AI:
長谷工が生成AI研修を全社員対象に実施、約8000人が受講
長谷工グループは全社員を対象とした「生成AIリスキリングプログラム」を実施した。約8000人が受講し、修了後のアンケートでは約9割が活用に意欲を示した。(2024/12/25)
品質不正を防ぐ組織風土改革(1):
社員研修だけで品質不正は防げない 組織の在り方そのものを見直すべき理由
繰り返される製造業の品質不正問題。解決の鍵は個人ではなく、組織の在り方、「組織風土」の見直しにあります。本連載では品質不正を防ぐために、組織風土を変革することの重要性と具体的な施策をお伝えしていきます。(2024/12/18)
圧倒的に強い日本の技術でアバターが変える働き方 会話ロボットの実装へ
アバターの活躍の場が、店頭での接客や保険の営業、社内の新人研修など、あらゆるシーンに広がりつつある。(2024/12/16)
「私自身」が主役のキャリア開発:
PR:エンジニアの自律的な成長と長期的なキャリア形成を支えていくボッシュの人事施策
縦・横・斜めの施策で従業員の成長を支援するボッシュの研修制度と人事施策。その根底に流れる、人財育成にかける期待と願いとは。(2024/12/11)
AIサービス導入後の課題 「社員への教育・研修が必要」を抑えた1位は?
AIサービスを使用している人は3割超ーー。そのような結果が電通(東京都港区)による調査で明らかになった。そのような中、企業はAIサービス導入についてどのような課題を抱いているのか。(2024/11/26)
「ホロライブ」運営のカバー、公取委の指導受け謝罪 「事業が急拡大し、抜け漏れや遅延生じた」
バーチャルYouTuber事業を手掛けるカバーが、公正取引委員会からの指導・勧告についてコメントを発表した。「事業が急拡大し取引件数が増大したのに対し、取引先とのやりとりに抜け漏れや遅延が生じてしまっていた」「社内体制の構築や社内研修が不十分であった」と原因を説明。「勧告を真摯に受け止め、責任を痛感している」と謝罪した。(2024/10/25)
サイバー攻撃の標的になった経営幹部はどの程度いる? セキュリティ研修の実施状況も明らかに
SaaSレビュープラットフォームのキャプテラは、世界11カ国のIT・セキュリティ担当者を対象に、経営層が直面するサイバー攻撃についての調査を実施した。日本の経営層がサイバー攻撃に遭いやすいと考える担当者は75%、最も多いサイバー攻撃の種類は「マルウェア攻撃」だった。(2024/10/18)
AI:
若手営業担当者を「AI課長」が育成、大東建託が台本型ロールプレイングに導入
大東建託は2024年10月中旬から、AIを活用して若手営業担当者の育成や営業活動を支援する独自システム「AI課長」の第1弾として、「AIロールプレイング(台本型)」を導入する。研修時のロールプレイングで管理職や先輩社員が担っていたオーナーの役割をAIに置き換え、時間や場所の制約を受けることなく個人のタイミングで学習できるようにする。(2024/10/10)
令和の無駄学:
社員研修に「禅」を導入、その効果は? 多くの経営者層が注目するワケ
従業員育成の一環として「禅」を取り入れる会社がじわじわと増えているそうです。一見ビジネススキルとは離れているように思えますが、企業が禅に注目する理由や禅を学ぶことで見込める効果とは、どのようなものなのでしょうか?(2024/10/9)
「研修内容聞かれた」 人事、新入社員に「世代の違い感じる」7割
採用活動や新入社員の受け入れを通して、これまでの世代との違いや価値観の変化を「感じることがある」人事担当者は約7割――就活情報サイトを運営する学情が、そんな調査結果を発表。(2024/9/30)
BIM×FMで本格化する建設生産プロセス変革(4):
東急コミュニティー技術研修センター「NOTIA」を舞台としたBIM-FMプラットフォーム構築【BIM×FM第4回】
本連載では、FMとデジタル情報に軸足を置き、建物/施設の運営や維持管理分野でのデジタル情報の活用について、JFMAの「BIM・FM研究部会」に所属する部会員が交代で執筆していく。今回は、東急コミュニティーで建物管理技術全般の研究/開発に携わってきた筆者が、技術研修センター「NOTIA」を舞台に2度にわたり挑戦したBIMをFM領域で2次活用し、BIM-FMプラットフォームを構築する試みを紹介する。(2024/9/26)
スマートコンストラクション:
建設業向け教育サービスをKENTEMが開始、動画コンテンツやセミオーダー型研修など
KENTEMは、建設業に必要な知識や技術を習得できる教育サービス「KENTEM ACADEMY」の提供を開始する。(2024/9/6)
新入社員が入社後に感じたギャップを乗り越える方法、1位は?
企業向けの教育研修事業などを展開するジェイックは、2024年度の新入社員を対象に「入社後のギャップの乗り越え方」についてのアンケートを実施した。入社後にギャップを感じた人は約4割、乗り越えた方法の1位は「家族、友人に話を聞いてもらう」だった。(2024/9/4)
ママになった研修医→産休明け初出勤の様子が250万再生 夫と乗り切るパワフルな1日に「尊敬しかない」「頑張りすぎずに頑張って」
お疲れさまです!(2024/9/1)
リクルート、新卒エンジニア向け研修資料を無料公開 「実践データベース設計」など全26種類
リクルートは新卒エンジニア向け研修資料を無料公開した。(2024/8/13)
東急、「カスハラに対する基本方針」 発表 グループ会社ごとの個別方針も制定へ
東急と東急電鉄は8月1日、「カスタマーハラスメントに対する方針」を制定したと発表した。対象となる行為は、「身体的または精神的な攻撃」「土下座の要求」など9項目。従業員には、カスタマーハラスメントに関する知識および対処方法の研修を実施するほか、相談体制の構築を進める。(2024/8/3)
“コードだけ”でテトリスを作ろう! カヤックが「ゲームプログラミング研修」の資料を無償公開
イベント事業などを手掛けるカヤックは、自社で開催した「ゲームプログラミング研修」の解説記事を公開した。2Dと3D用、2つのUnityプロジェクトをテンプレート用意し、そこにコードだけでゲームを作る研修について解説している。(2024/7/22)
世界で戦えるマーケティング知識をグループ全体に:
シンフォニーマーケティングが日立グループに「ABM研修特別編」を提供
シンフォニーマーケティングが日立アカデミーと教育プログラムを共同で設計・開発。世界の大手・中堅B2B企業が積極的に取り組んでいるマーケティング戦略の一つである「ABM(Account Based Marketing)」を体系的に1日で学べる内容になっている。(2024/7/18)
新入社員が上司に期待すること、2位「一人ひとりに対して丁寧に指導すること」、1位は?
リクルートマネジメントソリューションズは、同社が実施した新入社員導入研修受講者などに対し、「新入社員意識調査2024」を行った。新入社員に上司に期待することは何か聞いたところ、1位は「相手の意見や考え方に耳を傾けること」(50.3%)だった。(2024/7/4)
「配膳ロボの新人研修」に密着だとっ……!? 学生が作った“架空のテレビ予告”が「本編も見たい」と話題
お前たち、苦労してたんだな。(2024/6/10)
Z世代の早期離職は上司力で激減できる!:
第3回若手が辞めにくい職場のつくり方
大手企業400社以上で「上司力(R)研修」を提供するFeelWorks代表取締役の前川孝雄氏は、大企業で深刻化する若手の早期離職の予防に向けて「Z世代の早期離職は上司力で激減できる!」(2024年4月)を発行した。そこでZ世代の若手部下の育成マネジメントについて3回に分けてつづってもらう。(2024/6/4)
なぜ日本の組織は「学び合わない」のか リスキリングを成功させる「コミュニティ・ラーニング」とは?
今、社員のリスキリングについて取り組む企業の中で、学び合い続ける組織をいかにつくれるかが重要課題として改めて議論されている。それぞれのキャリアに合わせて選択的・自律的な学習をいかに促進しても、多くの企業で「笛吹けども踊らず」状態が続いている。いくら研修プログラムの改定を続けても、学び続ける組織を開発できなくては、いつまでたっても一部の従業員のための施策にしかならない。(2024/5/31)
FM:
施設管理業務の人材育成強化と業務のDX推進へ、NECファシリティーズが千葉に新拠点
NECファシリティーズは、工場インフラ設備の管理や運用を担う人材の育成や、事業のDX推進を目的とした研修/研究開発センターを新設した。(2024/5/28)
工場ニュース:
半導体工場などの施設管理人材を倍速で育成、NECファシリティーズの「FM-Base」
NECファシリティーズは、千葉県我孫子市の我孫子事業場内に、施設管理人材の研修/研究開発センター「FM-Base(エフエムベース)」を開設し、2024年5月から運用を開始した。(2024/5/27)
サイバーエージェント、新卒エンジニアの研修資料を2つ無料公開 「システム運用」と「オブザーバビリティ」を解説
サイバーエージェントは、同社の新入社員研修で使った資料「システム運用の基本と戦略」と「オブザーバビリティ研修実践編」の2つを無料公開した。(2024/5/22)
Z世代の早期離職は上司力で激減できる!:
第2回Z世代が幻滅する職場の共通項とは
大手企業400社以上で「上司力(R)研修」を提供するFeelWorks代表取締役の前川孝雄氏は、大企業で深刻化する若手の早期離職の予防に向けて「Z世代の早期離職は上司力で激減できる!」(2024年4月)を発行した。そこでZ世代の若手部下の育成マネジメントについて3回に分けてつづってもらう。(2024/5/21)
Z世代の早期離職は上司力で激減できる!:
第1回若手部下の突然の離職を防ぐ上司の心得
大手企業400社以上で「上司力(R)研修」を提供するFeelWorks代表取締役の前川孝雄氏は、大企業で深刻化する若手の早期離職の予防に向けて「Z世代の早期離職は上司力で激減できる!」(2024年4月)を発行した。そこでZ世代の若手部下の育成マネジメントについて3回に分けてつづってもらう。(2024/5/15)
GW、暇なら読んどく? 企業が無料公開した研修資料まとめ 「AI活用」「グラブル裏側」「うんこのリスク」など
2024年のゴールデンウイークがやってきた。外出はせずに自宅でゆっくり過ごすという人もいるかと思うが、そんな人たちにおすすしたい、無料で読める研修資料を紹介したい。(2024/5/1)
「テスト文字列にうんこと入れるな」──ゲーム会社の新卒向け資料“2024年版”が公開 テスト環境で悪ふざけするリスク説く
「テスト文字列にうんこと入れるな」──そんなふうに訴える新入社員向けの研修資料の2024年版が公開中だ。軽い気持ちで入れたテスト文字列が社外に漏えいした際のリスクについて説明した資料で、新たに事例などを加筆している。(2024/4/24)
“DX人材”育成のためのオンラインコース10選【前編】
一般従業員からマネジメント層まで 世界の名門大学が贈る“DX人材”研修5選
DXは一朝一夕に実現できるものではない。そのための人材の確保も課題の一つだ。多角的な視点でDXを俯瞰して推進できる人材は、どうすれば育成できるのか。そのために活用できるオンライン研修を紹介する。(2024/4/19)
日本初、縦読みマンガで学べるサービス登場 ドコモからスピンアウト イラスト制作に生成AI活用
日本初の縦読み学習マンガサービス「LearningToon」の提供をSUPERNOVAが始める。同社はNTTドコモからスピンアウトした企業で、社員の研修やスキルアップをマンガで支援する。イラスト制作には生成AIを活用している。(2024/4/2)
早速出たぞ、24年度研修資料 新卒向け「エンジニア基礎」、ウィルゲートが公開 “プロ意識”を解説
コンテンツマーケティング事業などを手掛けるウィルゲートは、新入社員向け研修資料「エンジニア基礎」を公開した。「エンジニアが持つべきプロ意識とは?」など、基本の心構えなどを全218ページに渡って解説している。(2024/4/2)
ロボット:
3台のロボットを群管理、エレベーターとも連携 戸田建設など5社が実証実験
戸田建設、ZMP、三菱電機ビルソリューションズなど5社は、都内の宿泊研修施設で役割が異なる3台のロボットの群管理と、人のエレベーター同乗連携に関する複合実証実験を行った。(2024/3/25)
ダイエー跡地に「MEGAドンキ」開業 ドンキ初、精肉の”学校”を併設したワケ
ドン・キホーテを運営するパン・パシフィック・インターナショナルは3月13日、「MEGA ドン・キホーテ成増店」をオープンした。4フロアで構成する売場面積は都内最大級。6階には研修施設「成増ミート研修センター」を併設するなど、ドン・キホーテ初となる取り組みも実施する。(2024/3/13)
勝ち続けるためのリスキリング:
元「刑務所看守」がSalesforceエンジニアに リスキリングを成功させる企業のやり方がすごかった
刑務所看守、芸能マネジャー、空港グランドスタッフ――これらは、現在Salesforceエンジニアとして活躍している社員たちの経歴だ。PC実務経験がない人も一人前にする研修体制とは(2024/3/7)
AI:
東洋建設、AIを活用し技術者の能力向上へ 評価システムと学習管理システム導入
東洋建設は建築施工職員を対象に、AIを活用した「能力評価システム」と、場所や時間を選ばずに利用できる教育プラットフォーム「LMS」を導入した。将来は能力評価データを人事データと結合し、各個人のロードマップや、能力に応じた研修プログラム、ジョブローテーションに活用する。(2024/3/7)
半径300メートルのIT:
高校生が学ぶ「情報II」が“本気すぎる” 研修にも使える教材のポイントを紹介
高校生の授業科目である「情報II」で学ぶ内容が非常に本格的だと話題になっています。大学時代に「情報」を学んでいた筆者が早速読んでみたところ、確かに“全くあなどれない”内容でした。(2024/2/20)
サイバーセキュリティ:
「建設業がサイバー犯罪のターゲットになる脅威は増加」 日建連が情報セキュリティ強化呼びかけ
日本建設業連合会は政府の「サイバーセキュリティ月間」(2024年2月1日〜3月18日)に合わせ、会員企業に情報セキュリティ対策の強化を呼びかけた。新たに作業員/社員向けの情報セキュリティ啓発ポスターや、経営者向けの教育/研修用動画を公開し、協力会社への指導も含めた協力を要請した。(2024/2/1)
人を育てることでセキュアな組織に変わる
オンライン研修で情報処理安全確保支援士の取得と維持を支援
組織のセキュリティを高める方法の一つが専門人材の育成だ。情報処理安全確保支援士を組織内に抱えることで、セキュアな組織を作るにはどうすればよいのだろうか。名ばかり資格者を使える資格者に変える施策も必要だ。(2024/2/1)
特選プレミアムコンテンツガイド
退屈な研修よりも「セキュリティ意識」が向上する“楽しい方法”とは?
セキュリティリスクを高める要因の一つは「人間」だ。そのため、社内に「セキュリティ文化」を醸成して従業員の意識を高めることが、サイバー攻撃に対抗する強力な武器になる。こうした文化を築くには何に取り組むべきなのか。(2023/12/11)
本当に効果的なスキルアップ施策【中編】
従業員が本当に求めている「スキルアップ施策」を把握するにはどうすればいいのか?
社内のスキルギャップを埋めるために、企業は従業員の成長を促すスキルアップ施策を構築し、成功まで導く必要がある。従業員が心から求めている研修を用意するために必要な手順とは。(2023/12/9)
25年卒に聞いた:
成長できそうな企業の特徴 「資格支援制度あり」「研修が充実」を超えた1位は?
就職活動を控える2025年卒の学生は、仕事における「自身の成長」をどのように捉えているのか。学情(東京都千代田区)が調査を実施した。(2023/12/8)
社内AI人材育成の実際は? DX推進担当者の声、受講者の声:
ポーラ・オルビスホールディングスが取り組むAI人材育成 現場の声は
ポーラ・オルビスホールディングスがAI人材育成を進める。非IT人材にプログラミングの基礎から本格的なデータ分析の手法までを教育し、業務課題の解決につなげている。データ分析やAI人材育成をテーマに執筆活動などを幅広く手掛ける筆者が研修の企画者と受講者にそれぞれの感触を聞いた。(2023/11/29)
生成AIスタートアップの挑戦:
問い合わせ0件→60件に 自社メディアの記事を“爆増”させた「ChatGPT研修」の実力
「生成AIスタートアップの挑戦」第7回は、生成AI教育のCynthialy。同社の生成AI活用研修を受講し、Webサイト流入を3倍、問い合わせを0件から60件に伸ばした企業もあるという。その研修の中身とは――。(2023/10/31)
この行動で“神客”に! 研修中のレジ店員がうれしい「優しい一言」が参考になる
ますます頑張れそう。(2023/10/30)
新卒向け「テストコード」の研修資料 Sansanが無料公開 Python上でのテスト方法を解説
Sansanは、テストコードについての研修資料を無料公開した。(2023/10/26)
“アンガーマネジメントの限界”を悟った研修医の話がど迫力 叱られて6秒待った同期の言葉がアンガーしかない
仕事だからといって、耐えられないことはある……!(2023/10/21)
デジタル変革成功のメソッド どこから挑む? どこから変える? :
DX人材育成のNGパターンと回避策、研修設計で役立つChatGPT活用のヒント
DX人材育成を“間違った方法”で進めることで、効果を出せないばかりか、従業員のモチベーションを下げてしまうことがある。本稿では、その失敗事例を紹介するとともに、DX人材育成のあるべきアプローチや研修の設計例を紹介する。(2023/10/19)
製造マネジメントニュース:
バリューチェーン教育で新入社員を工場長に、パナソニックのモノづくり研修所
パナソニック オペレーショナルエクセレンスは、オンラインで会見を開き、人材開発を目的とした施設「モノづくり研修所」の取り組みを発表した。(2023/10/12)
産業動向:
YKK APがエクステリア施工技術研修所「DO SPACE 九州」を開設 建材店や販工店の多能工化を支援
YKK APは、エクステリア業界の施工技能者の不足を解決すべく、約1億円を投じ、YKK AP九州製造所内にエクステリアの施工技術を習得する研修所「DO SPACE 九州」をオープンした。(2023/10/10)
にわかに地球規模のトピックとなった新型コロナウイルス。健康被害も心配だが、全国規模での臨時休校、マスクやトイレットペーパーの品薄など市民の日常生活への影響も大きくなっている。これに対し企業からの支援策の発表も相次いでいるが、特に今回は子供向けのコンテンツの無料提供の動きが顕著なようだ。一方産業面では、観光や小売、飲食業等が特に大きな影響を受けている。通常の企業運営においても面会や通勤の場がリスク視され、サーモグラフィやWeb会議ツールの活用、テレワークの実現などテクノロジーによるリスク回避策への注目が高まっている。