マツダがPHEV168台分の蓄電池システムを設置、オリックスと地域再エネ導入で連携:脱炭素(2/2 ページ)
マツダは、2035年のグローバル自社工場でのカーボンニュートラル実現に向け、「再生可能エネルギーの導入」をテーマに、同社の拠点でオンサイトPPAを実施するとともに、車載リチウムイオン電池パックを活用した蓄電池システムを導入することを発表した。
蓄電池システムは将来的に使用済み車載バッテリーの循環利用を想定
三次事業所では、オンサイトPPAに加えて蓄電池システムも導入する。同社のPHEV(プラグインハイブリッド車)「MAZDA CX-60 PHEV」向けの新品の車載リチウムイオン電池パックを168台分用いる。電池パック1台分の容量は17.8kWhで、蓄電池システムの総容量は2990kWhとなる。
深川氏は「太陽光発電の余剰電力の有効活用や電力需要のピーク抑制に向けたエネルギーマネジメントの実証拠点となる。今回は新品の車載リチウムイオン電池パックを使用しているが、将来的な使用済み車載バッテリーの循環利用を見据えたものだ」と説明する。
蓄電池システムでは、工場が稼働しない休日の太陽光発電の余剰電力に加え、平日の夜間電力を蓄電する。この蓄電した電力を用いて、工場が稼働する平日の昼間のピーク電力を抑制して契約電力を下げ、電力コストの削減につなげたい考えだ。三次事業所における年間のCO2削減量は、蓄電池システムの効果を含めて500トンである。
今回の枠組みでは、マツダのサプライヤーであるキーレックスの防府工場(山口県防府市)でも、オリックスがオンサイトPPAによる太陽光発電設備を設置する。太陽光パネル容量は0.8MW、初年度想定発電量は0.9GWhで、2027年6月に電力供給を開始する予定だ。
深川氏は「今回のプロジェクトは、エネルギーを地域で作って地域で消費するという当社の志について、オリックスに共感してもらえたところから始まった。その上で、マツダの余剰電力の販売先として、オリックスがマツダのサプライヤーに打診したところ、ニーズが合致したのが東洋鋼鈑だった」と述べている。
なお、マツダは2021年に本社工場の宇品地区(広島県府中町)の車両製品庫に太陽光パネルを設置。2023年からは、田口地区研究団地(広島県東広島市)内に太陽光パネルを設置し、オフサイトPPAでの電力供給を行っている。今回の取り組みは「再生可能エネルギーの導入」における第3弾の位置付けとなる。
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