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三井化学と三菱ケミカルがフェノール関連製品の安定供給に向け共同検討開始製造マネジメントニュース

三井化学と三菱ケミカルはフェノール関連製品の安定供給に向けて定期修理中やトラブル発生時の対応を共同で検討すると発表した。

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 三井化学と三菱ケミカルは2025年1月17日、フェノール関連製品の安定供給に向けて定期修理中やトラブル発生時の対応を共同で検討すると発表した。

定期修理中やトラブル発生時の製品供給対応などを共同検討

 フェノール関連製品には、フェノール、アセトン、アルファメチルスチレン、ビスフェノールAおよびメチルイソブチルケトンが含まれる。これらの製品は、ポリカーボネート樹脂、フェノール樹脂、MMA、エポキシ樹脂、塗料などの原料として幅広い領域で使用されている。

 しかし、2022年以降は、中国を中心としたアジアでの新設備稼働に伴う大幅な供給過多による市況低迷や、国内需要の縮小などの影響を受け、フェノール関連製品の事業環境は厳しくなっている。

 三井化学は2024年4月、市原工場(千葉県市原市)のフェノールプラント(年産能力19万トン)について、生産を維持するための収益確保が困難と判断し、前倒しも視野に2026年度までに停止することを既に決定している。今後は大阪工場(大阪府高石市)のフェノールプラント(年産能力20万トン)を軸に、安定した製品供給を継続するために、資本効率性が高く、安定収益を上げることのできるフェノールチェーン形成を目指している。

 三菱ケミカルは、茨城事業所(茨城県神栖市)にフェノールプラント(年産能力28万トン)を有し、ビスフェノールAなどの誘導品を展開している。2024年3月には九州事業所(福岡県北九州市)のビスフェノールAプラント(年産能力12万トン)を停止するなど、現在あらゆる合理化施策を行いながら、事業の競争力強化に取り組んでいる。

 これらの状況を踏まえて両社は、各社の定期修理期間中やトラブル発生時の製品供給対応、両社タンクの効率的な運用、物流の合理化による温室効果ガス(GHG)の削減などについて、共同で検討していく。今回の検討は、必要に応じ競争当局を含む関係各所の確認を取りながら進める。

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