IoTでトイレの混雑が緩和、急病人の早期発見も可能に:製造IT導入事例
富士通九州システムズが提案するトイレの混雑緩和、看守りサービス「Internet of toilet」を富士通新川崎テクノロジースクエアが導入した。これにより、トイレの混雑が緩和し、急病人の早期発見が可能になった。
富士通九州システムズは2019年3月13日、富士通新川崎テクノロジースクエアがIoT(モノのインターネット)の実践ソリューション「Internet of toilet」を導入したと発表した。
同事業所は富士通のネットワーク事業の中核拠点として設立され、開設に合わせて新たなIoT実践の取り組みとなる設備の導入を検討していた。これを受けて富士通九州システムズではトイレの混雑緩和および看守りサービスとしてInternet of toiletを提案。事業所開設に合わせて2017年6月に導入した。
同サービスでは各フロアのトイレの空き状況が自席のパソコンやスマートフォン、廊下に設置した表示灯で確認できる。加えて、看守り機能ではトイレの個室に設置されたドア開閉センサーと緊急通報ボタンで防災センターに異常を通知。自動音声で呼びかける機能により自ら動けない急病人についても早期に発見できる。
導入後、同事業所では個室トイレが混雑する事態はほとんど発生していない。また、個室トイレ内で急病を発症した場合でも早期発見できることから利用者は安心してトイレを利用できる。
同サービスではトイレの利用状況を可視化するための各種レポートを用意。今後、同事業所は利用状況のデータ分析を進め、アラームの頻度や発生場所、時間帯などの傾向から、従業員の体調や心の健康、ストレスの状況を推し測るためのツールとして活用するなど健康維持、管理につなげることを目指すとしている。
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