「事故」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

モバ充の発煙／発火事故を防ぐ試み　AIとX線でゴミの中から「リチウムイオン電池」を見つけ出す――PFUが技術を開発　IHI検査計測の検知システムに採用
PFUが、ゴミの中から「リチウムイオン電池」を見つけ出すAIエンジンを開発した。本エンジンを搭載する「LiB電池検知システム」は、本エンジンはIHI検査機械を通して販売される。（2025/10/31）

「CHARGESPOT」がモバイルバッテリーを回収　正しい使い方と廃棄方法を啓発　発火事故を受けて
モバイルバッテリーのシェアリングサービス「CHARGESPOT」を展開するINFORICHは、相次ぐ発火事故を受けて、モバイルバッテリーの正しい使い方と廃棄方法を啓発する展示を行うと発表した。10月29日から開催される「SOCIAL INNOVATION WEEK 2025」にブースを設ける。来場者を対象に不要バッテリーの回収も実施する。（2025/10/28）

半径300メートルのIT：
「注意」or「厳罰」？　セキュリティ事故の再発防止策の正解とは？
大きなセキュリティ事故が多発している昨今。もしインシデントが起きたら、ミスをした当事者を処罰するという方針は果たして効果があるのでしょうか。筆者の経験を踏まえて、再発防止策のあるべき姿を考えてみたいと思います。（2025/10/28）

Mobile Weekly Top10：
「モバイルバッテリー」に関する事故が増加傾向　どう付き合っていけばいい？
アンカー・ジャパンが、充電池を内蔵する製品の一部について、自主回収を進めています。発煙や発火のリスクをゼロにできないリチウムイオンバッテリーを使う製品を買う際は、万が一の際のサポート体制が重要です。（2025/10/25）

モバイルバッテリー発火で「燃えるごみ」と勘違いする人も？　ごみ収集車が本当に「燃える」事故、全国で多発中
SNSで話題の「バッテリーが燃えた」というニュースをみて、「燃えるごみ」だと誤解する人がいるだろうか。リチウムイオン電池は圧縮されると爆発する危険物で、間違った捨て方は作業員の命を危険に晒すことになる。正しい処分方法を確認しよう。（2025/10/23）

アンカーも52万台自主回収：
相次ぐモバイルバッテリーの発火　粗悪品を抑え込めるか　
リチウムイオン電池を内蔵したモバイルバッテリーが発火・発煙する事故が相次いでいる。背景の一つが、ネット通販を介した低品質な海外製品の普及だ。（2025/10/23）

トヨタ、AIエージェント開発　運転者の行動を予測、交通事故防止の助言者に
運転操作のパターンや対話、表情などからドライバー個人の特徴を学習し、交通状況に応じて操作を先読みして「ここ左折注意だよ」などの最適な助言を行い、事故を防止する。（2025/10/22）

リコール製品情報：
モバイルバッテリーでまたリコール、対象は41万台　経産省がアンカーに報告要求
アンカー・ジャパンが2022年12月〜2025年10月に販売したモバイルバッテリー1製品、スピーカー3製品の計4製品について、経済産業省はリコールが実施されたと発表。併せて、これまでの複数の重大製品事故報告やリコールの実施状況を受け、アンカー・ジャパンに対して管理体制／実施状況などに関する報告を要求した。（2025/10/22）

アンカー、モバイルバッテリーやBluetooth会議用スピーカーなど4製品を自主回収　製造元の不備が判明、事故防止で
製造工程における不備により、使用時に意図しない電流が流れる（内部短絡：ショート）可能性があるという。（2025/10/21）

トヨタ、AIでドライバー心理を予測　次世代車載エージェントを開発
トヨタ自動車は20日、ドライバーの行動や心理を対話型のAIが予測し、車内で交通事故のリスクを軽減する助言をしてくれる「AIエージェント」を開発していることを明らかにした。（2025/10/21）

スマートメンテナンス：
八潮の道路陥没踏まえ、国交省「上下水道DX 技術カタログ」にドローンなど新技術45件追加
国交省は、上下水道施設のメンテナンス高度化や効率化に向けた「上下水道DX 技術カタログ」を拡充した。今回は埼玉県八潮市で発生した道路陥没事故を踏まえ、下水道探査を重点技術と位置付けるなど、AIやドローン、非破壊地盤探査といった計45件の新技術を追加した。（2025/10/17）

ドライバーの心拍数をスマートウォッチで把握　三井住友海上が事故防止サービス
業界ではドライバーの高齢化が課題となっており、健康に起因する事故を減らすことで人手不足の解消につなげたい考えだ。（2025/10/17）

高根英幸　「クルマのミライ」：
スマホの「ながら運転」をどうやめさせるか　カーナビの功罪とメーカーの対策
運転中のスマホなどの使用による死亡・重傷事故は増加しており、問題になっている。ながら運転をさせないために、ドライバー監視システムなどを普及させるとともに、運転中にスマホを使えなくすることも検討すべきだ。官民で対策を強化しなければならない。（2025/10/17）

リコール製品情報まとめ（2025年9月版）：
電気ケトルの400万台超え大規模リコールなど　重大製品事故が相次いだ9月
経済産業省が公開しているリコール情報に基づき、2025年9月に公表された主なリコール対象製品とその実施理由についてまとめた。（2025/10/17）

KDDIとローソン、スマホやモバイルバッテリーを回収　発火事故を受け一部店舗で実施
KDDIは10月15日から、使用済みの携帯電話やモバイルバッテリーなどに内蔵されたリチウムイオン電池の店頭回収を行う実証事業に参画する。ごみ収集車や処理施設での火災原因となり社会問題化しているリチウムイオン電池の適切な処理を促し、安全確保と資源の再利用を推進することが目的だ。この取り組みは環境省の事業の一環で、まずは茨城県守谷市内のローソン2店舗で実施する。（2025/10/14）

荻窪圭のデジカメレビュープラス：
デジカメのバッテリーが膨らんだ！？　普段から気をつけたいポイントと正しい処分方法とは
酷暑の夏は終わったけれども、この夏に多発して大きな話題になったものといえばリチウムイオン充電池の発火・爆発事故だろう。リチウムイオン充電池が苦手とする暑さが半端なかった。（2025/10/13）

JR東日本、モバイルバッテリーを「可能な限り手元に置いて乗車して」　山手線での発火を受け注意喚起
モバイルバッテリーからの発火事故が相次いでいる。公共交通機関が対策に乗り出している。2025年7月にJR山手線の車内で乗客が所有するモバイルバッテリーが発火する事案が発生したことを受け、東日本旅客鉄道（JR東日本）は駅や車内での注意喚起を実施している。（2025/10/10）

テスラ車が「死のトラップ」に……　相次ぐ事故、遺族が提訴　「事故で車のドア開かずに焼死」と主張
米Teslaの「サイバートラック」や「モデルY」で、電動ドアが作動しなくなって車内に人が閉じ込められるトラブルが相次ぎ、安全上の懸念が強まっている。（2025/10/10）

東急・田園都市線の脱線事故、信号システムに設定ミス　10年間発覚せず
東急は10月7日、田園都市線・梶が谷駅構内で5日深夜に発生した列車の接触・脱線事故について、信号システムに設定ミスがあり、ATC（自動列車制御装置）が正常に作動しなかったことが原因とみられると明らかにした。設定ミスは2015年の更新時から約10年間にわたって見過ごされていた。（2025/10/8）

クイズで学ぶ！　モノづくりトレンド：
【クイズ】コイン形リチウム電池の誤飲事故対策で何味を塗布したか
MONOistの記事からクイズを出題！　モノづくり業界の知識を楽しく増やしていきましょう。今回は、パナソニック エナジーが、乳幼児がコイン形リチウム電池を誤飲する事故のリスクを低減するために開発したコイン形リチウム電池から出題します。（2025/9/25）

建設DX研究所と探る「建設DX最前線」（5）：
3D化と空間情報解析の“下水道DX”でインフラ老朽化に挑む　八潮道路陥没で実績【Liberaware解説】
建設DXの推進を目的に建設テック企業が中心となり、2023年1月に発足した任意団体「建設DX研究所」。今回は、八潮市の道路陥没事故や能登半島地震で、ドローン調査の実績があるLiberawareが、社会問題化するインフラ老朽化を解決すべく取り組んでいる建設DXのうち、とりわけ“下水道DX”について実例を交えて紹介します。（2025/10/7）

「地面が光るLED信号灯」なぜ登場？　歩行者の安全をデータで支える新技術
大阪府守口市に日本初の埋込型LED信号灯が登場した。横断歩道の足元から光で注意を促し、1年の実証実験で安全性をデータで確認。歩行者の安心と事故低減を目指す新技術とは……。（2025/9/16）

“衛星と直接通信”できる「Apple Watch Ultra 3」登場　事故→自動通報も　12万9800円
Appleは9月9日（現地時間）、スマートウォッチ「Apple Watch Ultra 3」を発表した。衛星経由の緊急SOS機能に対応したほか、Ultra最大のディスプレイを搭載。バッテリーも42時間駆動へと拡大した。価格は12万9800円からで、本日より予約注文を開始。9月19日から販売を開始する。（2025/9/10）

新型「トミカビル」自主回収　子供が指はさみケガ　SNSでは「マグナムパトレーラーの再来か」
タカラトミーは、トミカを走らせるおもちゃ「トミカビル」の最新作「グランドモールトミカビル」で、子どもが指をけがをする事故が相次いだため、自主回収すると発表した。（2025/9/8）

材料技術：
なめると苦い、パナソニック エナジーが誤飲対策のコイン形リチウム電池を開発
「コイン形リチウム電池は苦いもの」という新常識が生まれるかもしれない。パナソニック エナジーは、乳幼児がコイン形リチウム電池を誤飲する事故を減らすため、電池本体に苦味成分を塗布した製品を開発した。（2025/9/2）

八王子の自動運転バス事故「当社と関係ない」　SNSなどでデマ拡散……アイサンテクノロジーが削除求める
八王子市で自動運転の実験中のバスが起こした事故をめぐり、アイサンテクノロジーが関わっているとの誤情報がネットで拡散。同社は削除依頼している。（2025/9/1）

人工知能ニュース：
PFUがAIの力で挑む　町田でごみの中に潜む「リチウムイオン電池」を見つけ出せ！
近年、ごみ処理施設での火災が増えている。その原因の多くは、ごみの中に不適切に混入されたリチウムイオン電池だ。作業員が手作業で探すには限界があり、危険物が見落とされ、大きな事故につながるリスクがある。そんな課題を解決するため、PFUとIHI検査計測がAI（人工知能）を活用しリチウムイオン電池検知システムを開発。町田市バイオエネルギーセンターで行われた実証実験では、このAIがごみ袋の中に隠されたリチウムイオン電池をどのように見つけ出したのか、その詳細に迫る。（2025/9/1）

100均ガジェットPick Up：
【キャンドゥ】330円の発熱防止感知機能付きUSB Type-C充電ケーブル　温度センサーが火災を未然に防ぐ
キャンドゥで販売中の「発熱防止C-C充電転送ケーブル 1M」を紹介。発熱防止感知機能が異常を検知すると、温度センサーが電流を停止して火災事故などを未然に防ぐという。価格は330円（税込み）。（2025/8/27）

既存比2倍性能でAI開発を加速：
SUBARU、「次世代アイサイト」開発に向けて「HPE Cray XD670サーバ」を導入
AIモデル学習を加速し、「2030年死亡交通事故ゼロ」を目指す。（2025/8/26）

モビリティサービス：
観光レコメンドの拡大によりレンタカーの渋滞緩和、周遊拡大に貢献
JTBは、沖縄県でレンタカーによる事故削減および渋滞緩和を目指したプロジェクトの一環として、これまで北部エリアのみであった観光レコメンドを南部にも拡大し、観光客の周遊促進に寄与させることに成功した。（2025/8/26）

メルカリで「モバイルバッテリー」の出品を禁止すべきか──広報の回答は？
近年、山手線の列車内や駅などでモバイルバッテリーの発火事故が相次ぎ、その安全性や正しい利用方法への関心が高まっている。ネット上では、モバイルバッテリーの個人間売買自体を問題視する意見も見られる。そこで本記事では、メルカリ広報のコメントや公式サイトの情報を交えながら、モバイルバッテリーの個人間売買について整理する（2025/8/23）

山手線のモバイルバッテリー発火事故、原因は「セル内部の短絡」も直接要因は特定できず　cheeroの調査報告
　「cheero」（チーロ）ブランドでモバイルバッテリーを販売するティ・アール・エイは8月21日、JR山手線で7月20日に発生した同社製のモバイルバッテリー「cheero Flat 10000mAh」の発火事案について、原因は「セル内部の短絡（ショート）」だったと発表した。外部専門家を交えて調査を行った結果、燃焼はセルのみで確認されたという。（2025/8/21）

100均ガジェットPick Up：
【ダイソー】110円の「ハンディファンカバー」　髪の巻き込みや乳幼児の事故を防ぐ
ダイソーで販売中の「ハンディファンカバー」を紹介。ハンディファンに被せて紐を縛り、コードストッパーで留めれば髪の巻き込みや乳幼児の事故を防げる。価格は110円（税込み）。（2025/8/15）

スマホやモバイルバッテリーの回収義務付けの方針、2026年4月から　発火事故低減にも
経済産業省が8月12日、モバイルバッテリー、携帯電話、加熱式たばこデバイスに対して、自主回収を義務付ける方針を示した。メーカーの自主回収には限界があり、資源有効利用促進法の改正で回収を義務付ける。法改正の主目的は資源の有効活用だが、リチウムイオン電池の発火事故低減にもつながる。（2025/8/14）

下水道管にもドローンの目　有毒ガス下でも作業可能、3Dマップもリアルタイムで作成可能
国内で下水道管点検時の事故が相次ぐ一方で、標準耐用年数を超える下水道管が年々増加するなど、インフラの劣化が表面化する中、ドローンを使って下水道管内を点検する試みが全国の現場で実施されている。（2025/8/14）

NTT東日本、熱中症を検知できる「AAASWatch Pro」を法人向けに発売
NTT東日本がスマートウォッチ型の4Gウェアラブルデバイス「AAASWatch Pro」（アイフォーカス製）の取り扱いを開始した。バイタル情報や周辺環境データをリアルタイムで取得でき、熱中症リスクや事故／体調異常を即時通知する。（2025/8/7）

第7回 国際 建設・測量展：
建設業の労災死亡者は全産業中最多　現場の“死角”をなくすレグラスのAIカメラ
建機に取り付けるだけで、建設現場の危険を“見える化”するレグラスのAIカメラ「OmniEye」「EagleEyeII」。AIが“現場の目”となる時代を象徴する両製品は、人物検知や建機の自動停止により、労働災害の死亡者数が全産業最多の建設業で三大要因に挙げられる建機との接触事故を回避する。（2025/8/5）

走るガジェット「Tesla」に乗ってます：
テスラ車の事故率が上昇？　保険料が約12万円→約18万円に“爆上がり”した筆者、自動車保険の移行を決断
筆者が所有しているテスラの「Model3」だが、契約しているソニー損保の自動車保険料が今期から爆上がりしました。筆者の場合、年額11万9520円が17万8480円と1.5倍近い上昇に。その理由から、別の保険会社への乗り換えまでをレポートします。（2025/8/4）

ロボット：
足場運搬ロボット「TLEVER」のレンタル開始、タカミヤと建ロボテックが共同開発
タカミヤは、建ロボテックと共同開発した足場運搬ロボット 「TLEVER」のレンタルを開始した。最大500キロの資材を一度に積載可能で、建設現場の労働負荷軽減と事故リスク低減に寄与する。（2025/7/31）

機内で乗客がモバイルバッテリー紛失、韓国アシアナ機引き返す　1月の炎上事故で規制強化
7月29日午後、イスタンブール発ソウル行きのアシアナ航空552便ボーイング777-200LR（乗客277人）で、乗客がモバイルバッテリーを機内で紛失したため、同機は安全確保のため離陸から約2時間半後にイスタンブールに引き返した。韓国メディアが報じた。（2025/7/31）

エレベーター事故の陰に“コスト削減”　点検1万円台の落とし穴
エレベーターでの死傷事故が相次いでいる。業界関係者は「安全のために費用と時間にゆとりが必要だ」と警鐘を鳴らす。（2025/7/30）

モバイルバッテリー発火事故を受け、「買うより借りる」消費行動の促進へ　ChargeSPOTがレンタル無料キャンペーン
モバイルバッテリーのシェアリングサービス「ChargeSPOT」を展開するINFORICH。近年増加傾向にあるモバイルバッテリーの発火事故を受け、より安全な利用を促す。「あんしん充電はじめよう！キャンペーン」を実施する。（2025/7/29）

メカ設計メルマガ 編集後記：
モバイルバッテリーの発火事故が身近に　だからこそ正しく向き合いたい
ここ最近、この手の事故が増えていますね。（2025/7/29）

Cybersecurity Dive：
列車の脱線など大事故を引き起こすリスクがある脆弱性　13年前から放置か
今回見つかったブレーキシステムにおける重大な脆弱性を悪用すれば、ハッカーは無線信号を不正に操作できる。これによって列車が突然停止したり、脱線したりなど大事故につながる可能性がある。この脆弱性は13年間放置されていた。（2025/7/26）

鉄道で相次ぐバッテリー火災　メーカーや製品名がなかなか出てこない理由とは？
猛暑が続く7月、電車や駅構内で充電池による火災が相次いだ。事故の映像がSNSで拡散する一方、バッテリーのメーカーや製品名はなかなか報じられない。なぜなのか。（2025/7/25）

“土木×AI”で起きる建設現場のパラダイムシフト（34）：
八潮の道路陥没事故はAI活用で防げたか？　“予防保全”を実現する土木学会の最新研究【土木×AI第34回】
八潮市で起きた事故を筆頭に、全国で道路陥没が多発しています。国交省ではインフラの維持管理に対し、従来の不具合が起きた後に対処する“事後保全”から、事前の定期点検や修繕で長寿命化を図る“予防保全”への転換を進めています。そこで今回は、道路陥没を未然に防ぐ予防保全を可能にするAIの最新研究を紹介します。（2025/7/25）

山手線で燃えたバッテリーは「cheero Flat 10000mAh」と判明　販売元が文章で陳謝、他の製品は安全？
山手線でのモバイルバッテリー発火事故について、Xではさまざまな投稿が拡散されている。特に注目されているのが、発火事故の原因だった。7月24日、山手線で発火したモバイルバッテリーが「cheero Flat 10000mAh」だったことが判明した。（2025/7/24）

火元はcheero製だった──山手線のモバイルバッテリー発火事故の原因特定　同社が謝罪　23年からリコール対象品
「cheero」（チーロ）ブランドでモバイルバッテリーなどを販売するティ・アール・エイ（大阪市）は、JR山手線車内で発生したモバイルバッテリーの発火事案について、出火元が同社製品であったことを確認したと発表した。（2025/7/24）

モバイルバッテリー、カバンの中で発煙も……「熱がこもる場所に置かない」国民生活センターが注意喚起
国民生活センターは、モバイルバッテリーから発煙・発火した事故に関する報道を受け、公式Xで改めて注意を呼び掛けた。（2025/7/24）

山手線でモバイルバッテリー発火　原因は“リコール対象”の「cheero」と拡散　販売元の見解は？
7月、山手線の車内でモバイルバッテリーが発火した事故について、NHKなど一部メディアでは、発火元がリコール対象製品だったことを報じている。事実なのだろうか。cheeroブランドの製品を販売しているティ・アール・エイは23日、自社サイトで見解を示した。（2025/7/24）