CAE解析で降伏応力を超えたらアウト? 応力集中と強度評価の落とし穴:冴えない機械の救いかた(16)(2/3 ページ)

» 2026年11月11日 06時00分 公開

CAE解析結果で降伏応力を超えているところが見つかったときの対処法1:
塑性崩壊

 (1)の塑性変形して崩壊するかどうかの問題には、図3の判断基準が使えると思います。図3左側のように断面全体が降伏(全面降伏と呼んでいます)すると、塑性変形が進行して破断につながります。一方、図3右側のように応力集中部近傍だけが降伏している場合(局所降伏と呼んでいます)は、直ちに塑性崩壊するわけではありません。理由は、弾性変形領域が荷重を支えているからです。

局所降伏と全面降伏 図3 局所降伏と全面降伏[クリックで拡大]

 段付き丸棒を引っ張った問題のCAE解析例で説明しましょう。図4に要素分割図を示します。

要素分割図 図4 要素分割図[クリックで拡大]

 過去連載「CAEを正しく使い疲労強度計算と有機的につなげる」の第5回で、2次要素を使えば角R部の要素分割は4個で十分と書きました。図4では、そのように要素分割しています。図5にミゼス相当応力図を示します。

ミゼス相当応力図 図5 ミゼス相当応力図[クリックで拡大]

 降伏応力を230[MPa]としました。赤色部分は、応力値が降伏応力以上となり、材料が塑性変形している領域です。図5左図の場合、角R部が赤色なので、「CAE解析結果で降伏応力を超えているところが見つかったが、これはアウトなのだろうか?」という疑問の対象となります。

 図5左図の100[MPa]くらいと示したところに注目します。ほとんどの領域が弾性変形なので、この丸棒は荷重を支えるのに十分な余力があり、塑性崩壊しません。一方、図5右図は細い領域が全て赤色なので、塑性流動を起こします。具体的には際限なく伸びて破断するのです。以上のことから、図5左図のような局所降伏であれば大丈夫だといえます。

 CAE解析で降伏応力を少しでも超える箇所が見つかり、その応力図を社内デザインレビューなどで見せると、「オイ、大丈夫かよ」との発言が予測されます。そんなときは、ボルトの例を出して説明するとよいと思います。しかしながら、この手の説得には軽く1時間くらいかかるでしょう。

 それでも「CAE解析結果で少しでも降伏応力を超えているとアウト」とお考えの方に対して、弾塑性解析結果を紹介します。図6です。

弾性解析と弾塑性解析の比較 図6 弾性解析と弾塑性解析の比較[クリックで拡大]

 材料は弾塑性材料とし、降伏応力を230[MPa]としました。材料の引張強さを350[MPa]としましょう。左側の弾性解析結果を見た場合、応力集中部が引張強さを超えているので不安になります。一方、弾塑性解析結果の最大応力は240[MPa]で、全然大丈夫との結果です。最大応力が降伏応力(230[MPa])より大きくなったのは、加工硬化によるものです。

 いつもいつも弾塑性解析をする必要はありませんが、通常の弾性解析結果の応力分布を見て、「これ局所降伏だよな」と判断できれば、それでよいと思います。

 前述したことは引張問題でしたが、次にはりの曲げ問題を述べましょう。図7にはりの曲げ応力を示します。

はりの曲げ応力 図7 はりの曲げ応力[クリックで拡大]

 図7左図の曲げ応力と曲げモーメントの関係を求めましょう。図8に解析モデルを示します。

はりの曲げ応力を求める解析モデル 図8 はりの曲げ応力を求める解析モデル[クリックで拡大]

 ここでは「最大曲げ応力が降伏応力を超えたらアウト」との前提で、許される曲げモーメントMlimitを求めます。

 はり理論から、曲げ応力は座標yに比例するとします。式4です。比例定数aを求めましょう。

式4 式4

 σ(y)から曲げモーメントMを求めます。次式となります。

式5 式5
式6 式6[クリックで拡大]

 Iは断面二次モーメントです。aは式7となります。

式7 式7

 曲げ応力は式8となります。おなじみの式になりました。

式8 式8

 最大曲げ応力が降伏応力σyになる曲げモーメントMlimitは、次式となります。

式9 式9
式10 式10

 全面降伏(図7右図)の状態を考えましょう。全面降伏するときの曲げモーメントMlimitを求めます。このとき、応力は降伏応力の一定値とします。次式です。

式11 式11
式12 式12[クリックで拡大]

 式10と式12を比較します。今回のはりでは、塑性崩壊、つまり全面降伏する曲げモーメントは、「最大曲げ応力が降伏応力を超えたらアウト」のルールに従った曲げモーメントの1.5倍です。引張問題と同様に、はりの曲げ応力が降伏応力を超えても直ちに塑性崩壊するわけではなく、最初に降伏してから全面降伏するまでに余裕があることが分かります。

 この考え方は、2008年に改定されたねじに関するJIS規格(参考文献[1])にも通じるものです。ボルトに発生するミゼス相当応力を求める際、トルクによるせん断応力の計算において、考え方が全面降伏に変わりました。

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