ニュース
シートベルトに不具合 トヨタの「シエンタ」が16万台リコール:車両デザイン
トヨタ自動車は「シエンタ」のリコールを国土交通省に提出した。対象になるのは「5BA-MXPC10G」「5BA-MXPC12G」「6AA-MXPL10G」「6AA-MXPL12G」「6AA-MXPL15G」の合計5つの型式で、2022年6月15日〜2026年3月17日に製造された合計16万1190台。
トヨタ自動車は2026年6月18日、「シエンタ」のリコールを国土交通省に提出した。対象になるのは「5BA-MXPC10G」「5BA-MXPC12G」「6AA-MXPL10G」「6AA-MXPL12G」「6AA-MXPL15G」の合計5つの型式で、2022年6月15日〜2026年3月17日に製造された合計16万1190台だ。
不具合の原因は、2列目座席シートベルト非装着時警報装置において、バックル電気配線の配索検討が不十分なため、シートベルト脱着時に配線に繰り返し負荷がかかり断線する可能性があることだ。そのため、シートベルト装着状態が正しく警報されないおそれがある。
同不具合は市場からの情報で判明し、事故は発生していない。改善措置として2つの内容を実施する。
1つ目は7人乗りまたは車いす仕様車で、「2列目左側座席バックルの電気配線の配索を点検し、異常がある場合はバックルを新品に交換する」という内容である。
2つ目は車いす仕様車で、「2列目右側座席バックルを新品に交換および保護カバーを追加するとともに、関連するシートクッションカバーおよびリクライニングカバーを対策品に交換する」という内容だ。
不具合発生件数は7人乗りまたは車いす仕様車で53件、車いす仕様車で10件の合計63件だ。
| 型式 | 車台番号 | 製造期間 | 対象台数 |
|---|---|---|---|
| 5BA-MXPC10G | MXPC10-1000000〜MXPC10-1063227 | 2022年6月15日〜2025年2月13日 | 3万5242台 |
| 5BA-MXPC12G | MXPC12-1000000〜MXPC12-1003963 | 2022年6月15日〜2026年3月17日 | 3944台 |
| 6AA-MXPL10G | MXPL10-1000005〜MXPL10-1195565 | 2022年6月15日〜2025年2月13日 | 10万144台 |
| 6AA-MXPL12G | MXPL12-1000000〜MXPL12-1004366 | 2022年6月15日〜2026年3月17日 | 4361台 |
| 6AA-MXPL15G | MXPL15-1000001〜MXPL15-1038751 | 2022年6月15日〜2025年2月13日 | 1万7499台 |
| リコール製品の概要 | |||
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
関連記事
トヨタ「スープラ」がリコール、スターター起動時などに火災に至る恐れ
トヨタ自動車はスポーツカー「スープラ」のリコールを国土交通省に提出した。対象になるのは排気量1998ccの直列4気筒エンジンを搭載するモデルで、2020年12月24日〜2023年5月31日に製造された合計617台。
金型発注前のEV開発中止、ホンダはできなかったのにトヨタはなぜできたのか
開発中止はつらいですが、決断できないと大変なことになります。
車両イメージは力士の立ち会い トヨタの「ハイラックス」がフルモデルチェンジ
トヨタ自動車は、フルモデルチェンジした新型「ハイラックス」を2026年5月28日に販売開始した。デザインを刷新するとともに、耐久性が高くパワフルな1GDディーゼルエンジンを採用している。
新型「bZ4X」の走行距離が伸びた理由、デンソーの「世界初」と「世界最高」が貢献
デンソーは、「人とくるまのテクノロジー展2026 YOKOHAMA」において、「世界初」となる独自3次元構造のSiCパワー半導体と、「世界最高」の出力密度とするコアモジュールを組み込んだ新型インバーターを披露した。
ECUの一体化で進化したトヨタの「新型TSS」 RAV4の安全走行を支える技術とは
トヨタ自動車は「人とくるまのテクノロジー展2026 YOKOHAMA」で、同社の予防安全システムである「新型Toyota Safety Sense(新型TSS)」の技術概要と、同システムに採用されているフロントカメラセンサー、フロントレーダー/前方ミリ波、ドメインコンピュータのサンプル品を披露した。
トヨタは中東情勢影響で6700億円の減益見通し、稼ぐ力の強化やロボティクスで対抗
トヨタ自動車が、2025年度連結業績と2026年度の連結業績見通し、重点取り組みなどについて説明。2025年度は米国関税、2026年度は中東情勢の影響が大きく、3年連続の減益となる見通し。今後は、これらの事業環境の大きな変化に対応できるような中長期目線での事業構造変革を推進する方針である。
