ソニーがドローン参入第1弾製品の実機をCESで公開、映像制作向けで「α」を搭載:ドローン
ソニーは2021年1月11日(現地時間)、オンラインで開催中の「CES 2021」で2020年11月に発表したドローンプロジェクト「Airpeak(エアピーク)」の実機を初公開したと発表した。
ソニーは2021年1月11日(現地時間)、オンラインで開催中の「CES 2021」で2020年11月に発表したドローンプロジェクト「Airpeak(エアピーク)」の実機を初公開した。
空をクリエイティブ環境に、そして宇宙も
ソニーは2020年11月にドローンプロジェクト「Airpeak」の開始を発表。イメージング&センシング技術や、リアリティー、リアルタイム、リモートの「3Rテクノロジー」を活用し、ドローンのさらなる発展や最高峰の価値創出に貢献することを目指す方針を示していた。
CES 2021では、その第一弾製品となるプロフェッショナル映像制作領域での製品を公開した。同機にはフルサイズミラーレス一眼カメラ「α」を搭載可能としており、αを搭載したまま安定した高画質撮影が行えるとしている。
CES 2021のプレスカンファレンスに登壇したソニー 代表取締役社長 兼 CEOの吉田憲一郎氏は「Airpeakによりクリエイターに映像表現の新境地を提供する。空を創造の場に変えたい」と話している。
加えて、吉田氏は「空のかなたにある宇宙と地球の映像をリアルタイムに捉えることによる新たな形のエンタテインメントの姿についても探索しているところだ」と今後の方向性を述べている。ソニーでは、2020年8月に東京大学、JAXA(宇宙航空研究開発機構)と「宇宙感動体験事業」の創出に向けた共同開発および技術実証契約を締結し、ソニーのカメラ機器を搭載した人工衛星の共同開発を開始している。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
関連記事
- ソニーが新たなドローンプロジェクト「Airpeak」、エアロセンスとは別事業か
ソニーは、AIロボティクス領域におけるドローンの新たなプロジェクトを開始したと発表した。ブランド名は「Airpeak(エアピーク)」で、イメージング&センシング技術や、リアリティー、リアルタイム、リモートの「3Rテクノロジー」を活用し、ドローンのさらなる発展や最高峰の価値創出に貢献するという。 - ソニーが描く“走るコンピュータ”としてのクルマ
アマゾン ウェブ サービス(AWS)は2020年9月8〜30日、オンラインでのユーザーイベント「AWS Summit Online」を開催。その中の特別講演として、ソニー AIロボティクスビジネスグループ 執行役員の川西泉氏が登壇し「VISION-S プロジェクト:ソニーのモビリティに対する取り組み」をテーマに、同社が2020年1月に技術見本市「CES」で発表した次世代自動車プロジェクトの概要や今後の挑戦について紹介した。 - ソニーがクルマを作ったのは「車両のシステムアーキテクチャまで理解するため」
ソニーは消費者向けエレクトロニクス展示会「CES 2020」(2020年1月7〜10日、米国ネバダ州ラスベガス)において、同社の技術を盛り込んだコンセプトカー「VISION-S(ビジョン エス)」を披露した。車両の周囲や車内のセンシング技術、ディスプレイ、オーディオ技術などを搭載し、内外装も独自にデザインした。ソフトウェアを中心とし、通信よってアップデートし続けられる「アダプタビリティ」も取り入れているという。 - 新型コロナでもソニーの基軸は「人」、イメージング&センシングでNo.1目指す
ソニーは2020年5月19日、2020年度の経営方針説明会を開催した。次世代機PS5の市場投入が期待されるゲーム関連事業に加え、マイクロソフトとの協業を発表したセンシング事業などの説明を行った。 - ソニー、巣ごもり需要好調も米国の中国向け再輸出規制が今後の足かせに
ソニーは2020年10月28日、2021年3月期(2020年度)第2四半期の業績を発表した。新型コロナウイルス感染症(COVID-19)拡大の影響から家庭での“巣ごもり需要”によるゲームや音楽、ホームAV製品などが好調だった一方で、米中貿易摩擦で米国政府の中国特定大手企業に対する再輸出規制により、イメージセンサー事業が大きな打撃を受ける結果となっている。 - ニューノーマルでソニーが示す価値、センシングや映像技術をモビリティや宇宙に
2020年10月20〜23日にオンラインイベントとして開催された「CEATEC 2020 ONLINE」のキーノート講演として、ソニー代表執行役副会長の石塚茂樹氏が登壇した。「ニューノーマル社会にソニーが提供する新たな価値」をテーマとし、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)拡大による変化を踏まえ、その中でテクノロジーにより人々が安心してエンタテインメントを楽しめる新たな価値について提言した。