「DX化」って、その「化」いります?
めっきりと寒くなってもう年の瀬、読者の皆さまもそろそろ仕事納めモードに入るころかと思います。このモノづくり総合版メールマガジンも2021年の最終号となりました。
2021年は、前年から引き続くコロナ禍による社会全体への影響は大きいままで、特に春から夏にかけては感染者数も大きく増大して気づまりな日々が続いたかと思います。秋からは急速に落ち着きを見せ始めたことで、社会活動が活発になり、われわれメディアもオンライン取材オンリーから、会見や展示会などでリアル取材を行う機会も増えてきました。現在も再拡大の兆候は見られませんが、新たな変異株であるオミクロン株の登場で先行きは不透明なことに変わりはありません。2022年も、全くうれしくないウィズコロナの状況は引き続きそうです。
2020年はコロナ禍そのものに翻弄された製造業ですが、2021年はそのコロナ禍によって引き起こされた半導体不足に代表されるサプライチェーンの混乱がより大きな影響を与えました。国内大手製造業の決算でも、半導体不足などでモノを作れない機会損失による減収、不足する半導体や素材の高騰によるコスト増が明確に表れるようになっています。
コロナ禍や米中摩擦などによって何事も先が見通せない、不確実な時代に入ったことで、さまざまな変化に即応できる体制を構築するためのデジタル技術の導入があらためてクローズアップされています。そう、いわゆるDX(デジタルトランスフォーメーション)です。MONOistにとどまらず、アイティメディアが展開する各メディアではそこかしこでDX、DX、DXという言葉が躍っています。バズワードとして隆盛を極めている感もあるDXですが、最近このDX関連でよく見かける表現があります。そう、「DX化」です。
関連記事
- ≫MONOistメールマガジン編集後記バックナンバー
- いまさら聞けない「製造業のDX」
デジタル技術の進歩により現在大きな注目を集めている「DX」。このDXがどういうことで、製造業にとってどういう意味があるのかを5分で分かるように簡単に分かりやすく説明します。 - 「真のカイゼン」が攻めのDXに必要な筋肉を育てる
本連載では製造業が取り組むべき、DX時代の「真のカイゼン」について解説する。第1回ではDXで何を実現すべきなのか、また「攻め」と「守り」のDXの違いは何かについて紹介したい。 - 「DX銘柄2021」グランプリに日立、Lumada事業が高評価
経済産業省は2021年6月7日、東京証券取引所と共同で「DX銘柄」を選定し、「DX銘柄2021」の選定企業28社と「DX注目企業2021」20社を発表した。さらに、新型コロナウイルス感染症の影響に対する優れたデジタル対応の取り組みを実施した企業として「デジタル×コロナ対策企業」を11社選定した。 - 経産省がデジタル変革の指標を公開、企業に自己診断促す
経済産業省は、デジタル経営改革のための評価指標「DX推進指標」を公開した。各企業がデジタル経営改革の推進に対する簡易的な自己診断を行うことを目的とする。 - 国内企業のデジタルトランスフォーメーション成熟度が1年で1段階上昇
IDC Japanは、国内デジタルトランスフォーメーション(DX)成熟度に関するユーザー調査結果を発表。前回の調査結果に比べて成熟度が大幅に向上したものの「多くの企業では、短期的かつ従来のビジネスの効率化が中心で、革新的な製品やサービスの創出に向けた顧客エクスペリエンスの強化とエコシステムへの拡大が不可欠だ」(同社)という。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.