リコールから何を学ぶか？：メカ設計メルマガ 編集後記

他社の発表から学ぶべき点もあるかと思います。

[八木沢篤，MONOist]

この記事は、2026年8月18日発行の「メカ設計 メールマガジン」に掲載されたMONOistの編集担当者による編集後記の転載です。

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　最近、クルマや家電など、さまざまな製品の「リコール」を目にする機会が増えたように感じます。

　特に、モバイルバッテリーをはじめとする身近な製品で大規模なリコールが発表されると、ニュースとしても大きな関心を集めます。「○万台を回収」「発煙／発火の恐れ」「けがにつながる可能性」といった言葉が並ぶと、どうしてもネガティブな印象を持ってしまいますよね。

※画像はイメージです

　そもそもリコールとは、製品に欠陥や不具合などが見つかった際に、注意喚起を行ったり、回収や修理／交換などを行ったりする取り組みです。

　製品によって制度や法的な位置付けは異なりますが、例えばクルマには法律に基づくリコール制度がありますし、消費生活用製品でも、重大な製品事故が発生した場合には製造事業者や輸入事業者に報告義務が課されています。

　当然ながら、企業にとってリコールは決して軽い判断ではありません。

　対象製品の回収や修理／交換には多額の費用が掛かります。問い合わせ対応などの負担も増えますし、場合によっては企業や製品のブランドイメージにも大きく影響します。

　それでも、問題があると分かった以上、利用者に知らせ、必要な対応を取らなければなりません。

リコールから何を学ぶか？