ホンダとGMが北米で協業、パワトレや車台の共有から将来技術の開発まで視野：製造マネジメントニュース

[齊藤由希，MONOist]

　ホンダとGeneral Motors（GM）は2020年9月3日、北米での戦略的アライアンスに向けて合意したと発表した。

　北米で両社のブランドで販売する車両において、研究開発や共同購買、コネクテッドサービスなどの領域で協業を検討する。また、北米向けの複数の車両セグメントを対象に、エンジンと電動パワートレインの共有や車両プラットフォームの共通化についても議論する。2021年初めから共同開発の開始を目指す。

　共同開発するプラットフォームやパワートレインの研究開発費用を分担し合うことも視野に入れている。さらに、電子プラットフォームや次世代のADAS（先進運転支援システム）、インフォテインメントシステム、V2Xなどについても共同での研究開発を検討する。すでに、コネクテッドサービスに関しては、GMの「OnStar（オンスター）」をホンダのEV（電気自動車）2車種に搭載する「HondaLink（ホンダリンク）」に統合することを発表している。

　こうした取り組みにより、将来のモビリティや既存の四輪車ビジネスの成長に向けて経営効率の向上や資本の有効活用を推進する。共同購買では、部品の共同調達や物流、地域ごとの戦略立案を重点的に進める。

　今回発表した北米での協業は、GMのグローバルEVプラットフォームをベースに、ホンダ向けの新型EV2車種を共同開発する取り組みや、燃料電池、バッテリー、モビリティサービス専用車「Cruise Origin（クルーズ オリジン）」などの実績に基づいて決めた。

　GM プレジデントのMark Reuss（マーク・ロイス）氏は「両社のリソースを活用して将来のモビリティ技術への投資を加速させる。これまでの実績があれば、大きな相乗効果を発揮することができるだろう」とコメントを発表。

　本田技研工業 代表取締役副社長の倉石誠司氏は「新たな協業を通じて、ホンダの商品独自性や優位性は維持しつつ、将来のモビリティ技術への投資に向け、最大市場の北米で大幅なコスト効率の向上が実現できる。これにより、強い商品、強いものづくり、強い事業を実現し、既存事業の盤石化を着実に進めていく」と語った。

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