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組織の“ハピネス度”をウェアラブルで定量化、日立が開発ウェアラブル

日立製作所と日立ハイテクノロジーズがウェアラブルセンサーで「組織活性度」を測定し、“ハピネス度”として定量化できる技術を開発した。

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 日立製作所と日立ハイテクノロジーズは2015年2月9日、ウェアラブルセンサーで集団の幸福度に相関する「組織活性度」を測定し、“ハピネス度”として定量化できる技術を開発したと発表した。組織の幸福感や活力の客観的な評価が可能になるという。

 両社は以前より、加速度および対面センサーを搭載した名刺型のウェアラブルセンサーで得た大量の行動データを解析することで、組織の状態を把握する手法の開発を行ってきた。新開発したセンサーは行動データに加えて個人の活動パターンを取得でき、得たデータを組織単位で集計および平均することで、組織がどれだけ活動しているかを示す「組織活性度」の測定を可能とした。

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「新ウエアラブルセンサ」

 このセンサーを用いて468人(7社10組織)の従業員から就業中の加速度データを取得し、抑うつ度を自己評価するアンケート「CES-D」の実施結果と照らし合わせ、集団の幸福感“ハピネス度”を算出した。さらにハピネス度の予測モデルを考案したことで、自己評価アンケートを行うことなく、行動データから高い精度でハピネス度の予測を行える。

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集団における身体運動継続時間と「ハピネス度」

 集団のハピネス度と生産性の相関についても実験が行われた。2拠点で勤務するコールセンター職員を拠点ごとに比べ、ハピネス度が平均以上の職場は平均以下の職場に比べて日々の受注率が34%高いという結果になったという。また、研究開発においてもハピネス度と関連する事業の売り上げと相関性がある(相関指数0.99)であることも分かり、同社ではハピネス度が集団生産性の向上、ならび組織運営のツールとして有用であるとしている。

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