「カーボンニュートラル」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

船舶技術：
日の丸舶用水素エンジンプロジェクトが陸上試験を開始、2028年度から実船実証へ
NEDOと川崎重工業、ヤンマーパワーソリューション、ジャパンエンジンコーポレーションは、ジャパンエンジンの本社工場に実証用の液化水素燃料供給設備を新たに設置し、舶用水素エンジンの陸上運転を開始したと発表した。（2025/10/21）

材料技術：
航空機電動化の夢を現実に、AIやハイテクレーザーで高温超電導集合導体の開発本格化
高温超電導集合導体を用いた超電導モーターは、従来のモーターに比べ、大幅に軽量でコンパクトだ。積載量（ペイロード）の増加にも貢献するため、電動航空機の実用化を後押しする。しかし、従来の高温超電導集合導体では電力ロスが大きく、こういったモーターを作れなかった。その問題を解消する事業が本格始動した。（2025/10/20）

第2回「CCS事業制度検討WG」：
CCS事業法に基づくCO2貯留事業の制度検討　閉鎖後のJOGMEC移管は10年以降に
CO2貯留事業の許可制度等を定める法案として2024年5月に成立した「二酸化炭素の貯留事業に関する法律」。「CCS事業制度検討WG」の第2回会合では、同法に基づく貯留事業・導管輸送事業に係る規制の詳細について検討が行われた。（2025/10/17）

高根英幸　「クルマのミライ」：
スマホの「ながら運転」をどうやめさせるか　カーナビの功罪とメーカーの対策
運転中のスマホなどの使用による死亡・重傷事故は増加しており、問題になっている。ながら運転をさせないために、ドライバー監視システムなどを普及させるとともに、運転中にスマホを使えなくすることも検討すべきだ。官民で対策を強化しなければならない。（2025/10/17）

ITmedia Virtual EXPO 2025 夏 講演レポート：
核融合発電の基礎と開発の最前線――未来エネルギーを支える技術と素材とは
「ITmedia Virtual EXPO 2025 夏」において、自然科学研究機構 核融合科学研究所／総合研究大学院大学の高畑一也氏が「核融合発電の基礎と開発の最前線−未来エネルギーを支える技術と素材」と題して行った講演から抜粋して紹介する。（2025/10/16）

Japan Mobility Show 2025：
マツダの世界初公開ビジョンモデルは「走る歓びは、地球を笑顔にする」を具現化
マツダは「Japan Mobility Show（ジャパンモビリティショー） 2025」の出展概要を発表した。出展テーマ「走る歓びは、地球を笑顔にする」を具現化したビジョンモデルを初披露する。（2025/10/15）

材料技術：
PPと竹の複合材料を開発、カーボンフットプリント削減と従来品以上の性能を実現
化石燃料由来の材料の製造などに伴うCO2排出量は、カーボンニュートラル実現を阻む課題だ。そこで、矢崎総業の米国完全子会社であるYTC Americaは、CO2を内部に保持できる竹のフィラーとポリプロピレン（PP）を組み合わせた「PP／竹複合材料」を開発した。（2025/10/15）

カーボンニュートラル：
CO2を吸収／固定するコンクリートで大型ブロック擁壁製造、高速道路工事に初適用
鹿島建設はCO2を吸収／固定するコンクリート「CO2-SUICOM」製の大型ブロック擁壁を開発し、新名神高速道路建設工事に初適用した。総延長約420メートルの法面に180個を設置し、CO2削減量は約13トン、CO2固定量は1.4トンとなる。（2025/10/14）

太陽光＋蓄電池の運用で再エネを生産ラインへ　ダイハツ・トヨタ九州らがマイクログリッド実証
ダイハツ工業、豊田中央研究所、トヨタ自動車九州は、再生可能エネルギーを活用したマイクログリッドシステムの実証実験を開始したと発表した。（2025/10/14）

脱炭素：
世界初、30％まで水素を混焼できる大型ガスエンジンを販売開始
川崎重工業は、30％まで水素を混焼できる大型ガスエンジンを2025年9月30日から世界で初めて販売開始した。水素の利活用に関する技術開発を進めることでカーボンニュートラルに貢献する。（2025/10/14）

工場ニュース：
ベトナムでブラックペレット大規模工場が商業運転開始、年産12万tの製造能力
出光興産はベトナムで建設していた大規模なブラックペレット生産工場の商業運転を開始した。石炭を使用している日本国内の顧客を主な対象に、脱炭素を実現するための代替燃料として、同工場で生産したブラックペレットを供給する。（2025/10/14）

脱炭素：
バイオディーゼルは「今すぐできるCO2削減」、普及には連携が不可欠
航空業界では各国の規制導入や支援もあって従来のジェット燃料の代替となるSAF（持続可能な航空燃料）の使用が始まっている。自動車業界でも広げていくには、バイオ燃料の製造や輸送、そして自動車メーカーやユーザーの連携が欠かせない。（2025/10/10）

カーボンニュートラル：
CO2排出量を実質ゼロ以下に抑えるコンクリート「ゼロクリート」開発、東急建設
東急建設は、コンクリート材料由来のCO2排出量を大幅に軽減し、カーボンネガティブを実現するコンクリートを開発した。（2025/10/9）

材料技術：
マツダ初の新規事業は「塗膜耐食性評価サービス」、塗装の防錆性能を数分で測定
マツダは、新規事業となる「塗膜耐食性評価サービス」の立ち上げに向けた本格的な事業性検証を実施する。自社開発した塗膜耐食性評価技術が基になっており、数カ月かかる塗装部品の防錆性能の測定を数分〜数十分で定量的に評価できるなどさまざまな特徴を備えている。（2025/10/9）

カーボンニュートラル：
大林組の11階建て木造研修施設「Port Plus」がLEED O+Mゴールド認証を取得
大林組が横浜市に保有する自社研修施設「Port Plus 大林組横浜研修所」が、既存建物の運用／保守に関する国際環境認証「LEED O+M」でゴールド認証を取得した。（2025/10/8）

脱炭素：
HEVの技術を直流マイクログリッドに展開、ダイハツと豊田中研がトヨタ九州で実証
ダイハツ工業と豊田中央研究所、トヨタ自動車九州は、トヨタ自動車九州の小倉工場において、ダイハツと豊田中研が共同開発したマイクログリッドシステムの実証実験を開始したと発表した。（2025/10/8）

第3回「製造業ベンチマークWG」：
排出量取引制度、「アルミ・石灰・ゴム製品製造」などの排出枠割当に向けたベンチマーク案
2026年度から始まる排出量制度。経済産業省の「製造業ベンチマークワーキンググループ」の第3回会合では、アルミニウム、石灰、カーボンブラック、ゴム製品製造業について、排出枠の割り当ての基準となるベンチマーク案が示された。（2025/10/8）

高根英幸　「クルマのミライ」：
スズキが目指す“100キロ軽量化”の衝撃　クルマは軽ければ軽いほどいいのか
自動車メーカーは、軽量化の技術開発に注力してきた。スズキは「100キロの軽量化」を掲げ、開発を進めている。一方、クルマの性能を高めるため、重量増となる改良を行うケースもある。軽く、強く、安全なクルマを作るための挑戦が続けられていくだろう。（2025/10/3）

カーボンニュートラル：
CO2排出量実質マイナスの外壁部材で1時間耐火の大臣認定取得、大成建設
大成建設は、カーボンリサイクルコンクリートを用いたカーテンウォールで、1時間耐火の国土交通大臣認定を取得した。（2025/10/3）

カーボンニュートラル：
大阪府のシールドトンネル工事でCO2貯留型の裏込め注入材を適用、大林組
大林組は2025年9月29日、大阪府発注のシールドトンネル工事において、CO2を貯留する「CN裏込め注入材」を実工事に初適用した。（2025/10/1）

脱炭素：
マツダが工場の石炭火力発電をLNGのコジェネに、早期のCO2削減に期待
マツダは自社工場のカーボンニュートラルに向けたロードマップと2030年度の中間目標をアップデートして発表した。（2025/10/1）

製造マネジメントニュース：
カーボンニュートラルに向け、日本特殊陶業が電力を地産地消する電力会社新設
日本特殊陶業は、新会社「Niterra電力株式会社」を設立した。再生可能エネルギーの利用拡大と地産地消をさらに加速させ、カーボンニュートラル化と電力コスト削減に寄与する。（2025/10/1）

ZEH：
『ZEH-M』と全住戸『ZEH』の基準を満たす分譲マンションが世田谷に完成、大京と穴吹工務店
大京と穴吹工務店が東京都世田谷区で開発を進めてきた分譲マンション「ザ・ライオンズ世田谷八幡山」が竣工した。ZEH区分最高ランクの『ZEH-M』と全住戸『ZEH』の基準を満たしている。（2025/9/30）

マテリアルズインフォマティクスの基礎知識（1）：
技術とマネジメントの両輪から考えるR&Dイノベーション
本連載ではマテリアルズインフォマティクス（MI）の基礎知識について解説。第1回は、R&Dでイノベーションを起こすために必要な技術とマネジメントの考え方やMIの位置付けについて紹介する。（2025/9/30）

グリッドフォーミングは実証段階から実装フェーズへ：
PR：ファーウェイの次世代蓄電ソリューション、再エネ大量導入を支える「グリッドフォーミングESS」とは？
再生可能エネルギーの導入拡大において大きな課題となっている電力系統の安定化の問題。その解決策として注目されているのがグリッドフォーミングと呼ばれる技術の活用だ。同技術の商用化にいち早く取り組み、既にグローバルな実績をあげているファーウェイに、その詳細と展望を聞いた。（2025/9/30）

カーボンニュートラル：
建物の仕様が確定していない計画初期段階からホールライフカーボンの即時予測が可能に　大林組
大林組は、建物のCO2排出量予測システムの機能を拡充した。建物の仕様が確定していない計画初期段階からホールライフカーボンの算出と削減の取り組み効果の予測が可能となる。（2025/9/26）

スマートビル：
ビル設備の統合管理と常時監視を提供する「SGNIS」　三菱地所の大丸有でスマートビル化を実現
パナソニックEWネットワークスが開発した「SGNIS」は、ビル設備の統合ネットワークとセキュリティ監視を組み合わせたスマートビルのサービスだ。従来のサイロ化された設備管理の課題を解消し、効率化と同時にサイバーセキュリティの安全性も確保する。三菱地所の大丸有エリアで大規模実証を経て商品化し、2025年5月20日に提案を開始した。（2025/9/25）

「鉄道分野のGXに関する官民研究会」：
鉄道分野のGX目標設定──官民研究会が2040年に向けた基本方針を公表
国土交通省が主催する「鉄道分野のGXに関する官民研究会」は、2040年を見据えた鉄道分野のGX推進に向けた目標設定や戦略について検討を行い、その基本方針を取りまとめた。（2025/9/25）

DCグリッドの安全性を担う：
PR：DC遮断を次世代へ導く――インフィニオンが「CoolSiC」ブランド初のJFETを投入
エネルギー損失が少ない送電／配電網として、注目度が高まっている直流（DC）グリッド。この次世代のグリッドではDC電流をいかに高速に遮断できるかが重要になる。そこで脚光を浴び始めているのが炭化ケイ素（SiC）JFETだ。なぜSiC JFETがDC電流遮断に向くのか。SiCデバイスを長年手掛けるインフィニオン テクノロジーズが解説する。（2025/9/25）

第3回「排出量取引制度小委員会」：
排出量取引制度、排出枠の追加割当における「勘案事項」を具体化
「排出量取引制度小委員会」の第3回会合で、国際競争によるカーボンリーケージの緩和や、研究開発投資に対する考慮など、排出枠の割り当てにおける勘案事項に関しての方針が示された。（2025/9/24）

製造マネジメント メルマガ 編集後記：
改善もイノベーションも「当たり前」の向こう側に大体ある
「当たり前を疑うこと」がそのままチャンスにつながるかもしれません。（2025/9/22）

カーボンニュートラル：
地域建設業のCO2排出、自治体のグリーン電力証書で相殺
八千代エンジニヤリングは、兵庫県豊岡市にある北但行政事務組合の一般廃棄物処理施設「クリーンパーク北但」が創出する環境価値を活用し、兵庫県香美町に本社を置く地域建設業「中村建設」の電力由来CO2排出量を、グリーン電力証書でオフセットする。（2025/9/19）

第2回「発電ベンチマーク検討WG」：
排出量取引制度、発電事業者の排出枠割当に向けたベンチマーク案の方向性
資源エネルギー庁の「発電ベンチマーク検討ワーキンググループ」の第2回会合が開催。排出量取引制度における発電部門向け発電ベンチマークの「対象者」や、「対象範囲（バウンダリー）」に関する検討が行われた。（2025/9/19）

高根英幸　「クルマのミライ」：
新型プレリュードは若者に売れない？　それでも日本車の未来を切り開く理由
ホンダの新型プレリュードが発売された。先代とは異なり、若者ではなく中高年層向けのクルマで、上質な走りと特別感のある仕立てが際立つ。このような新しい価値観を与えてくれるクルマこそ、日本車のブランド力向上につながるだろう。（2025/9/19）

第1回「次世代型太陽電池の実装加速連絡会」：
ペロブスカイトなど次世代型太陽電池の普及促進へ　エネ庁が実装加速連絡会を開催
ペロブスカイト太陽電池などの次世代型太陽電池の導入拡大に向けて、資源エネルギー庁が新たに「次世代型太陽電池の実装加速連絡会」を開催。その第1回会合では、自治体、民間の需要家や太陽電池メーカーを中心とした実務担当者の間で情報共有が行われた。（2025/9/17）

脱炭素：
DNPと九州大学発スタートアップがタッグ、低コスト／高効率な脱炭素技術の開発推進
DNPが脱炭素社会の実現に向けて大きな一歩を踏み出した。九州大学発のスタートアップであるJCCLとタッグを組み、従来のCO2分離回収技術が抱える高コスト／高エネルギーという課題の解消に挑む。（2025/9/17）

中国メーカーのデジタルプラットフォーム戦略（3）：
激戦の中国スポーツシューズ市場を勝ち抜くAntaがDXで成し遂げたもの
中国メーカーがグローバル市場で大きな存在感を示すようになって久しい。急激な発展の要因の1つに、同国が国家レベルで整備を進める「製造デジタルプラットフォーム」の存在が挙げられる。本連載では事例を交えながら、製造デジタルプラットフォームを巡る現状を解説している。第3回は、スポーツシューズメーカーである安踏（Anta）を取り上げる。（2025/9/11）

カーボンニュートラル：
トンネル内の薄型円形水路にCO2吸収コンクリート適用、総延長1200メートル
　鴻池組は、和歌山県発注の「すさみ古座線（仮称2号トンネル）道路改良工事」で、CCU材料「Kcal」を混合したCO2吸収コンクリート「Kcrete N（ケイクリートN）」を、山岳トンネル内の薄型円形水路に適用した。（2025/9/16）

カーボンニュートラル：
CO2約200キロを道路に固定、茨城県鹿嶋市の市道で出光興産と日本道路が実証
日本道路と出光興産は、茨城県鹿嶋市の市道で、排ガス由来のCO2を固定化した合成炭酸カルシウム「カルカーボ」配合のアスファルト舗装の実証施工を行った。カルカーボ約1トンを用い、200キロのCO2を道路に固定化した。（2025/9/12）

カーボンニュートラル：
生涯CO2収支ゼロ目指す戸建て住宅発売、自社製品由来の再エネ活用　旭化成ホームズ
旭化成ホームズは、住宅の生涯CO2収支ゼロを目指す戸建新商品「earth-tect」の販売を開始した。自社製品由来の再エネ電力や環境価値を活用する。（2025/9/11）

太陽光：
塩害環境でペロブスカイト太陽電池の耐久性を検証　マクニカなどが横浜市で
マクニカ（横浜市）は2025年9月1日から、横浜市などでペロブスカイト太陽電池の実証実験を開始した。（2025/9/11）

電動化：
10年先に向けたスズキの技術戦略、「100kg軽量化」にめど
スズキは10年先に向けた技術開発についてまとめた「技術戦略2025」を発表した。2024年に発表した技術戦略の進捗を明らかにした他、CO2を回収／活用する「カーボンネガティブ」に取り組む方針を示した。（2025/9/11）

リサイクルニュース：
廃棄物を「炭化」して素材に、Gabの循環ソリューションが示すごみゼロ社会への道
焼却処分や海外輸出で環境負荷をかけていた有機系廃棄物が、炭化物として資源に生まれ変わる。Gabは、炭化技術で廃棄物を炭化し、人工皮革などの素材として再利用する循環ソリューション「.Garbon」を構築した。（2025/9/11）

横浜港大さん橋に60枚を設置：
ペロブスカイト太陽電池、過酷な環境で実証実験
マクニカは、「過酷な環境」と「普通の環境」で、新開発のペロブスカイト太陽電池（PSC）について実証実験を始めた。「横浜港大さん橋」などにPSCユニットを設置し、2026年2月末までの約6カ月間、「耐久性」と「発電対応力」を調べる。（2025/9/10）

数百、数千億ドル規模の覇権争い
Meta対GoogleのAIを巡る“終わらないインフラ投資競争”
MetaとGoogleが、AI分野の覇権を巡る巨額のインフラ投資を相次いで表明した。両社のアプローチは明確に異なっており、一部にはリスクもあると専門家は指摘する。どのような競争が繰り広げられているのか。（2025/9/10）

日本でのエネルギーインフラの普及を後押し：
PR：水素・原子力の課題を解決――3Mが提案する新たなエネルギーソリューションとは？
カーボンニュートラルの達成を目指す日本のエネルギー戦略において、今後大きな役割を担うと期待されている水素と原子力。その一方で懸念されるコストや安全性の課題に、素材（マテリアル）の革新による解決策を提案しているのがスリーエム ジャパンだ。同社が日本市場で新たな展開に注力する、3つのエネルギーソリューションとは？（2025/9/10）

工場ニュース：
NTN欧州工場の生産能力増強、ロボット化など段階的に拡大する需要に対応
NTNは、フランスのアルゴネ工場における航空宇宙向け軸受の生産能力を増強する。（2025/9/9）

IoT：
オフィス空調で従業員位置検知、省エネと快適性を両立する新技術を提案　三菱電機のプライベート展示会
三菱電機は、都内で取引先向けの展示会「暮らしと設備のソリューション展2025」を開催した。会場では、家電統合アプリケーションを活用したIoTソリューションやスマートオフィス実現につながる新技術を披露した。（2025/9/9）

蓄電・発電機器：
拡大する定置用蓄電池市場、出荷ベースの世界市場は2033年に700GWh超に
矢野経済研究所は定置用蓄電池（ESS）世界市場見通しに関する調査結果を発表した。（2025/9/9）

材料技術：
脱炭素の救世主？　バイオエタノールからプロピレンを生み出す触媒技術に迫る
化石燃料に依存するプロピレン製造は、大量のCO2排出が避けられず、脱炭素化の課題となっている。そんな中、三菱ケミカル発のスタートアップであるiPEACE223が、バイオエタノールを原料にプロピレンを連続生産する技術を開発した。同社が実証のために建設した「川崎ベンチプラント」の見学会をレポートし、この技術の仕組みと強みに迫る。（2025/9/9）