トヨタは電動化技術のシステムサプライヤーになる、「HVは賞味期限切れではない」：エコカー技術（2/2 ページ）

トヨタ自動車は2019年4月3日、車両の電動化技術について、トヨタ自動車が保有する特許実施権を無償で提供すると発表した。特許実施権の無償提供は2030年末まで。2020年末までとなっていた燃料電池車（FCV）の特許も無償公開を2030年末まで延長する。

[齊藤由希，MONOist]

システムサプライヤーのトヨタ

　“システムサプライヤー”としてのトヨタの強みについて、寺師氏はこれまでの高効率HVの実績を挙げた。「電動車は少ないバッテリーでより多くの距離を走ることが重要になる。トヨタのHVはバッテリー容量と燃費を見た時に高い効率を達成できている。HVやPHVはどれだけモーターで走れるかがカギになるが、バッテリーの容量が大きければいいというわけではなく、エネルギー回生などバッテリーの使い方がポイントになる。これはHVだけではない電動車共通の技術だ。少ないバッテリーでたくさん走ることはEVの価格低減にも効いてくる。単体でトヨタの部品を使ったり、他社の部品を買い集めたりするよりも、システムとして適合開発を進める部分で貢献できる」と寺師氏は自信を見せる。

駆動用バッテリーの容量と燃費の関係。トヨタは他社よりも高効率なHVを開発してきたと自負する（クリックして拡大） 出典：トヨタ自動車

　駆動用バッテリーについては特許実施権の無償提供の対象としていないが、「電池も一緒に使ってもらえるのであれば、個別にお話ししていく」（寺師氏）という方針だ。トヨタ自動車はパナソニックと駆動用バッテリーに関する共同出資会社を設立しており、これを通して共同開発したバッテリーを自動車メーカーに広く提供する姿勢をとっている。

　また、今回の発表で対象となったパワーコントロールユニットは、生産や量産開発がデンソーに移管される部品だ。トヨタ自動車から他社への提供が進めば、デンソーが手掛けるパワーコントロールユニットの台数は「桁が1つ以上大きくなる。デンソーに集約してグローバルで戦えるパワーコントロールユニットを開発し、広く使っていきたい」（寺師氏）としている。