トヨタが東京五輪に3700台のモビリティ、レベル4の自動運転車、1350台のEVが走る:電気自動車
トヨタ自動車は2019年8月23日、東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会で提供するモビリティについて発表した。提供する車両の90%を電動車とし、これまでの大会で最高レベルの環境負荷低減を目指す。また、大会専用車両や特別仕様車を開発し、さまざまなモビリティで移動を多面的にサポートする。
トヨタ自動車は2019年8月23日、東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会で提供するモビリティについて発表した。提供する車両の90%を電動車とし、これまでの大会で最高レベルの環境負荷低減を目指す。また、大会専用車両や特別仕様車を開発し、さまざまなモビリティで移動を多面的にサポートする。
大会向けに提供するのは、燃料電池車(FCV)の「MIRAI」、プラグインハイブリッド車(PHV)「プリウスPHV」、ハイブリッド車の他、大会専用モデルである「APM」、大会仕様の「e-Palette」「Concept-愛i」といった電気自動車(EV)など3700台だ。このうち90%がハイブリッド車を含む電動車で、走行中にCO2を排出しないFCVは500台、EVは1350台となる。
大会仕様のe-Paletteは、各車両にオペレーターが乗車するがレベル4の自動運転で運行する。選手村に数十台導入し、選手村内の巡回バスとして使われる。各車両の運行状況を統合管理するシステムも提供する。車いすの乗降向けに、停留所への正着制御も行う。
Concept-愛iは聖火リレーの隊列車両や、マラソン競技などの先導車両として数台を導入する。大会期間中には、お台場・豊洲周辺の公道で体験試乗も実施する。乗員の感情や嗜好を認識して会話するエージェント機能や、レベル4の自動運転技術を体験してもらう。
競技会場や選手村、国際メディアセンターなど拠点間の移動に使用するのは2700台だが、これらの平均CO2排出量は80g/km以下となる試算だ。提供車両の全数が同種同格のガソリン車やディーゼル車である場合と比べてCO2排出量は約5割削減できると見込む。さらに、燃料電池(FC)バス「SORA」、車いすのまま乗車するスロープを搭載した福祉車両、FCフォークリフトなども大会運営をサポートする。オリンピックスタジアムや有明テニスの森など大規模な会場には、立ち乗りタイプの歩行領域EV300台を導入し、警備や医療のスタッフの移動をサポートする。
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