専門家は急速な市場成長を予測:
これは確かに「スマートなホーム」だ NXPがCESで示したMatterの可能性
2022年10月にバージョン1.0がリリースされた、スマートホーム規格「Matter」。これまでは、Matterの真の利便性を示すことができるデバイスがほとんど存在しない状態が続いていたが、NXP Semiconductorsが「CES 2024」で展示したデモでは、Matterで実現するスマートホームの可能性が示されていた。(2024/3/13)
CES 2024レポート:
「CES 2024」に見る、スマートホームの最新事情と未来予測
米国ラスベガスで開催された「CES 2024」では、スペースが大幅な増床となったスマートホーム関連の展示が注目を集めた。本稿では、国内スマートホーム関連スタートアップの雄であるアクセルラボ CTOの青木継孝氏による、スマートホーム関連の展示を中心としたCES 2024のレポートをお送りする。(2024/2/27)
3979円の紛失防止タグ「Galaxy SmartTag2」、auやAmazonなどが10月19日に発売
サムスン電子ジャパンは紛失防止タグ「Galaxy SmartTag2」を発表した。韓国Samsung Electronicsが10月5日(現地時間)に発表したばかりだが、国内投入のアナウンスはされていなかった。SamsungオンラインショップやGalaxy Harajukuの他、Amazon、auオンラインショップなどが10月19日に発売する。(2023/10/12)
AmazonのEcho端末、12月にはスマートホーム規格「Matter」サポートに
Amazonはスマートホーム規格「Matter」のローンチイベントで、12月にはEcho端末でMatterをサポートすると発表した。イベントでは、既に190製品が認定済みあるいは認定中であることなどが発表された。(2022/11/4)
Matter対応機器の開発を簡素化:
NXP、Matter対応開発プラットフォームを発表
NXP Semiconductorsは、「Matter」規格に対応するIoT(モノのインターネット)機器の開発を迅速に行うことができる「開発プラットフォーム」を発表した。(2022/10/31)
認証プログラムも開始:
スマートホーム規格「Matter」が始動、バージョン1.0が登場
標準化団体「CSA(Connectivity Standards Alliance、旧ZigBee Alliance)」が2022年10月4日(米国時間)、「Matter 1.0」規格をリリースし、Matter認証プログラムが始動した。CSAはこれにより、主にスマートホームにおけるIoT(モノのインターネット)コネクテッドデバイス間の相互運用性向上を目指していく。(2022/10/19)
Samsungも「Matter」をサポート Google Home端末をSmartThingsアプリで操作可能に
SamsungがSumartThingsアプリでGoogle Homeで設定したホームデバイスを操作できるようにすると発表した。逆も可能になる。両社が参加する無線通信規格標準化団体CSAの通信規格「Matter」で実現する。(2022/10/13)
iOS 16で対応する「Matter」とは? スマートホームに与える影響は?
Appleが6月に開催した年次開発者会議WWDC 2022において、次期iOS 16では「Matter」をサポートすると発表しました。GoogleのAndroidやNestシリーズも今秋、Matterをサポートする予定です。Matterが広く普及すれば、スマート家電の相互利用が可能になっていくのです。(2022/7/26)
Appleがスマートホーム共通規格「Matter」に今秋対応 iOS 16やiPadOS 16で利用可能に
年次開発者会議「WWDC 2022」で、Appleがスマートホーム共通規格「Matter」への対応を発表した。今秋リリース予定のiOS 16やiPadOS 16の「ホーム」アプリで、対応製品を制御できるようにするという。(2022/6/7)
Apple、スマートホーム共通接続規格「Matter」に今秋対応 AmazonやGoogleの端末も操作可能に
AppleはWWDC 2022で、スマートホーム共通規格「Matter」に今秋対応すると発表した。MatterはGoogleやAmazonも対応する予定の接続規格。クロスプラットホームでのスマートホーム端末の管理が可能になる。(2022/6/7)
ふぉーんなハナシ:
Galaxy Z Fold3 5Gの「S Pen」を紛失 解決策をサムスン電子に聞いた
つい先日のことだが、「S Pen Fold Edition」を紛失してしまった。Galaxy Z Fold3 5Gからの検索はできるのか、再度購入する方法はあるのか気になる。サムスン電子ジャパン広報に聞いてみた。(2022/4/25)
「Arlo Essential」を使って今時のホームセキュリティを考える
今やドライブレコーダーの装備は当たり前となったが、自宅時間が増える中で、「ホームセキュリティ」を意識する機会も多くなった。Arloの屋内用カメラで、そのあたりのことを考えてみた。(2021/11/15)
Samsung、「Tile」のようなBluetoothロケーター「Galaxy SmartTag」を米国で30ドルで発売へ
Samsungが「Galaxy S21」シリーズ発表イベントで、Galaxy端末と連携するスマートトラッカー「Galaxy SmartTag」を発表した。BLEをサポートし、鍵や財布、バッグなどに付けておくと紛失しても探してくれる。米国では29.99ドルで発売する。(2021/1/15)
Googleアシスタント、Samsungのスマートデバイスの操作が可能に(日本語でも)
GoogleとSamsungがスマートホーム製品で提携し、SamsungのアプリでGoogleのNestカメラやサーモスタットを制御できるようにする。また、SmartThingsアプリとGoogleアシスタントをリンクさせることで、Samsungのスマート家電をGoogleアシスタントで操作できるようにする。(2020/12/9)
製造マネジメントニュース:
企業が消費者の信頼を失う「テック・クラッシュ」、5つの技術トレンドで回避せよ
アクセンチュアは、米国本社が2020年2月に発表した世界のテクノロジートレンドに関する最新の調査レポート「Accenture Technology Vision 2020」について説明。同レポートでは、「ポスト・デジタル時代を生きる企業が『テック・クラッシュ』を乗り切るには」がテーマとして掲げられた。(2020/8/6)
今日のリサーチ:
Accenture調査から見えた2020年の5つのテクノロジートレンド
「テック・クラッシュ」を乗り切るにはどうすればいいのか。AccentureのCEOおよびCTOの記者会見と「テクノロジービジョン2020」調査結果から読み解きます。(2020/2/21)
Accenture Technology Vision 2020:
「多くの企業は“ひと”や社会への影響を十分検討できていない」 アクセンチュア
アクセンチュアは、世界の技術トレンドに関する調査レポート「Accenture Technology Vision 2020」を発表した。同レポートは、消費者のデジタル技術に対するニーズや期待に、企業が対応しきれていないと指摘する。(2020/2/19)
AppleやGoogleなどが参画:
スマートホーム向けデバイス、標準規格化が始動
AmazonとApple、Google、Zigbee Allianceは2019年12月18日(米国時間)、新しいワーキンググループ「Connected Home over IP」を設立したと発表した。スマートホーム製品間の互換性を高めるべく、ロイヤリティーフリーの新しいコネクティビティ規格を開発し、その採用を推進していくという。(2020/1/7)
組み込み開発ニュース:
アマゾンアップルグーグルの「Connected Home over IP」がスマートホームをつなぐ
アマゾン、アップル、グーグル、Zigbeeアライアンスの4者は、現時点で接続互換性が低いスマートホーム関連機器をつなげやすくすることを目的に、新たなワーキンググループ「Connected Home over IP」を結成したと発表。セキュアでロイヤリティーフリーの接続プロトコルを開発し、その採用拡大を進めていく。(2019/12/25)
Amazon、Apple、Googleがスマートホームのシームレス接続を可能にする規格開発で提携
それぞれ音声アシスタントを持つAmazon、Apple、Googleと、標準化団体ZigBee Allianceが、対応アシスタントを意識せずにスマートホーム製品を使えるようにするために、IPベースのオープンな新接続プロトコルを開発する「Project Connected Home over IP」を立ち上げた。(2019/12/19)
食材の鮮度が分かる冷蔵庫、帰宅すると照明やエアコンが一斉に——生活を変えるスマート家電
スマート家電は欧州の人々のマインドあるいは生活にも着実に浸透しているようだ。未来のコンセプトではなく、いつでも使える選択肢になった。「IFA 2018」で見つけた一歩先をいくスマート家電を紹介しよう。(2018/9/24)
Samsung、LTE-M採用のトラッカー「SmartThings Tracker」を100ドルで発売
Samsungが、LTE-M採用の小型トラッキング端末を米国で発売する。価格は99.99ドル。ペットの首輪や子どものリュックに付けることで、リアルタイムの位置情報を確認できる。(2018/9/11)
Samsung、AI搭載のメッシュWi-Fiルータ「SmartThings Wifi」発売
Samsungが家庭向けメッシュWi-Fiシステム「SmartThings Wifi」を米国で発売した。販売価格は「Google Wifi」より安い119.99ドル。PlumeのAI機能を搭載し、家庭内ネットワークを自動調整する。(2018/8/14)
IoT観測所(45):
個人で立ち上げたIoTの非営利団体「OSIoT」の成れの果て
本連載「IoT観測所」では、基本的にアクティブというか、いろいろと普及させようと努力している規格だったり団体だったりを紹介してきた。今回はちょっと毛色を変えて、事実上休眠状態に陥っているものを取り上げよう。(2018/5/31)
STMicroelectronics 上級副社長 Benedetto Vigna氏:
STマイクロは全方位戦略でIoTでの成長を目指す
STMicroelectronics(STマイクロエレクトロニクス)のMEMSデバイス、アナログ半導体事業(Analog and MEMS Group/AMG)を統括するエグゼクティブ・バイスプレジデントのBenedetto Vigna氏がこのほど来日し、同事業におけるIoT(モノのインターネット)向けビジネスについて語った。(2017/7/3)
ルービン氏、「Google Home」のような「Essential Home」を独自OS搭載で
“Androidの父”アンディ・ルービン氏が独自のオープンソースOS「Ambient OS」搭載のAIホームアシスタント端末「Essential Home」を発表した。「Amazon Echo」や「Google Home」との大きな違いはディスプレイ搭載でユーザーデータを極力クラウドに収集しないところだ。(2017/5/31)
AWS re:Invent 2016:
Amazon Alexaの世界を、Echo Dotで実体験する
AI音声アシスタント機能「Amazon Alexa」を搭載したスマートスピーカーの「Amazon Echoシリーズ」は、500万個以上が販売された推定されている。ここにどのような世界が広がっているのか。エントリ機種の「Echo Dot」で試してみた。(2016/12/8)
IoTと製造業の深イイ関係(3):
「ナイトライダー」が現実に、音声アシスタントの進化が止まらない
脚光を浴びるIoT(モノのインターネット)だが、製造業にとってIoT活用の方向性が見いだしきれたとはいえない状況だ。本連載では、世界の先進的な事例などから「IoTと製造業の深イイ関係」を模索していく。第3回は、IoTと人工知能(AI)との連携によって進化が加速している音声アシスタント機能の動向に迫る。(2016/11/15)
スマートスピーカー「Google Home」、米国で11月に発売
Googleが、パーソナルアシスタント機能「Google Assistant」を内蔵したスピーカーの詳細を案内。まずは米国で11月に発売する。"Ok Google"と話しかけると、Google Homeに対してさまざまな質問や命令ができる。(2016/10/5)
CES 2016レポート:
2017年のCES、主役は自動運転に替わって人工知能になる?
自動運転車が話題になった2016年の「CES」。2017年は、自動運転車を実現するための中核技術となっている人工知能が主役になっているかもしれない。(2016/1/26)
STマイクロエレクトロニクス 日本法人代表取締役社長 マルコ・カッシス氏:
PR:運転、環境、IoTの3領域に注力、STは「顧客が最大のリターンを得られる“最善の選択肢”になる」
STマイクロエレクトロニクス(以下ST)は、世界的なトレンドであるSmart Driving(スマートな運転)、Smart Environments(スマートな環境)、Smart Things(スマートなモノ)の3つを成長領域に掲げ、センサーから、マイコン、パワーまでを包括する先端製品によるシステム提案を加速させる。「より良い製品とともに、充実したエコシステム作りを進める」と語るSTマイクロエレクトロニクス 日本法人社長のマルコ・カッシス氏に2016年の戦略を聞いた。(2016/1/12)
IFA 2015リポート:
デジタルヘルスケアの新潮流「睡眠トラッカー」の価値
歩数計などの機能を持つリストバンド型ウェアラブル端末「アクティビティトラッカー」は、主に肥満対策などのデジタルヘルスケアの用途で注目され、数多くの製品が販売されるようになった。そのデジタルヘルスケアの新たな潮流となっているのが、「IFA 2015」で数多くの製品が展示された「睡眠トラッカー」だ。(2015/10/15)
IFA 2015リポート:
モーターショー化していないIFAでも感じるクルマの存在感
ドイツのベルリンで開催された世界最大級の家電見本市「IFA」。毎年1月に米国で開催される「International CES」が、自動車メーカーが展示を行うなどモーターショー化している一方で、家電ショーであることを強く意識するIFAはまだそうなっていない。とはいえ、そこかしこで家電との連携が重視されつつあるクルマの存在感は感じられた。(2015/9/25)
IFA 2015:
未来が現実に――IFAで見つけた“使える”スマート家電
肌にやさしいスマートシェーバー、会話がはずむ未来の食卓、有名人の化粧方法を教えてくれるパウダールーム、スマート炊飯器など。白物家電メーカーのブースでは、近未来の生活が垣間見える。(2015/9/7)
Amazon Echo、SamsungのIoTハブをサポート 音声でのスマートホーム製品制御が可能に
Amazon.comのWi-Fi対応スピーカー「Amazon Echo」がSamsung傘下のSmartThingsのスマートホーム製品ハブをサポートする。これにより、SamsungやPhilipsなどのスマートホーム製品を音声で制御できるようになる。(2015/8/24)
Xiaomi 社長 Bin Lin氏 インタビュー:
堅調なシャオミ、スマホ戦略のその先は?
設立からわずか4年で世界第3位のスマートフォンメーカーとなったXiaomi(シャオミ)。だが、競争が激しい同市場だけにいつまでも頼っているわけにはいかないだろう。それを見越してなのか、Xiaomiはさまざまな企業に投資し、大規模なエコシステムを構築している。(2015/6/29)
家庭内IoT標準化を巡る動向(後編):
IoT標準化における半導体メーカーの攻防
前編では「Nest」を活用し、スマートホーム市場のプラットフォームを狙うGoogleの戦略について解説した。後編ではGoogleのもう1つのアプローチ方法を紹介するとともに、相次いで登場したスマートホーム分野でのライバルの動向について解説する。(2015/5/26)
「Apple Watch」もフィットネス向け:
「ウェアラブル端末は医療用途には不十分」、新興企業のCEOが指摘
血圧などを測定できるウェアラブル端末は数多く市場に投入されているものの、新興企業Bloom TechnologiesのCEOは、「医療診断に使えるレベルには至っていない」と指摘する。医療用に使うデータとなれば、最も必要なのは高い信頼性だ。「Apple Watch」で取得できるデータも、“医療向け”ではなく、あくまで“フィットネス向け”のものである。(2015/5/25)
アプリのSDKも公開予定:
初代より軽くなって認識精度も向上――ログバーが「Ring ZERO」を発売
ログバーが、指輪型のウェアラブルデバイス「Ring ZERO」を発売。素材を樹脂にしたことで、初代Ringよりも電波感度と認識精度が向上。アプリのSDKもまもなく公開する予定で、ハードとアプリの両面でユーザー層の広がりを目指す。(2015/5/1)
ウェアラブル:
恋人や友人ともっと仲良くなれるウェアラブルデバイス
情報科学芸術大学院大学(IAMAS)とフランス通信大手Oragneの東京支社Orange Labs Tokyoによる「Smart Thingsプロジェクト」は、近しい間柄にある人とのコミュニケーションをさらに深めるというコンセプトのもと開発したウェアラブルデバイス「Looper」を披露した。(2015/3/27)
石野純也のMobile Eye(1月5日〜16日):
スマートフォンとモノのつながりが加速する――2015 CESで見えた新しいトレンド
2015年最初の「Mobile Eye」では、米・ラスベガスで開催された2015 International CESで見えてきたモバイル関連の新しい動向をリポートしたい。スマートフォンの発表は控えめだったが、IoT関連の製品が多く見られた。(2015/1/17)
2015 CES:
サムスンCEO「IoTには協業が必要」と“自称・オープンエコシステム”を提案
「2015 International CES」に先立って開催されたプレスカンファレンスの基調講演で、Samsung Electronics(サムスン電子)のCEOを務めるBoo-Keun Yoon氏は、IoT(モノのインターネット)市場の成長のためには業界間の協業が不可欠であり、同社が言うところの“オープンエコシステム”が必要だと強く主張した。(2015/1/8)
にわかに地球規模のトピックとなった新型コロナウイルス。健康被害も心配だが、全国規模での臨時休校、マスクやトイレットペーパーの品薄など市民の日常生活への影響も大きくなっている。これに対し企業からの支援策の発表も相次いでいるが、特に今回は子供向けのコンテンツの無料提供の動きが顕著なようだ。一方産業面では、観光や小売、飲食業等が特に大きな影響を受けている。通常の企業運営においても面会や通勤の場がリスク視され、サーモグラフィやWeb会議ツールの活用、テレワークの実現などテクノロジーによるリスク回避策への注目が高まっている。