日立、OT領域で生成AI活用へ NVIDIAと協業：製造マネジメントニュース

日立製作所は、OT領域での生成AI活用に向けてNVIDIAと協業する。日立製作所が持つ同領域の専門知識と、NVIDIAのAIソフトウェアやGPUに関する技術を融合して、各業種向けのソリューションを開発する。

[MONOist]

　日立製作所（日立）は2024年3月19日、OT（制御、運用技術）領域における生成AI（人工知能）活用に関して、NVIDIAと協業すると発表した。

　今回の協業により、生成AIの活用範囲をエネルギーやモビリティ、産業などのOT領域へと拡大する。センサーやデバイス、設備から生成される膨大なデータに生成AIを適用することで、処理性能を改善しながら新たな洞察を得られるようになる。また、従来は難しかった作業の自動化も可能になる。

　両社は連携してエグゼクティブリーダーシップチームを選出し、生成AIに関する人材やノウハウを集約するCoE（Center of Excellence）を設立する。戦略的な目標に沿って、日立が持つOT領域の専門知識と、NVIDIAのAIソフトウェアやGPUに関する技術を融合し、各業種向けソリューションの開発を進める。

　今回の協業により、「NVIDIA Omniverse」プラットフォームと「NVIDIA Modulus」フレームワークを活用し、エネルギーやモビリティといった日立の多様な経営資源や業務プロセスを、デジタルツイン上でシミュレーションして最適化する。最適化した結果を現実世界に反映し、グリーンエネルギーへの移行促進、医療分野の技術革新、より安全な交通システムなどのソリューション開発に役立てる。

　また、日立のDX推進事業「Lumada」のAIソリューションライブラリとModulus、「NVIDIA AI Enterprise」を統合する。これにより、製造業をはじめ、さまざまな業種の技術革新やサービス提供力向上を支援する。

　さらに、日立の米国子会社Hitachi Vantaraが、「NVIDIA DGX BasePOD認証」を取得した新AIソリューション「Hitachi IQ」製品群の第1弾を発表する。なお、Hitachi IQは2024年度第1四半期（4〜6月期）に提供を開始する予定だ。

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