オートモーティブメルマガ 編集後記:
スマホにできなくてコンデジにできることとは? 古いニュース記事を今読む
写真、撮ってますか。(2022/8/17)
製造マネジメントニュース:
力技でも欲しかった、キヤノンが医療分野に掛ける夢
キヤノンは、2016年3月に発表した東芝メディカルシステムズの株式取得について、競争法規制当局のクリアランス認証が完了したため、東芝メディカルシステムズの子会社化を行う。(2016/12/20)
製造マネジメント メルマガ 編集後記:
ついに山が動くのか、キヤノンも語る第4次産業革命
雪崩を打つような激しい動きに。(2015/11/10)
Canon EXPO 2015 Tokyo:
「キヤノンは第4次産業革命で絶好のポジションにいる」御手洗会長
キヤノンの御手洗冨士夫会長兼社長兼CEOは「Canon EXPO 2015 Tokyo」において基調講演を行い、IoTに全力で取り組む方針を示した。(2015/11/6)
東京五輪の追加種目 「野球・ソフト」「空手」「サーフィン」など5競技18種目を提案することに決定
ほかは「スケートボード」「スポーツクライミング」「サーフィン」と、若い人に人気な競技が。(2015/9/28)
キヤノンが「世界陸上」に協賛 IAAF主催の15大会をサポート
キヤノンは、国際陸上競技連盟(IAAF)が2013年より2016年に開催する、各種の陸上競技選手権大会にオフィシャルパートナーとして協賛すると発表した。(2012/11/14)
キヤノン、御手洗氏が社長に復帰
キヤノンの御手洗会長兼CEOが社長を兼務へ。内田社長から辞任の申し出があったという。(2012/1/30)
キヤノン、ハリウッド参入 映像制作向け新システムを立ち上げ
キヤノンは映画やコマーシャルといった用途に最適なレンズやカメラで構成される新システム「CINEMA EOS SYSTEM」を立ち上げた。(2011/11/4)
嶋田淑之の「この人に逢いたい!」:
キヤノンから中小企業まで……“仕事”基準で会社はこう変わった――人事コンサルタント、前田卓三さん(後編)
バブル崩壊以降、長らく低迷を続ける日本経済。人事コンサルタントの前田卓三氏は低迷の原因は、日本の企業や官庁に人の属性に基づいて評価する“人”基準がまん延していることにあると主張、これを“仕事”基準に移行させることによって、体質を変えていったという。後編ではその具体例について聞いていく。(2010/6/19)
アジアへのシフト、鮮明に
2010年の財界団体および大手企業のトップの年頭所感では、アジアをビジネス上の重要地域とする内容が多く見られた。(2010/1/5)
AppleのジョブズCEO、Harvard Business Reviewの“ベストCEO”に
Fortune誌に続き、Harvard Business Reviewもジョブズ氏を最高のCEOに選出した。MicrosoftのバルマーCEOは圏外だった。(2009/12/22)
「景気回復に全力を注ぐ」――財界トップらが年頭所感で決意
9月以降の世界経済の変調、1ドル=90円前後で推移する円高などによって、2008年は日本企業にとって厳しい1年となった。2009年も不安定な景気状況は続く。この閉塞感を打ち破る手だてはあるのか。(2009/1/6)
ミドルが経営を変える:
【第11回】同族経営を侮るなかれ
日本では不祥事を起こした企業の中でも、特に同族企業がやり玉に挙げられる。最近では不二家、ミートホープ、船場吉兆などが記憶に新しい。果たして、同族経営は本当に“悪”といえるのだろうか。(2008/11/27)
山谷剛史の「アジアン・アイティー」:
ゲルにITはあるか?──モンゴルで見たIT事情
「青い空と緑の大地をはるかかなたで区切る見渡す限りの地平線」というイメージのモンゴル。その首都ウランバートルのIT事情は実に面白いのだ。(2006/6/26)
キヤノン社長に内田副社長
(2006/5/11)
CEATEC JAPAN 2005インタビュー:
開発者が語る「SED」の“今”と“これから”
昨年、そして今年とCEATECでの話題をさらっている「SED」。来年春の発売に向けていよいよ本格始動した“夢のデバイス”の現時点での開発状況について、東芝のSED開発担当者に話を聞いた。(2005/10/5)
憧れの経営者第1位はゴーン氏
総合情報サイト「All About」のユーザー投票による「憧れの経営者」ランキング第1位は、日産自動車社のカルロス・ゴーン氏が獲得した。(2005/3/3)
キヤノンと東芝、次世代ディスプレイ「SED」合弁会社設立
キヤノンと東芝が、次世代の大画面薄型ディスプレイ「SED(Surface-conduction Electron-emitter Display)」の合弁生産会社を今年10月に設立すると発表した。2005年に生産を開始する。(2004/9/14)
にわかに地球規模のトピックとなった新型コロナウイルス。健康被害も心配だが、全国規模での臨時休校、マスクやトイレットペーパーの品薄など市民の日常生活への影響も大きくなっている。これに対し企業からの支援策の発表も相次いでいるが、特に今回は子供向けのコンテンツの無料提供の動きが顕著なようだ。一方産業面では、観光や小売、飲食業等が特に大きな影響を受けている。通常の企業運営においても面会や通勤の場がリスク視され、サーモグラフィやWeb会議ツールの活用、テレワークの実現などテクノロジーによるリスク回避策への注目が高まっている。