2035年の車載ECU市場は2024年対比1.5倍の37兆円規模に成長：製造マネジメントニュース

富士キメラ総研は、今後普及が進む車載ECUの世界市場を調査し、その結果を公表した。2035年の車載ECU市場は37兆8114億円となり、2024年対比1.5倍に成長すると予測する。

[MONOist]

　富士キメラ総研は2026年5月15日、今後普及が進む車載ECU（電子制御ユニット）の世界市場を調査し、その結果を「車載電装デバイス＆コンポーネンツ総調査2026下巻：ECU関連デバイス編」にまとめたと発表した。2035年の車載ECU市場は37兆8114億円となり、2024年対比1.5倍に成長すると予測する。

　2025年の車載ECU市場は、26兆4198億円で、対前年比6.0％増を見込む。今後、パワートレイン系以外の各カテゴリーが伸長して2035年には37兆8114億円となり、2024年対比で51.7％増が予測される。

　パワートレイン系の市場は、EV需要の伸長率が低下し、内燃機関を装備するHV（ハイブリッド車）やPHV（プラグインハイブリッド車）などの需要が伸びたことから、縮小のペースが緩和された。新興国や北米などは需要増加が見込まれるが、EV（電気自動車）シフトの進展により2030年以降は減少に転じると予測する。

　xEV系の市場は、EV需要鈍化の影響があるものの、MHV（マイルドハイブリッド車）やHV、PHVの需要増加により拡大すると予測する。現在の新興国などにおける電線網やEVスタンドの設置状況から、ハイブリッド車両を中心に市場がつくられていくと考える。

　走行安全系の市場に関しては、ADAS（先進運転支援システム）／ADS（自動運転システム）の高度化が進んでいることからECUも高機能化が進み、拡大するとみられる。ボディー系の市場は、中央集権型E／Eアーキテクチャを適用した車両の販売により、主にゾーン型ボディーコントローラーが拡大すると見込む。情報通信系の市場は、SDV（ソフトウェアデファインドビークル）やE／Eアーキテクチャの中央集権化が進むことから、CDC（コックピットドメインコントローラー）やTCU（テレマティクスコントロールユニット）などの通信機能制御を担うECUの需要拡大が予想される。

　注目市場としては、ボディー系ECUと半導体が挙げられる。ボディー系ECUは、ウィンドウ、ドアおよび照明や車内の快適性、利便性を改善させる機能を制御する。自動車生産台数に連動するECUが多いが、近年はキャビンセンシングやWPAN（Wireless Personal Area Network）を用いた無線機能を制御するECUを中心に需要が伸びている。2035年の同市場は、5兆4310億円となり、2024年対比で2.1倍に拡大すると予測する。

ボディー系ECUの世界市場 出所：富士キメラ総研

　今後はE／Eアーキテクチャの中央集権化により、自動運転レベル2＋以上の高度なADAS／ADS搭載車などのBCU（Body Control Unit）から移行するゾーン型ボディーコントローラー、またゾーン型の次世代BCUが増加することで市場の拡大が見込まれる。

　半導体は車載マイコンやSoC（System on Chip）／FPGAがメインの市場であるが、2035年に向けた伸長率が高いのはDRAMやNANDだ。DRAMは、車両のSDV化によりCDCやヘッドユニットのメモリが大容量化していること、自動運転レベル2＋車両の増加に伴いADASドメインコントローラー需要が伸びることから市場が成長している。

　NANDは、インフォテインメント機器やEDR（Event Data Recorder）の大容量化のニーズおよび価格上昇により、市場が拡大している。ADAS／ADS搭載車の普及により、カメラやミリ波レーダー、LIDAR（Light Detection and Ranging、ライダー）などによる大量のデータを処理する必要があるため、自動運転レベルの向上に伴い、求められるストレージ容量も増加している。今後、SDV化の進展により、動画コンテンツ用ストレージなどの新規需要も期待できるため、長期的な市場拡大が見込まれる。

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