この記事は、2019年11月22日発行の「FA メールマガジン」に掲載されたMONOistの編集担当者による編集後記の転載です。
「協働ロボットは普及期に入った」は本当か
2019年12月18日から東京ビッグサイトで開催される「2019国際ロボット展（iREX2019）」の開催概要が発表されました（※）。日本政府がロボット新戦略を推進する中で前回に続いて今回も過去最大の出展社数と出展小間数となるなど規模を拡大しており「ロボット」への期待を感じさせてくれました。
（※）関連記事：過去最大規模となる国際ロボット展、裏テーマは「ロボットは人の仕事を奪わない」
今回の国際ロボット展のテーマは「ロボットがつなぐ人に優しい社会」で、2019年国際ロボット展 運営委員長の小笠原浩氏（安川電機代表取締役社長）は「ロボットが人の仕事を奪うという話がよく出るが、そういうものではなく、ロボットは人に近い位置で共存していくものというのをメッセージとして打ち出したかった」と語っています。そういう意味では、人と共に働く「協働ロボット」が今回のロボット展でも大きな位置付けを占めるといえそうです。
さて「協働ロボット」が注目を集めるようになって既に数年がたっています。その間、徐々に普及が広がってきており、実際に工場などでも使いこなしているところが増えてきました。取材させていただいたOKIの富岡工場などは非常にうまく協働ロボットを使いこなしていました（※）。
（※）関連記事：人作業をロボットとITで徹底支援、正味作業時間83％減を実現したOKI富岡工場
こうした動きを踏まえて「いよいよ普及期に入った」と一部のメーカーからも声が聞こえてきますが、本当にそうでしょうか。
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