ボッシュがCATLと長期的協力、新車の20%に増える48Vハイブリッドに備える:電気自動車
Robert Bosch(ボッシュ)は2019年9月5日、中国の大手リチウムイオン電池メーカーである寧徳時代新能源科技(CATL)と長期的な戦略的協力協定を締結したと発表した。48Vハイブリッドシステムの需要拡大に備える。
Robert Bosch(ボッシュ)は2019年9月5日、中国の大手リチウムイオン電池メーカーである寧徳時代新能源科技(CATL)と長期的な戦略的協力協定を締結したと発表した。48Vハイブリッドシステムの需要拡大に備える。
CATLはボッシュの要件に沿ってセルを設計、開発、生産し、ボッシュは48Vハイブリッドシステムのバッテリーセルとして採用する。また、CATLはドイツのエアフルトにバッテリー工場を建設中だ。今回の協定には長期的な調達も含まれている。
ボッシュのモビリティソリューション事業部門の責任者であるStefan Hartung氏は、「バッテリーセルを理解する必要があるが、バッテリーセルを自分たちで製造する必要はない」とコメントを発表。ボッシュは2018年2月に電動車向け駆動用バッテリーのセルを内製化しない方針を決めた。これに伴い、バッテリーセル内製化のための研究開発を終了し、GSユアサや三菱商事と設立した合弁会社も解散した。この決断の背景にあったのは、投資コストの高さだという。
ボッシュは48Vハイブリッドシステムに関し、バッテリーシステムだけでなくDC-DCコンバーターや電動ユニット、回生ブレーキなどをそろえる。ブレーキエネルギーの回生により、燃料消費量を最大15%削減できるとしている。2018年後半から中国・無錫の工場で48Vバッテリーの第1世代の生産を開始した。さまざまなクラスの車両に48Vハイブリッドシステムを普及させ、低コストな電動化の実現を目指す。
2025年までにグローバルで販売される新車の20%が48Vハイブリッドシステムを搭載するとボッシュは見込む。特に中国と欧州で需要が高まるとしている。富士経済の調査では、48Vハイブリッドシステムの搭載車は2018年にグローバルで29万台という市場規模だったが、2035年には58倍の1694万台に拡大するとしている。このうち、中国が534万台、欧州が688万台と見込んでいる。
関連記事
- 高級車から広がる48Vシステム、ディーゼルエンジンに代わる環境技術に
聞いたことはあるけれど、正確に知っているかといわれると自信がない……。クルマに関する“いまさら聞けないあの話”を識者が解説します。第4回は、ディーゼルエンジンに対する逆風が強まる中、製品化が相次いでいる「48Vシステム」です。48Vシステムの特徴とは一体何でしょうか。 - 2021年にEVがHVの販売台数を上回る、電動車市場は4000万台に
富士経済は2019年8月20日、電動車のグローバル市場の調査結果を発表した。トラックやバス、超小型モビリティを除いた乗用車を対象とした。 - 日立は車載リチウムイオン電池も諦める、官民ファンドとマクセルに売却
日立製作所、100%子会社で車載リチウムイオン電池事業を担う日立ビークルエナジーの資本関係を再編し、官民ファンドのINCJとマクセルホールディングスとの共同出資体制に移行することで合意したと発表した。 - VWグループが欧州で車載電池の開発、生産を強化、欧州電池連合も発足
Volkswagen(VW)グループは2019年5月13日(現地時間)、電動車向けのバッテリー戦略を発表した。欧州での生産、研究開発においてさまざまな企業と連携する。コバルトを使わないバッテリーの開発も進めている。 - トヨタとCATLが新エネ車用電池で包括提携「魅力ある電動車開発と普及に取り組む」
中国の大手リチウムイオン電池メーカーである寧徳時代新能源科技(CATL)とトヨタ自動車は2019年7月17日、中国政府が普及を進めている新エネルギー車(NEV:New Energy Vehicle)用電池の安定供給と発展進化に向けて包括的パートナーシップを締結したと発表した。 - BYDとトヨタが中国向けEVを共同開発、2020年代前半に発売
比亜迪(BYD)とトヨタ自動車は2019年7月19日、電気自動車(EV)の共同開発契約を締結したと発表した。2020年代前半にトヨタブランドで中国市場に導入することを目指し、セダンタイプと低床SUVタイプのEVを開発する。その車両に搭載する駆動用バッテリーの開発も進める。 - 48VシステムをEVやPHEVにも展開、車載充電器にはGaN採用
ヴァレオジャパンは、「人とくるまのテクノロジー展2019 横浜」(2019年5月22〜24日、パシフィコ横浜)において、電気自動車(EV)やプラグインハイブリッド車(PHEV)向けの48Vシステムを提案した。低コストな電動車の実用化に貢献する。
関連リンク
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.