日立とレゾナックがデジタル化基盤を構築、異常予兆への対応能力向上:製造マネジメントニュース
日立とレゾナックは、レゾナック大分コンビナート(大分市中ノ洲)で、プラント操業の安定化と技術伝承を支えるデジタル化基盤を構築し、2024年5月から本格運用を開始したと発表した。
日立製作所(日立)とレゾナックは2024年7月29日、レゾナック大分コンビナート(大分市中ノ洲)で、プラント操業の安定化と技術伝承を支えるデジタル化基盤を構築し、同年5月から本格運用を開始したと発表した。
この基盤には、日立のデジタルソリューション「Lumada(ルマーダ)」の1つで、製造業における業務ノウハウのデジタル化や既存システムに散在するデータを統合的に管理する情報一元管理プラットフォーム「WIGARES(ウィガレス)」を活用している。
両社は、石油化学製品の基礎原料であるエチレン製造の運転業務に関する約3000のアラーム(異常予兆などの警告)を対象に、デジタル化基盤の構築と効果の検証を経て、本格運用を開始した。
今回の基盤は、WIGARESを導入することで熟練運転員の経験やノウハウを蓄積し、プラントの異常予兆に対する運転員の行動を支援する。例えば、異常予兆に合わせて、解決に必要なマニュアルや図面などの情報を短時間でユーザーに表示。異常予兆の検知は、AI(人工知能)を活用した日立の異常予兆検知システム「ARTiMo(アルティモ)」の信号を利用することで実現している。
これにより、レゾナックでは異常予兆を検知した際にプラントの運転員が同じ情報をこれまでの約半分の時間で取得できるようになった。
今後は、レゾナック大分コンビナートで業務ノウハウの継承や安全で安定した操業の追求にWIGARESを活用し、業務効率化を進める。さらに、業務プロセスやノウハウのデジタル化により、情報の迅速な共有や分析、予測不可能な異常への迅速な対応能力の向上を図る。
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