「カーボンニュートラル」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

カーボンニュートラル：
製造時CO2を100%削減した鉄筋、大林組が建設中の実験棟に採用
大林組技術研究所で建設中の実験棟に、カーボンオフセットにより製造時のCO2を100％削減した東京鉄鋼製のCO2削減鉄筋が採用された。（2025/9/5）

高根英幸　「クルマのミライ」：
「マツダのCX-5」ディーゼルはなぜ姿を消したのか　次世代エンジンと燃料の行方
マツダCX-5の新型では、ディーゼルエンジンがラインアップから外れるという。その理由とは何か。ディーゼルエンジンには強みもあり、廃油を利用したバイオ燃料の開発も進んでいる。低炭素社会を目指す技術開発にはさまざまな可能性がありそうだ。（2025/9/5）

大阪ガス、新研究開発拠点が完成　脱炭素へ向けe−メタンの技術開発加速　大阪市此花区
大阪ガスが大阪市此花区で建設を進めていた新研究開発拠点が完成し、現地で2日、式典が行われた。新拠点では、水素と二酸化炭素（CO2）から都市ガスの主成分「e−メタン」（合成メタン）を生成する先端技術を開発。（2025/9/3）

製造業DX：
PR：工場を悩ませる二大課題「人手不足」と「脱炭素」　部門を超えた連携が製造現場の進化を生み出す
国内製造業の工場を悩ませる「人手不足」と「エネルギーの最適利用」への対応は個別最適ではもはや限界を迎えつつある。両課題に対応する部門の壁を超えた全体最適こそが解決の糸口になるだろう。（2025/9/4）

カーボンニュートラル：
長崎五島沖で洋上風車の一括搭載技術検証、3分の1スケールで実証試験　戸田建設
戸田建設は、浮体式洋上風力発電の低コスト化を目指す「風車一括搭載技術」の開発で、3分の1スケールモデルの実証試験に成功した。（2025/9/2）

製造マネジメントニュース：
日本特殊陶業が1800億円の大型買収、デンソーのスパークプラグと排気センサー事業
日本特殊陶業は、デンソーのスパークプラグ事業と排気センサー（酸素センサーと空燃比センサー）を買収すると発表した。買収金額は1806億円。（2025/9/2）

第7回 国際 建設・測量展：
植物油から水素まで、クボタエンジンジャパンの脱炭素エンジン戦略
2050年カーボンニュートラルの実現に向け、次世代燃料対応の技術開発を進める「クボタエンジンジャパン」。CSPI-EXPO2025では、植物油などを水素化分解した代替燃料のHVOを識別するセンサーや水素エンジンなど、多彩な最新パワーユニットを披露し、脱炭素社会への具体的なアプローチを示した。（2025/8/29）

カーボンニュートラル：
建機の稼働状況をリアルタイムで可視化、CO2排出量を算出　飛鳥建設
飛島建設は、建設機械に市販の振動センサーを取り付けることで、稼働状況をほぼリアルタイムで可視化し、スコープ1を高精度で計測できるシステムを開発した。（2025/8/29）

「洋上風力の産業競争力強化に向けた官民協議会」：
「第2次洋上風力産業ビジョン」を策定　浮体式は2040年までに15GW以上を目標に
「洋上風力の産業競争力強化に向けた官民協議会」が「洋上風力産業ビジョン（第2次）」を公評。昨今のエネルギー産業をめぐる情勢変化を受けた内容に刷新した他、浮体式洋上風力に関する新たな目標などを盛り込んだ。（2025/8/29）

NTTファシリティーズの省エネビル指標「NEBs」（3）：
テナント型オフィスビル／ワークプレースのNEBs評価と算定の実例を紹介
本連載は、ZEBをはじめとする省エネ建築物の副次的効果の評価手法「NEBs（Non-Energy Benefits）」について紹介しています。第3回では、テナント型オフィスビルやワークプレースでのNEBs効果の考え方や評価事例に関し、アーバンネット仙台中央ビルとグランパークタワーの実例を参考に解説します。（2025/9/2）

ディープな「機械ビジネス」の世界（1）：
歴史でひもとく機械ビジネス〜“産業革命”の中で機械はいかに進化を遂げたか
本連載では、産業ジャーナリストの那須直美氏が、工作機械からロボット、建機、宇宙開発までディープな機械ビジネスの世界とその可能性を紹介する。今回は、第1次から第4次までの産業革命を中心に、機械の発展の歴史をひもとく。（2025/8/28）

カーボンニュートラル：
施工段階のCO2排出量を可視化、200現場超で本格運用開始　鴻池組など
鴻池組、エムシーディースリー、ゼロボードは建設現場の温室効果ガス排出量可視化システムを共同開発し、2025年4月から本格運用を開始した。（2025/8/27）

品質向上、供給拡大に向けて基本合意：
東芝D&S、中SICCとSiCパワー半導体用ウエハーで連携
東芝デバイス＆ストレージは2025年8月22日、中国の炭化ケイ素（SiC）ウエハーメーカーSICCとSiCパワー半導体ウエハーに関するビジネス上の連携に向けた基本合意を発表した。SiCパワー半導体の特性向上や品質改善および、安定的なウエハーの供給拡大に向けた連携を実施する。（2025/8/26）

日立社長「真のOne Hitachiで価値創出」　28万人が蓄積した「ノウハウ×AI」融合戦略
「Hitachi Social Innovation Forum 2025 JAPAN, OSAKA」に登壇した日立製作所 社長兼CEOの德永俊昭氏は、社会課題の解決に加え、環境・幸福・経済成長を調和の関係として築いていく「ハーモナイズドソサエティ」の実現を掲げた。同氏の基調講演と日立の戦略から、持続可能な経営モデルの本質と、企業が果たすべき役割を読み解いていく。（2025/8/26）

製造マネジメントニュース：
神戸製鋼所が脱炭素化へ前進、ブラックペレットの製造でマレーシアの企業と協業
脱炭素化が求められる中、製鉄や発電に必要な石炭をどう置き換えるかが大きな課題となっている。神戸製鋼所がその解決策として注目するのが、石炭と同等の発熱量を有する「ブラックペレット」だ。神戸製鋼所はマレーシア企業と提携し、その製造／販売に向けた事業化検討を開始した。（2025/8/26）

蓄電・発電機器：
トヨタとマツダが「スイープ蓄電システム」を実証　車載蓄電池の活用推進へ
トヨタ自動車とマツダは2025年8月21日、マツダの本社工場内にて、トヨタの車載用電池を活用したスイープ蓄電システムを接続する実証実験を開始したと発表した。（2025/8/25）

スマートホーム：
住宅メーカー向けIoT機器管理サービスを提供、三菱電機
三菱電機は住宅メーカーやデベロッパー向けIoT機器管理サービス「AMANOHARA」の提供を開始した。住戸の遠隔機器管理に加え、施工業者による入居前の接続／設定に対応し、スマートホームやZEHの普及を後押しする。（2025/8/25）

脱炭素：
積水化学がCO2を「空飛ぶ燃料」に変える新製造技術開発で米企業と協業
日本が推進する「2050年カーボンニュートラル」の実現に向け、航空業界の脱炭素化は喫緊の課題だ。そんな中、積水化学工業は、CO2を原料とする新たな合成燃料「e-SAF」の製造技術を確立するため、合成燃料技術のリーディングカンパニーである米Velocysと戦略的提携を結んだ。（2025/8/25）

電動化：
トヨタのスイープ蓄電システムをマツダ本社工場で実証、電池エコシステムの構築へ
トヨタ自動車とマツダは、マツダの本社工場内において、トヨタ自動車の車載用電池を活用した「スイープ蓄電システム」をマツダ本社内の電力システムに接続する実証実験を開始した。（2025/8/21）

第91回「広域系統整備委員会」：
九州-中国間の新たな海底直流連系線　100万kW増強によるコストパフォーマンス評価
地域間連系線整備の方針として計画されている中国エリアと九州エリアを結ぶ「中国九州間連系設備」の増強。「広域系統整備委員会」第91回会合では、その費用便益評価の結果などが公表された。（2025/8/22）

「JAL」「ケンタッキー」の事例から考える　サステナビリティを「コスト→ブランド価値」に変える方法は？
サステナビリティを「コスト→ブランド価値」に変える方法はあるのでしょうか。（2025/8/21）

脱炭素：
国内初、ごみ焼却施設の排ガスから膜分離でCO2を回収する実証実験
住友化学とJFEエンジニアリングが、独自の膜技術を用いてごみ焼却施設の排ガスからCO2を回収する実証実験を共同で開始する。（2025/8/21）

カーボンニュートラル：
CO2吸収性能を備えた透明なコンクリート表面被覆シートを開発、五洋建設と積水化学工業
五洋建設と積水化学工業は、CO2吸収性能を備えた透明なコンクリート表面被覆シートを共同開発した。（2025/8/19）

PR：AI時代に問われるのは「誰が」「何をしたか」　生成AIの先に見る「本当のビジネス変革」
（2025/8/20）

高根英幸　「クルマのミライ」：
クルマのヘッドライトは明るいほどいいのか　「まぶしさ」を解消する最新技術
クルマのヘッドライトは急速に進化してきた。明るさとデザイン性を高めてきた一方で、周囲のドライバーが「まぶしい」と感じてしまう問題も発生。それを解決する新しい技術も開発されている。今後も、より安全で広い視界を確保できるライトが出てきそうだ。（2025/8/15）

企業・業務用は2025年比2.44倍へ：
2033年のESS市場、家庭用は2025年比3.45倍に
矢野経済研究所は、家庭用と企業・業務用の定置用蓄電池（ESS）市場について調査した。これによると2033年のESS世界市場（メーカーの出荷容量ベース）は、家庭用が2025年見込みに比べ3.45倍の53740MWhに、企業・業務用が同じく2.44倍の15939MWhになると予測した。（2025/8/13）

カーボンニュートラル：
フィルム型ペロブスカイト太陽電池を内窓で利用、臨海副都心で実装検証　YKK AP
YKK APは、建材一体型太陽光発電の早期社会実装に向け、東京都江東区の「テレコムセンタービル」でフィルム型ペロブスカイト太陽電池の実装検証を開始した。（2025/8/8）

「グリーン製品の需要創出等によるバリューチェーン全体の脱炭素化に向けた検討会」：
バリューチェーンの脱炭素化に向けた施策パッケージ、中間取りまとめが公表
環境省の「グリーン製品の需要創出等によるバリューチェーン全体の脱炭素化に向けた検討会」の第4回会合で、今後実施する政策パッケージの方向性について、中間とりまとめが公表された。（2025/8/8）

素材／化学インタビュー：
廃プリント基板の資源循環スキームで、パナソニックと三菱マテリアルが組む理由
パナソニックETソリューションズ 企画担当 CEエキスパートの田島章男氏と三菱マテリアル 金属事業カンパニー 資源循環事業部 事業開発部 企画室 室長の古賀沙織氏に、金属資源循環スキーム「PMPループ」の構築背景や概要と特徴、効果、採用事例、今後の展開について聞いた。【訂正あり】（2025/8/8）

電子ブックレット（BUILT）：
「脱炭素×建設」ニュース10選 2025年度Q1（4〜6月）
ウェブサイトに掲載した記事を印刷しても読みやすいPDF形式の「電子ブックレット」にまとめました。無料のBUILT読者会員に登録することでダウンロードできます。今回のブックレットは、2025年4〜6月の第1四半期にBUILTで公開したカーボンニュートラル関連の注目ニュース10選です。（2025/8/7）

電動化：
コンバージョンEVから「ネイティブEV」へ、建機の電動化の進み方
建設機械も脱炭素化が求められている。建設や不動産におけるカーボンニュートラルの達成に向けて、施工時のCO2排出削減が注目されているためだ。経済産業省は「日本の建設機械は国際的に高い産業競争力を有する」としつつも、パワートレインの多様化を急いでいる。（2025/8/6）

JIMTOF2026：
JIMTOF2026はビッグサイト改修中の開催　来場者目標は前回と同じ13万人
日本工作機械工業会と東京ビッグサイトは「第33回日本国際工作機械見本市（JIMTOF2026）の概要を発表した。（2025/8/5）

創業140年を迎える：
「われわれのDNAは製造業」 半導体用材料開発を加速する田中貴金属
田中貴金属グループは2025年7月31日、創業140年を記念した記者説明会を開催した。同社の売上高の7割を占める産業事業では、半導体用材料の開発やカーボンニュートラル実現への取り組みを強化する。【訂正あり】（2025/8/4）

高根英幸　「クルマのミライ」：
クルマのブレーキはどう進化する？　“最重要装置”の課題と未来
クルマにとって最も重要な機能の一つがブレーキだ。ブレーキはクルマの黎明期から進化を遂げ、さまざまな機能を持つブレーキシステムが構築されている。摩擦式ブレーキの課題を解決する新しいブレーキも開発されている。今後もますます重要性は高まるだろう。（2025/8/1）

蓄電・発電機器：
電力系統向け定置用蓄電池の世界市場、2033年には1.9倍規模に拡大へ
矢野経済研究所が電力系統関連の定置用蓄電池（ESS）世界市場に関する調査結果を発表した。（2025/7/31）

複合光触媒の固定化に成功：
人工光触媒をパネル化、CO2からギ酸を大量生成へ
三菱電機と東京科学大学は、可視光を吸収するポリマー状の窒化炭素（PCN）を固定化した光触媒パネルを用い、CO2からギ酸を生成することに成功した。ギ酸の大量生成を可能にすることで、再生可能エネルギーの利用拡大に貢献していく。（2025/7/30）

材料技術：
バイオマス度50％のハイブリッド型UVインキを発売　従来のUV印刷機で使用可能
DICグラフィックスがバイオマス度50％のUVインキ「BIOBRID」を発売。従来のUV印刷機でそのまま使用でき、紙器パッケージ印刷におけるカーボンニュートラルの実現に貢献する。（2025/7/30）

工場ニュース：
ニデックが中国青島に新工場、モーターと電子部品の製造一元化
ニデックは、中国山東省青島市膠州で新工場「ニデック青島工業園」の開業式を実施した。新工場は敷地面積12万m2を有し、年間1800万台のモーターと2000万台以上の電子部品を生産する能力を備える。（2025/7/29）

研究開発の最前線：
世界初　窒化炭素をガラス基板上に固定化してCO2からエネルギー物質を生成
三菱電機と東京科学大学は、可視光を吸収する有機半導体である窒化炭素を用いた人工光合成触媒系を平面状に形成および固定化し、CO2からエネルギー物質のギ酸を生成させることに成功した。（2025/7/29）

製造マネジメントニュース：
脱炭素ソリューション国内市場、2040年には2024年比約6.4倍に
富士経済は、脱炭素ソリューションビジネスの国内市場に関するScope別の調査結果を発表した。2040年の国内市場規模が、2024年比で約6.4倍の9兆4605億円に達する見込みだ。（2025/7/29）

排ガス中のCO2とシリコンでギ酸生成に成功　廃棄される太陽光パネルを活用
横浜国立大学らの研究グループが、火力発電所の排ガス中に含まれるCO2と、廃棄される太陽光パネルから回収したシリコンを活用し、ギ酸を生成できる触媒の開発に成功したと発表した。（2025/7/28）

工場ニュース：
日本製紙富士工場で古紙バイオエタノール実証事業　生産量は1日300l
ENEOSとTOPPANホールディングスは、両社が進める古紙バイオエタノール実証事業で、日本製紙の富士工場（静岡県富士市）内において、パイロットプラントの建設に向けた工事に着手する。（2025/7/28）

上面放熱パッケージで性能を引き出す：
PR：使いやすいSiCの到来――放熱設計と高速駆動の課題に応えるCoolSiC G2×Q-DPAK
自動車の電動化や再生可能エネルギー産業の成長を背景に、炭化ケイ素（SiC）パワー半導体の活用が広がっている。かつては高価格／高性能な用途に限られていたが、現在ではウエハー生産量が増加して価格が手ごろになり、幅広い用途での採用が現実的になっている。ここで立ちはだかるのが信頼性や放熱設計、インダクタンス低減といった“使い勝手”の壁だ。インフィニオン テクノロジーズの「CoolSiC MOSFET G2」と表面実装／上面放熱に対応したパッケージ「Q-DPAK」は、こうした設計課題への現実的な解決策を提示する製品だ。（2025/7/28）

高根英幸　「クルマのミライ」：
「国産VS.アジアン」選ぶ理由が変わった　タイヤ市場の二極化とメーカーの打ち手
クルマを支えているタイヤ。実績のある国産タイヤメーカーのほか、近年はアジアンタイヤも広まっている。安さと安心でユーザーの選択は二極化している。ブリヂストンやダンロップなどは、時代の変化に合わせてどのように技術や戦略を進化させているのか。（2025/7/18）

環境配慮契約法基本方針検討会・電力専門委員会（令和7年度第1回）：
政府機関による電力の環境配慮契約　「総合評価落札方式」を導入へ
各府省庁等が調達する電力について、政府は2030年度までに60％以上を再エネ電力とする目標を掲げている。2025年度第1回電力専門委員会では、こうした国等の電力調達に「総合評価落札方式」を導入する方針が示された。（2025/7/16）

あらためて取り組む中小製造業のIoT活用（7）：
中小製造業が部材のリサイクルを最適化するにはどうすればいいのか
本連載では、あらためて中小製造業がIoT導入を進められるように、成功事例を基に実践的な手順を紹介していく。最終回となる第7回は、カーボンニュートラルと同様に製造業が対応を求められているサーキュラーエコノミー（循環経済）で必須となるリサイクルの最適化を図る手順と管理のポイントについて解説する。（2025/7/16）

脱炭素：
地熱発電調査現場で排出されるCO2の95％をオフセット
出光興産は、関東天然瓦斯開発と共同で進める地熱発電調査にて、掘削機械の燃料に「出光カーボンオフセットfuel B5軽油」を供給する。排出されるCO2の95％をオフセットできる。（2025/7/15）

データセンター建設ラッシュの裏で「課題山積」：
PR：AI時代の電力需要と環境配慮を両立する、日立のデータセンター事業の全容
AIの急速な浸透を背景に、データセンター需要がかつてない高まりを見せ続けている。だが、今やデータセンターは単なる情報処理基盤ではなく、経済成長、地域経済貢献、環境との調和を満たす社会インフラとしての役割が求められている。それだけに、建設、運用には数々の課題が存在する。日立製作所はこれにどう応えているのか。多様なパートナーと共創する「グリーンデータセンター構想」とは何か。全容に迫る。（2025/7/15）

カーボンニュートラル：
竹チップをマンション建設現場で再利用、竹害対策とCO2削減を両立　長谷工コーポレーション
長谷工コーポレーションは、福岡大学と共同開発した建設汚泥の固化処理技術を活用し、竹林整備で伐採した竹をチップ化して、マンション建設現場で固化材として再利用する取り組みを始めた。（2025/7/14）

研究開発の最前線：
積水化学とTRCが次世代電池の分析／評価技術構築に向け協業
東レリサーチセンターと積水化学工業は、二次電池とその周辺部材の評価試験に関する技術的／商業的検討を共同で進めるための覚書を締結した。（2025/7/14）