ソニーのデバイス部門が赤字転落、大黒柱のイメージセンサー変調で増産見直しへ：製造マネジメントニュース（3/3 ページ）

ソニーは2016年3月期（2015年度）第3四半期の決算を発表。従来、課題事業としていたゲーム事業や家電事業、デジカメ事業などが堅調を示した一方で「成長けん引領域」と定めてきたデバイス事業が変調しマイナス要因となる“裏腹”な業績となった。

[三島一孝，MONOist]

構造改革のもぐらたたきは続くのか

　今回、これらのデバイス事業の下方修正があったのもかかわらず、通期目標については変更せず、2015年10月時点での見通しを維持している。これは課題事業とされてきたエレクトロニクス製品事業が堅実に好転してきたという点と、リスク変動に引き当てるために用意していた800億円の資金によるものだ。

　しかし、今回のデバイス部門の変調により、リスク変動に対応するバッファは300億円になったという。ソニーでは、課題事業の再生に取り組んでいる間に、順調だった事業が悪化し、また構造改革に取り組むというような、構造改革の“もぐらたたき”のような状況が何年も続いている。構造改革中のモバイルコミュニケーション部門はようやく改善の兆しが見えつつあるが、デバイス部門の不調がこのバッファの300億円を食いつぶすようなことにでもなれば、また、新たな構造改革フェーズへと陥ることになる。

ソニーの2015年度通期の連結業績見通し（クリックで拡大）出典：ソニー