脅威を機会に、コロナ禍で高まる3Dプリンタ活用への期待に応える日本HP：3Dプリンタニュース（1/2 ページ）

日本HPはオンラインで事業説明会を開催し、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の影響を受けた2020年の振り返りと取り組み、今後の展開について紹介。本稿では、特に同社3Dプリンティング事業にフォーカスし、その内容を取り上げる。

[八木沢篤，MONOist]

　日本HPは2021年1月20日、オンラインで事業説明会を開催し、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の影響を受けた2020年の振り返りと取り組み、今後の展開について紹介した。

法人向けのマイナスを個人向けがカバー、リモートワーク需要が後押し

日本HP 代表取締役 社長執行役員の岡隆史氏

　2020年のHPグローバルでの業績は売上が約5.9兆円と、前年比で2％マイナスだったという。これについて、日本HP 代表取締役 社長執行役員の岡隆史氏は「2020年2〜4月当時、COVID-19の発生に伴う中国でのサプライチェーンの停滞などを受け、前年比10％マイナスになった時期もあった。ただその後、月を追うごとに復調し、結果的に通年で2％マイナスにまで抑えることができた」と説明する。

　一方、利益とFCF（純現金収支）については、いずれも約4000億円を超えており、前年と同水準を維持。「COVID-19の影響で、グローバルで市場環境が低迷したことを考えると、堅調な実績を残すことができたのではないか」（岡氏）。

2020年、HPのグローバルでの業績について ※出典：日本HP ［クリックで拡大］

　COVID-19が世界経済に大きな爪痕を残す中、堅調な実績を残すことができた要因について、岡氏は“HPが保有する幅広い事業ポートフォリオ”を挙げ、「個人向けから法人向けまで、さまざまな製品／サービスを展開してきたことが、この結果につながった」と述べる。

　実際、ロックダウン（都市封鎖）などで企業活動が低迷したことで、法人向け製品の売上にマイナス影響を及ぼしたが、その半面、在宅勤務やリモートワークのニーズが急速に高まり、個人向けPCやプリンタの需要が大きく伸びたという。その結果、COVID-19による法人向けビジネスのダメージを、個人向けがカバーし、堅調な実績へとつなげられた。

　2020年の日本国内における事業展開としては、まずリモートワークへの対応に注力。セキュリティを重視した製品ラインアップを強化したり、中堅・中小企業向けに業務支援パッケージを展開したり、セキュリティソリューションの強化にも取り組んだ。また、クリエータ向けPCや次世代デジタル印刷機の新製品を数多く投入するなど、グローバルと足並みをそろえた事業強化、製品ラインアップの拡充を進めてきた。

2020年の日本国内における事業展開について ※出典：日本HP ［クリックで拡大］

　岡氏は今後のHPに戦略について、「ニューノーマルの時代においてもHPの戦略は大きく変わらない。HPは長年にわたり、10年、20年先のメガトレンドを予測して、事業を展開し、投資を進めてきた。COVID-19の流行は、そのトレンドの進行を早めただけであり、これまでの戦略に基づくビジネス展開を続けていくことに変わりはない。その代わり、今まで以上のスピードでそれらを実行することが求められるだろう」と説明する。

HPの戦略について ※出典：日本HP ［クリックで拡大］

Jet Fusionシリーズの造形量が過去最大に

　岡氏の説明に続き、各事業の実績や動向などについての発表も行われた。本稿では、3Dプリンティング事業にフォーカスし、その内容を紹介する。

日本HP 3Dプリンティング事業部 事業部長の秋山仁氏

　COVID-19は、製造業に非常に大きなインパクトを与え、工法やサプライチェーンといった既存のモノづくりに対する課題を浮き彫りにした。そうした状況を踏まえ、現在この脅威を機会として捉え、3Dプリンタを活用し、デジタルマニュファクチャリングや次世代サプライチェーンの構築に乗り出そうとする企業が増えてきている。

　このような環境変化が後押ししたこともあり、2020年の同社3Dプリンティング事業は大きく成長を遂げ、「HP Jet Fusionシリーズ」の販売台数の伸びだけではなく、同シリーズを用いた造形量が過去最大規模にまで増加したという。その手応えを受け、同社 3Dプリンティング事業部 事業部長の秋山仁氏は「HPとしても、COVID-19の脅威を大きな機会として捉えている」と述べる。