住友ゴムがサーキュラーエコノミー構想を策定、次世代EV用タイヤを2027年に発売:材料技術(3/3 ページ)
住友ゴム工業はサーキュラーエコノミー構想「TOWANOWA(トワノワ)」を策定したことを発表した。
「SENSING CORE」の新機能とは?
販売/使用では、SENSING COREやタイヤ空気圧センサー(TPMS)、非接触無線タグ(RFID)により車両走行中のタイヤデータを取得し、利用者の安全な車両走行を実現するビジネスモデルを構築する。
また、SENSING COREでは、タイヤの空気圧、荷重、摩耗、路面状態を感知する従来機能に加えて、開発を進める車輪の脱落予兆を検知する機能を追加し、事故防止や故障抑制、タイヤセンシングによる自動車のセンサー補完と四輪駆動車の駆動トルク制御などに応じる。2030年には、日本、中国、欧米いずれかの地域で、5つの機能を搭載したSENSING COREを実装した自動車が走っている社会を目指すという。
サステナブルリングでは、メンテナンスサービスの提案や多様なニーズに応えるタイヤの提供、安全性を高める「アクティブトレッド技術」を備えたタイヤの2024年発売を想定している。アクティブトレッド技術を搭載したタイヤは、全ての季節に使えるオールシーズンタイヤで、雪道や浸水した道路など周囲の環境に合わせて、ゴムが最適な形状に変化するため、安全な走行が行える。
こういった取り組みにより、タイヤの空気圧管理や車輪脱落の予兆検知、摩耗状態の感知に対応するタイヤ適正管理を提供するだけでなく、アクティブトレッド技術を実装したタイヤも含め、顧客に適したタイヤのリリースも実施していく。
車両走行中のタイヤデータを取得し良質なリトレッド台タイヤを回収
回収/リサイクルでも、SENSING COREやTPMS、RFIDにより車両走行中のタイヤデータを取得し、得られたデータを用いて、走行により摩耗したトレッドゴムを貼り替えてリユースするリトレッド用タイヤについて、より良質なものを回収できるようにする。役目を終えたタイヤの回収も推進しサステナブル原材料として再生利用する。
こういった取り組みで、省資源化やコスト低減、サーキュラーエコノミーの実現を後押しする見通しだ。
「TOWANOWA」の策定経緯
住友ゴム 代表取締役社長 山本悟氏は「外部環境では、気候変動の影響拡大を背景にカーボンニュートラルへの急激なシフトが進んでいる。併せて、労働と人権の問題をはじめとした社会問題が一般消費者に注目されているだけでなく、CASE(Connected、Autonomous、Shared & Services、Electricの頭文字を並べた造語)やMaaS(Mobility as a Serviceの略称)といった新しい自動車やサービスにも関心が寄せられている。そこで、こういった問題の解消に貢献するサステナビリティの施策を行う構想としてTOWANOWAを策定した」と話す。
続けて、「TOWANOWでは、当社のパーパスである『未来をひらくイノベーションで最高の安心とヨロコビをつくる。』を意識して、取り組み内容を決定した」と補足した。
また、同社では、2021年にサステナビリティ長期方針「はずむ未来チャレンジ」を策定し、循環型ビジネスの確立を目指している。
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