さらばVR酔い、高品質なメタバース空間を縦横無尽に動き回れるプラットフォーム:メタバースニュース(2/2 ページ)
VRシステムの開発を手掛ける雪雲は2022年5月26日、東京都内で次世代のメタバースプラットフォーム「The Connected World」に関する記者発表会を開催した。日本発のThe Connected Worldを世に送り出すことで、メタバースプラットフォームのスタンダードを目指す。
開発中の「The Connected World」のデモを披露
こうした同社のコア技術に基づき開発が進められているThe Connected Worldは、高度な専門知識などなしに、誰でも気軽にメタバース空間を構築したり、参加者として体験したりできる世界観を提供するためのプラットフォームだ。
「The Connected World」は、Worldと呼ばれる主催者が決めたレギュレーション/ルールに基づく仮想世界と、その中に作られる複数のLandと呼ばれる仮想スペースで構成されるメタバースプラットフォーム[クリックで拡大] 出所:雪雲
同社は、フェーズ1として、The Connected Worldの正式リリースと自社開発ゲーム(βテスト)の提供を、2022年12月以降をめどに完了させ、2023年1月以降を予定するフェーズ2では、産学官連携によるWorld/Landの開発などに着手する。
なお、フェーズ1では、自社開発ゲーム内でのアイテム課金やWorld/Landの運用、UGC(ユーザー生成コンテンツ)オブジェクトの販売などを収益モデルとして見込む。フェーズ2では、企業や団体などの参画を募り、コミュニケーションスペース、展示スペース、カンファレンス会場、コンサート、行政活動、重要文化財の保存、職業訓練などを目的に、The Connected Worldの活用の可能性を模索していきたい考えだ。
以下は、記者発表会で披露した開発中のThe Connected Worldのデモンストレーションの様子(映像の1分20秒くらいから)だ。こちらの映像は伊藤氏の視点で、同じLand内に参加している同社 CTOの丸山謙一郎氏のアバターを追い掛けながら、Landの様子や動きなどを紹介している。なお、映像冒頭の画面の乱れは、伊藤氏がVR用ヘッドセットを頭に装着し、デモの準備をしているときに発生したものだ。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
関連記事
- 製造業こそ「メタバース」に真剣に向き合うべき
2022年は「メタバース」に関するさまざまな技術やサービスが登場すると予想されます。単なるバズワードとして捉えている方も多いかと思いますが、ユースケースをひも解いてみると、モノづくりに携わる皆さんや設計者の方々にも深く関わっていることが見えてきます。一体どんな世界をもたらしてくれるのでしょうか。 - メタバースをビジネス用途で、誰でも簡単にワールドを構築できるサービス
凸版印刷はビジネス用途向けメタバースサービス基盤「MiraVerse」を発表した。メタバース内に現実世界の色や質感を忠実に再現する“真正性”を追求するとともに、ビジネス利用に必要となる各種構成要素のデータ管理機能や改ざん対策に加え、アバターの本人認証と安全なコミュニケーションをワンストップで提供する。 - 大阪の魅力をメタバースで発信、「バーチャル渋谷」とつながるワープゾーンも
KDDIは大阪府、大阪市と共同で、都市連動型メタバース「バーチャル大阪」の本格展開を2022年2月28日から開始する。バーチャル大阪内には「新市街」エリアが設けられ、道頓堀をモチーフにした空間や大阪市内の代表的なランドマークが配置された広場などを展開し、バーチャルならではの新しいアトラクションなどが楽しめる。 - メタバースを活用した医療サービスの研究開発のため、産学共同講座を開設
順天堂大学と日本アイ・ビー・エムは、メタバース技術を活用した医療サービスの研究開発に向け、「メディカル・メタバース共同研究講座」を設置した。メタバース空間の構築や、メンタルヘルスなどの疾患改善への効果検証などに取り組む。 - メタバースは視界良好、メガネ型HMD「MeganeX」が見る未来
「CES 2022」で話題をさらったのが、Shiftallのメタバース用HMD「MeganeX」だ。従来HMDといえば、左右がつながったボックス型を思い浮かべるところだが、まさにメガネのように左右が分離したスタイルは、多くの人に驚きをもって迎えられた。Shiftallの岩佐琢磨氏に、MeganeXの開発経緯やメタバースの未来について聞いた。 - ソニーGはメタバースとモビリティへ成長領域展開、自動車は3つの対象分野を設定
ソニーグループは2022年5月18日、経営方針説明会を開催し、「人に近づく」を経営方針とした事業運営のここまでの成果を訴えるとともに、新たな成長領域として「メタバース」と「モビリティ」を位置付け、事業創出に取り組んでいく方針を示した。