「排出ガス」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

CSPI2026：
クボタが“原点回帰”のオレンジ色に一新　8トン中型建機を日本市場に投入
クボタは「CSPI2026」で、建機カラーを原点の「クボタオレンジ」に一新した主力機を展示した。新型機は、ロングリーチで狭小地でも広範囲の作業性を誇る8トンクラス「KX085-5」で中型建機市場に本格参入。後付け不要のi-Con 2.0対応パッケージも提案し、現場の生産性と安全性を高める建機ラインアップを披露した。（2026/6/20）

リサイクルニュース：
使用済み「おくすりシート」から化学品原料の生成に成功
薬を使用した後、ごみとなる「おくすりシート」。これまで多くが焼却処理されてきたが、第一三共ヘルスケアとJFEエンジニアリングが再資源化の道の1つを開いた。（2026/6/19）

CSPI2026：
ボルボ建機のフラグシップ機が日本上陸　都市部の狭小地でも36トン級のパワー発揮
ボルボ・グループ・ジャパンは「CSPI2026」に初めて単独出展し、36トン級新型小旋回ショベル「ECR355」を披露した。半自動制御やAIの危険検知、新型エンジンなどを搭載し、人手不足や燃費高騰に直面する建設現場を救うフラグシップモデルと位置付ける。（2026/6/18）

ICT建機：
加藤製作所の新REGZAMシリーズ第1弾　後方小旋回と環境配慮で都市土木に対応
加藤製作所の新型ショベル「REGZAM」シリーズから、狭小な現場で住宅地に隣接する都市土木に対応した第1弾「HD514MR-9」が登場。ヤンマー製エンジンで旋回トルクを18％向上しつつ、欧州StageVや超低騒音基準をクリアした。（2026/6/16）

第8回「蓄電池産業戦略推進会議」：
日本の関連売上高を2035年に3倍へ　新たな「蓄電池・電源産業戦略」の内容とは？
EVや電力系統向けなど幅広い産業における重要技術・製品である蓄電池。世界的な開発競争の激化や国際規制など市場環境の変化が急速に進む中、「蓄電池産業戦略検討官民協議会」は新たな「蓄電池・電源産業戦略」を策定した。（2026/6/12）

Gartner Insights Pickup（450）：
表面的なコスト最適化を超えてAIの効率性を高めるには
AI導入の拡大に伴い、電力やデータ処理基盤、ハードウェアなどのリソース需要が増加する中、コスト管理が課題となっている。AIの効率性とは、AI技術スタック全体でコストや性能、リソース利用を最適化し、無駄やリスクを抑えながらビジネス価値を最大化する考え方である。今後は、コストを度外視した性能追求や規模拡大ではなく、効率を重視したAI活用が、収益性や持続可能な成長、競争力の維持に不可欠となる。（2026/6/12）

人とくるまのテクノロジー展2026レポート：
極細センサーワイヤに透明アンテナ――カーエレクトロニクスの最前線を追う
「人とくるまのテクノロジー展2026 YOKOHAMA」に出展した600を超える企業／団体の展示の中から、カーエレクトロニクス関連を中心に、新しいソリューションや新しいテクノロジーをピックアップしてお届けする。（2026/6/11）

材料技術：
国内初、レアカードのサーチを防ぐトレカ向け紙製パッケージ
レアカードを狙う「サーチ行為」を防ぐ技術が登場――。TOPPANは、透けず、シワにならない「紙製」のトレーディングカード用ピロー包材を国内で初めて開発した。（2026/6/10）

Cisco Live 2026
データセンター電力の65％が「無駄」に　Ciscoが示すデータセンター刷新の3本柱とは？
AIの爆発的な普及により、データセンターの電力不足が深刻な経営課題となっている。シスコは液冷や次世代配電技術FMPによる劇的な効率化を提唱。情シスが取り組むべき電力網刷新の正体を解き明かす。（2026/6/9）

建設SX：
大林組が先行利用したPwCの新環境評価サービス　統合的アプローチで「建設SX」実現へ
企業経営に経済価値だけでなく、環境配慮などの社会課題に向き合うことが不可欠となっている。ただ、気候変動などワンテーマに絞るだけでは、複雑化する問題に対応できない。その中で注目されているのが、社会課題を統合的に捉える「ホリスティックアプローチ」だ。PwC Japanグループでは、この考え方を取り入れた新環境評価サービスを2026年1月にリリース。大林組が建築時の環境評価で先行利用したという。（2026/6/8）

第2回「GX需要創出に向けた研究会」：
GX製品・サービスの需要創出へ新制度　調達グレードに応じてGX補助金で加点評価
カーボンニュートラルに貢献するGX製品・サービスの課題として指摘される需要創出。政府は需要創出に向けて、率先してGX製品・サービスを調達する企業への新たなインセンティブ制度を導入する方針だ。（2026/6/3）

1週間を凝縮！ 今週の製造業ニュース：
デンソー新型SiCなど世界初公開23件！　「人テク展」が映す自動車技術の現在地
2026年5月25〜29日に公開された記事の中から、MONOist編集部が厳選した今週の注目ニュースをお届けします。「人とくるまのテクノロジー展2026」が開催されました。（2026/5/30）

「GX推進のためのグリーン鉄研究会 第3回フォローアップ会合」：
鉄鋼業の脱炭素化に向けた「グリーン鉄」　需要創出と国際標準化の動向
CO2排出量が多い産業である鉄鋼業。そのカーボンニュートラル化に向けて、低炭素化・脱炭素化された「グリーン鉄」の普及に向けた取り組みが進んでいる。経産省の「GX推進のためのグリーン鉄研究会 第3回フォローアップ会合」では、グリーン鉄の需要創出や国際標準化の動向などが報告された。（2026/5/29）

人とくるまのテクノロジー展2026：
スズキ、排出ガス中のCO2を回収し農場で再利用できる「スーパーキャリイ」披露
スズキは「人とくるまのテクノロジー展2026 YOKOHAMA」で、同社の「スーパーキャリイ」にCO2回収システムを搭載した「CARBON CAPTURE CARRY」を披露した。同車両は走行時に車両から排出されるCO2を回収し、農業用ビニールハウスなどでCO2の再利用を可能とする。（2026/5/29）

ICT建機：
コベルコ建機が10年ぶりに主力機刷新　「OTA」で常に進化する次世代ショベル初披露
コベルコ建機は、主力の20トンクラス油圧ショベルを約10年ぶりにフルモデルチェンジした次世代ICT建機「SK200」を発表した。OTA（Over the Air）技術の採用で、建機導入後も進化を止めず、機能を拡張し続けることで、施工自動化や接触事故防止など建設工事の多様化するニーズに常に応えられる。（2026/5/28）

AIとBIは対立ではなく共存へ
AI時代でもBIツールは「引き続き必要」　その理由は？
ウイングアーク１ｓｔが実施した調査によると、BIツールやデータ活用の導入担当者の約9割が、生成AI時代でもBIツールは必要だと考えていることが分かった。BIツールができてAIが難しい機能は？（2026/5/28）

電動化：
4kWhバッテリー搭載電動バイク「L-noa」　大手4社に原付一種で挑む理由
三崎未来電子は、新聞配達やデリバリー業務に向けた法人用電動バイク「L-noa」を発表した。ホンダなど大手4社が占める二輪市場に対し、耐久性が求められる法人市場で実績を構築し、将来の一般市場展開へつなげる方針だ。（2026/5/22）

Lenovoも実践
データの“排ガス”か”宝の山”か　「オペレーショナルアナリティクス」のススメ
日々の会議やチャット、顧客対応から生じる膨大な「業務データ」。その多くは活用されず、価値のない“排ガス”として捨てられている。本記事では、Lenovoの事例を交え、AIを用いてこれらのシグナルを具体的な意思決定につなげる手法を詳説する。（2026/5/22）

材料技術：
日本初！　電子線印刷でパッケージ量産、利点は脱炭素だけにあらず
脱炭素と美しい印刷を両立する新技術が登場！TOPPANは日本で初めて「EBオフセット印刷」によるパッケージの量産を開始する。（2026/5/20）

車両デザイン：
コベルコ建機の次世代油圧ショベルはSDV!?　ソフトアップデートで継続進化
コベルコ建機は、20トンクラス油圧ショベル「SK-200」の新モデルを発表した。自動車開発で注目を集めるSDVと同様にOTAによるソフトウェアアップデートで新機能を追加可能であり、「次世代油圧ショベル」に位置付ける。（2026/5/19）

はじめての化学工学（18）：
気液間の物質移動、ガス吸収の考え方
今回から「ガス吸収」を取り上げ、まずは化学工学における基本的な考え方を解説します。液体に固体を溶かす場合と考え方が異なります。（2026/5/7）

高根英幸　「クルマのミライ」：
なぜホンダは伸び悩むのか　11年連続首位「N-BOX」が抱えるジレンマ
2025年度もホンダの軽自動車、N-BOXが最も売れたクルマとなった。しかし、これがホンダの業績の足を引っ張っているのではないか。軽自動車市場での優位性を生かしつつ、得意としてきたユニークなクルマづくりで価値を創り出していってほしい。（2026/5/1）

「キレイごとナシ」のマネジメント論：
「たかがGoogleマップ」とあなどるなかれ　Geminiと組み合わせる“超精密”営業術5選
「たかがGoogleマップ」とあなどるなかれ　Geminiと組み合わせる5つの“超精密”営業法（2026/4/27）

GX建機：
日立建機のゼロエミッション対応ショベルの取り扱い開始、アクティオ
アクティオは、日立建機の後方小旋回型バッテリー駆動式ショベル「ZX55U-6EB」の取り扱いを開始した。電動駆動方式を採用したゼロエミッション対応機で、排出ガスや運転音の発生を抑えられる。（2026/4/23）

脱炭素：
MOFを用いた次世代CO2回収技術の実証成功、前処理簡略化と省スペースを実現
自社工場からのCO2排出量（Scope1）削減に貢献するCO2回収技術の開発が進められている。神戸製鋼所、Atomis、長瀬産業は、次世代材料「MOF（多孔性金属錯体）」を用いた新しいCO2回収技術の日量30kg規模での実証に成功した。（2026/4/20）

1300ページを読んでExcelに整理――地道な開示作業、AIで工数93％削減　NEC流の業務改革方法とは
有価証券報告書における「サステナビリティー情報」の開示業務が義務化されるのを前に、NECはAI活用によって開示業務の工数を93％削減したと発表した。その仕組みとは。（2026/4/20）

排ガスから日量30kg規模のCO2回収に成功　多孔性金属錯体を活用する回収システム
神戸製鋼所、Atomis、長瀬産業は2026年4月16日、多孔性金属錯体（MOF : Metal-Organic Framework）の技術を用いたCO2回収装置の開発において、日量30kg規模の実証試験に成功したと発表した。（2026/4/17）

燃料電池と構成材料の基礎知識（1）：
燃料電池とは何か？
本連載では、水素を燃料として発電する「燃料電池」について、基本事項から技術開発動向までを、技術系の方でなくても理解できるように解説していきます。第1回では、燃料電池の発電原理や発電効率について説明します。（2026/4/22）

リサイクルニュース：
ケミカルリサイクル普及に向けて3社が連携、再生PET樹脂の活用を拡大
アサヒ飲料、三井住友フィナンシャルグループ、JEPLANは、ケミカルリサイクルで再生したPET樹脂の普及と市場拡大に向け、連携して取り組むことで合意し、覚書を締結した。（2026/4/8）

FAニュース：
他社製を含む水処理装置を多角的に診断し、最適化する新サービス
栗田工業は、他社製を含む既設の水処理装置を多角的に診断し、運用を最適化するソリューションサービス「NEXTANCE」の本格展開を開始した。運用人員不足や設備の老朽化など水処理装置に関わる現場の課題を解決する。（2026/4/3）

ITmedia Virtual EXPO 2026 冬：
パナソニック エナジーが挑む持続可能な車載電池技術開発とは
本稿では「パナソニック エナジーの持続可能な車載電池技術開発」と題してパナソニック エナジー 副社長執行役員 CTOの渡邊庄一郎氏が行った講演の一部を紹介する。講演では、不確実性の時代においても事業の成長と持続可能な環境の実現の両立を目指し挑み続ける、同社の事業戦略と取り組みについて説明した。（2026/4/3）

サーキュラーエコノミー：
住宅改修で生じる廃サッシを窓ガラスへ再生、積水ハウスらが国内初実証
積水ハウス、大栄環境、AGCは、住宅の改修工事で発生する廃サッシから窓ガラスを回収し、同等品質の窓ガラスへ再生する実証実験を関西圏で開始する。再生したガラスは積水ハウスの住宅商品に採用する。（2026/3/31）

1週間を凝縮！ 今週の製造業ニュース：
「ガソリン価格高騰＝EV普及」じゃないの!?　撤退のホンダに追加投資のトヨタ
2026年3月23〜27日に公開された記事の中から、MONOist編集部が厳選した今週の注目ニュースをお届けします。今週のキーワードは「どうする電動化戦略」です。（2026/3/28）

大型処理プラントを製作へ：
半導体製造を支える高純度蛍石、回収SF6ガスから生成
住友電設は、名古屋工業大学と共同研究した成果を活用し、富山県高岡市に年間2トンの回収SF6（六フッ化硫黄）ガスを処理するための大型プラントを製作すると発表した。2026年4月からプラントの組み立てを始める。本格稼働すれば、年間2トンの回収SF6ガスから、年間3.2トンの蛍石を生成できる能力を持つことになる。（2026/3/27）

2050年に鉱山運営でネットゼロ！：
日立建機の鉱山DX　フル電動ダンプとAI解析を軸とした「3つのゼロ」戦略
日立建機は、鉱山業界にも波及する脱炭素化の波を受け、採掘プロセスでCO2排出量の約4割を占める「運搬工程」のCO2削減をターゲットに、フル電動とハイブリッドの2段構えで次世代ダンプトラックの開発を進めている。また、建機のハードウェアだけでなく、カナダの企業への出資を通じた稼働状況のAI解析といったソフトウェアによる鉱山運営のCO2削減も構想し、単なる「機械メーカー」から「デジタルソリューションプロバイダー」への業容拡大も視野に入れる。（2026/3/19）

ホンダ巨額赤字の背景にEV政策の変化　三部社長「現実を受け止める」
ホンダの三部敏宏社長は12日、オンラインで会見し、EV戦略の誤算で、2026年3月期の連結純損益が最大6900億円の巨額赤字に転落する見通しとなったことについて「断腸の思いだ。現実を受け止め、戦略を再構築していく」と述べた。（2026/3/13）

サステナブル設計：
「iPhone 17e」は再生素材活用など環境配慮もしっかり
Appleが発表したスマートフォンの最新エントリーモデル「iPhone 17e」では、再生素材の活用や製造工程の脱炭素化など、環境配慮設計の取り組みが進められている。本稿ではiPhone 17eの製品環境報告書を基に、その具体的な内容を紹介する。（2026/3/13）

脱炭素：
サブナノセラミック膜によるCO2分離回収プロセスの実証試験開始
日本ガイシは、工場やプラント施設などの排ガス向けCO2分離回収技術として、同社のサブナノセラミック膜を活用した新たな分離プロセスの実証試験を開始した。（2026/3/13）

サステナブル設計：
「MacBook Neo」は財布だけでなく、環境にも優しい
Appleが発表した最新ノートPC「MacBook Neo」では、再生素材の活用や製造工程の脱炭素化など、環境配慮設計の取り組みが進められている。本稿ではMacBook Neoの製品環境報告書を基に、その具体的な内容を紹介する。（2026/3/12）

太陽光：
ペロブスカイト採用の建材一体型太陽光発電システム　札幌市役所で実証
YKK AP、エネコートテクノロジーズ、西松建設は2026年3月2日、ペロブスカイト太陽電池を用いた発電システム構築の共同実証契約を締結し、同日から札幌市役所本庁舎の19階 展望回廊で実証実験を開始したと発表した。（2026/3/9）

脱炭素：
予測型排ガス監視システムのグローバル販売契約、横河電機が米国企業と
横河電機は、CMC Solutionsの予測型排ガス監視システムを米国外で販売するため、CMCとグローバル販売およびサービス契約を締結した。排ガス監視ソリューション群を拡充し、環境規制への対応を支援する。（2026/3/6）

カーボンニュートラル：
高輪ゲートウェイシティが国交大臣賞　国内最大級の蓄熱槽を核に街区脱炭素化
脱炭素社会の実現に向けた優れた都市づくりの取り組みを表彰する「第2回脱炭素都市づくり大賞」で、JR東日本の「TAKANAWA GATEWAY CITY」が国土交通大臣賞、清水建設の「温故創新の森 NOVARE」が環境大臣賞を受賞した。どちらも建物内へのバイオガス設備導入や水素活用、街区内の熱融通といった最新エネルギーシステムの導入に加え、周辺への波及効果などが評価された。（2026/3/3）

船も「CASE」：
船舶の脱炭素はなぜ難しいのか、水素エンジン開発と船舶設計の2軸から見る現実解
海上技術安全研究所が開催した「第25回講演会 海事産業における脱炭素とGXの最新動向」では、船舶の脱炭素に向けて、水素エンジンの最前線に立つ開発現場の視点と、燃料が未確定な時代を前提にした船舶設計の考え方という2つの軸から現実的な解が提示された。（2026/2/27）

製造マネジメントニュース：
レゾナックがコア営業利益で増益、半導体材料事業がAI需要を捉える
レゾナック・ホールディングスは、2025年12月期の連結業績で、AIサーバ向け先端材料の高い需要を背景に、半導体／電子材料セグメントのコア営業利益が過去最高を更新したと発表した。（2026/2/25）

いまさら聞けないギガキャスト入門（4）：
ギガキャストを可能にした「ギガプレス」の開発企業と動作サイクルを深掘りする
自動車の車体を一体成形する技術である「ギガキャスト」ついて解説する本連載。第4回は、超巨大ダイカスト成形機である「ギガプレス」の本体を開発したIDRAグループと、ギガプレスの動作サイクルの詳細について解説する。（2026/2/24）

ファシリティマネジメント フォーラム 2025：
東京都庁が首都機能を止めずに大規模改修　省エネ化も達成した日本設計のFM手腕
公共建築物の老朽化が深刻化し、各地で建物リニューアルの動きが活発化している。建設費の高騰やカーボンニュートラルへの関心の高まりを背景に、施設の長寿命化と合わせて環境性能をも高める動きも目立つ。ただ、業務を継続しながら、改修を実現するにはさまざまな障害がつきまとう。こうした中で首都機能を担う東京都では、行政サービスを止めずに庁舎の大規模改修を実現に導き、ファシリティマネジメント（FM）の先進事例として注目を集めている。（2026/2/17）

リサイクルニュース：
使用済みプラ由来の高機能再生材開発、PCR材に比べ曲げ強度を126％向上
TBMは、使用済みプラスチック由来の高機能再生材「CirculeX」を開発した。従来のPCR材やバージンプラスチックを上回る、曲げ強度と耐衝撃強度を達成している。（2026/2/17）

企業価値は「まだ割安」も：
レゾナック25年度、AI追い風に半導体材料が47％増益
レゾナックは2026年2月13日、2025年12月期通期の決算を発表した。半導体・電子材料領域は大幅に増収し営業利益も四半期単位、年単位ともに過去最高益を達成した一方、ほか領域の減収により全体の売上高は1兆3471億円で前年度比3.2％減、営業利益は半導体・電子材料領域のけん引により1091億円で同18.4％増になった。（2026/2/16）

カーボンニュートラル：
省エネ建築の副次的効果を定量化する「NEBs」で生産施設／研修施設向け新指標を策定
NTTファシリティーズは、省エネ建築物の新築／改修による効果のうちエネルギー削減以外の価値を定量評価する指標「NEBs」について、生産施設／研修施設向けの新たな評価指標を策定した。（2026/2/9）

原付はもはや「足枷」か……　規制強化を受けてバイクメーカー各社が新規開発に消極的なワケ
排ガス規制が強化され、原付に大きな逆風となっている。これを受けて、メーカー各社も開発を縮小させているようだ（2026/2/5）