコンテンツ共有を制限していたFacebookが、政府との話し合いの結果、法案修正で合意し、共有を再開すると発表した。Googleもサービスを引き上げると警告した後、法案修正で合意している。(2021/2/23)

Epic Games、AppleをEUで提訴 米英豪での訴訟に続き独禁法違反を主張
米Epic Gamesが、独占禁止法に違反しているとして米Appleを欧州連合(EU)に提訴した。App Storeからの「Fortnite」削除をめぐる訴訟。すでに米国とオーストラリア、英国でも訴訟を進めている。(2021/2/18)

Facebook、オーストラリアでニュース共有制限へ メディアへの対価義務付け法案に抗議
Facebookはオーストラリアのニュースフィードでの記事共有を制限すると発表。プラットフォームに記事を掲載する企業にメディアへの対価支払いを義務付ける法案に抗議する目的だ。Googleは既に複数のメディアと契約済みだ。(2021/2/18)

Google、オーストラリアでも「News Showcase」を開始 首相は「建設的に話し合った」
オーストラリアから「サービスを引き上げざるを得なくなる」としていたGoogleが一転、同国でメディア支援プログラム「News Showcase」を開始すると発表した。モリソン首相とピチャイCEOが「建設的な」話し合いを行った成果とみられる。(2021/2/5)

Googleがサービス撤退をほのめかすオーストラリア政府にMicrosoftが「Bingを」とアピール
検索結果に記事のリンクやスニペットを表示するならメディアに対価を支払うよう求める法案でオーストラリア政府とGoogleが対立し、Googleがサービスの撤退をほのめかす中、Microsoftが自社の検索サービス「Bing」を政府にアピールした。(2021/2/4)

オーストラリア・ゴールドコーストで:
Qualcommら3社、商用5Gで5Gbpsの下り速度を達成
Qualcommは2021年1月19日(米国時間)、オーストラリアの通信事業者であるTelstra(テルストラ)、EricssonおよびQualcomm Technologiesが、5G(第5世代移動通信)商用ネットワークにおいて5Gビット/秒(bps)のダウンロード速度を達成したと発表した。5Gbpsという速度は「世界初」とする。(2021/1/25)

はやぶさ2のカプセル、小惑星リュウグウから地球に帰還 オーストラリアの砂漠で発見し、回収完了
12月6日午前6時23分、回収作業が開始され、7時32分に作業が完了した。(2020/12/6)


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にわかに地球規模のトピックとなった新型コロナウイルス。健康被害も心配だが、全国規模での臨時休校、マスクやトイレットペーパーの品薄など市民の日常生活への影響も大きくなっている。これに対し企業からの支援策の発表も相次いでいるが、特に今回は子供向けのコンテンツの無料提供の動きが顕著なようだ。一方産業面では、観光や小売、飲食業等が特に大きな影響を受けている。通常の企業運営においても面会や通勤の場がリスク視され、サーモグラフィやWeb会議ツールの活用、テレワークの実現などテクノロジーによるリスク回避策への注目が高まっている。