「低炭素社会」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

脱炭素：
建物計画の初期段階でCO2削減効果とコスト増減率を比較、大林組が新システム開発
大林組は、建物計画の初期段階で、建築／設備仕様によるCO2排出量削減効果とコストの増減率を比較検証し、顧客の方針決定を支援する新システム「カーボンデザイナー E-CO BUILDER」を開発した。（2024/11/20）

脱炭素：
グループ内で再エネ由来水素を運搬／融通、大成建設がBCP対策で実証
大成建設は、グループ工場で製造した再エネ由来のグリーン水素を大成建設技術センターに搬送し、燃料電池用いて施設全体へ電力を供給する実証を行った。（2024/11/19）

第2回「GX推進のためのグリーン鉄研究会」：
鉄鋼業界の脱炭素化へ　「グリーン鉄」の市場創造に向けた課題と展望
産業界の中でもCO2排出量の削減ハードルが高いとされる鉄鋼業界。さまざまな企業が低炭素な「グリーン鉄」の製造を進めているが、課題となるのがその市場創出だ。経産省が主催する「GX推進のためのグリーン鉄研究会」では、需要家への情報発信の在り方や、市場拡大に向けた課題について検討を開始した。（2024/11/14）

脱炭素：
CO2排出量を110％削減するプレキャストコンクリート製造技術を開発、鴻池組とケイコン
鴻池組とケイコンは、環境配慮型コンクリート「Kcrete」を用いたプレキャストコンクリート製品の製造技術を共同開発した。ケイコンの京都工場で製造したところ、強度発現性や生産性が従来品と同レベルなことを確認している。（2024/11/11）

脱炭素：
中規模オフィスビルで「エンボディドカーボン」を35％削減、鹿島建設
鹿島建設が名古屋市中区で開発を進める中規模オフィスビル「名古屋伏見Kフロンティア」では、省エネ設計や環境配慮素材の調達などの取り組みにより、新築から解体までの工事に伴うCO2排出量を基本設計段階と比較して35％削減した。（2024/11/5）

PR：大阪ガスに学ぶ　“全員DX”時代の育成戦略　プログラム受講者の約7割が意識改革！
（2024/11/5）

脱炭素：
東急建設の「低CO2建材検索システム」が一般公開、2025年3月末まで無料
東急建設は、これまで建材メーカーを中心に限定公開していた建材のCO2検索システム「CMCOS」を、建設事業者や設計者、施工者などを含む一般ユーザーに向けて公開した。2025年3月末までは無料で利用できる。（2024/10/29）

サーキュラーエコノミー：
建材の環境性能情報を可視化、大林組が仏企業の資源循環データ基盤を導入
大林組は、フランスのUpcycleaが開発した資源循環データプラットフォームを活用して、建設資材の環境性能や解体資材のリユース可能性を可視化し、建設資材の循環利用を図る取り組みを開始した。（2024/10/28）

脱炭素：
和歌山のIC工事で低炭素型土質改良材適用、CO2約72%削減　大林組
大林組は近畿地方整備局発注の「すさみ串本道路和深IC工事」で、場所打ち杭の施工で発生した掘削土の改質に低炭素型土質改良材「バイプロジオ（L）」を適用し、改質に関するCO2排出量を約72%削減した。（2024/10/22）

製品動向：
プレキャスト製品にCO2固定型コンクリ活用、安藤ハザマが製造試験
安藤ハザマはグループ会社の工場で、CO2固定型コンクリート「CARBON POOLコンクリート」を用いたプレキャスト製品の製造試験を開始した。（2024/10/1）

AIブームで電力需要が急増　ESGファンドのハイテク企業投資に影響か
AIブームで大量の電力が必要になったのに伴い、大手機関投資家は米MicrosoftやAlphabetに電力需要についての詳細な情報の開示を求めている。今後もこれらの企業をESG（環境・社会・企業統治）ファンドに大きく組み入れ続けるべきかどうかを判断するためだ。（2024/9/30）

プラスチックの基礎知識（1）：
ポリエチレンの基礎知識、LDPEやHDPEとは？
産業技術総合研究所 官能基変換チーム 主任研究員の田中慎二氏がプラスチックの基礎知識について解説する本連載。今回は最も広く使われているプラスチックの一つであるポリエチレンの性質や構造などを紹介します。（2024/9/19）

第12回「GX実行会議」：
「GX2040ビジョン」の策定に向けた論点――国力を左右するエネルギーの将来戦略
グリーントランスフォーメーション（GX）の実現に向けた効率的な国内投資の後押しを目指し、国は長期視点での「GX2040ビジョン」の策定を進めている。第12回「GX実行会議」では、同ビジョンの策定に向けた4つのフレームワークに基づくさまざまな論点が整理された。（2024/9/6）

「ITは環境にとってプラスになる」　SAPの持続可能性の責任者が語るワケ
SAPは、持続可能性の模範となり自社製品である排出量計算機などを活用して持続可能性を向上させたいと考えている。持続可能性に関する取り組みの責任者がテクノロジーが環境に与える影響について語った。（2024/8/21）

脱炭素：
北海道浜中町で家畜ふん尿からバイオメタンの製造と活用の検討開始
浜中町、浜中町農業協同組合、タカナシ乳業、北海道ガス、商船三井、商船三井さんふらわあは、北海道浜中町で、家畜のふん尿や同町で排出される有機物などからバイオメタンを製造し、道内の工場や道内港湾に寄港する船舶で低脱炭素エネルギーとして活用することに向けた検討を開始した。（2024/8/20）

施工：
トンネル施工の自動化技術を改良、実工事に導入　佐藤工業
佐藤工業は、自社開発のトンネル施工技術「自己充てん覆工構築システム」に改良を加え、山口県内のトンネル工事に導入した。トンネル本体一般部に適用し、覆工の未充てん箇所がなく、良好な表面状態を確認。従来の施工方法と比べ作業時間を約4割短縮できる。（2024/8/15）

スマートメンテナンス：
トンネル内のCO2回収と環境配慮型コンクリの脱炭素技術を高速に適用、NEXCO中日本
NEXCO中日本は、高速道路のメンテナンスで脱炭素に向けた取り組みとして、新たに2つの技術を適用した。新技術は、高速道路トンネル内のCO2を回収する湿度スイング法の実証実験と、北陸自動車道のコンクリート製防護柵を構築した環境配慮型コンクリートの2種類だ。（2024/8/14）

製品動向：
低炭素コンクリを使用したセグメントを実工事に初適用、大林組
大林組は、中国電力ネットワーク発注のシールド工事で、実工事では初めて低炭素型セグメントを適用すると発表した。セグメント1リング当たりのCO2排出量を、通常の588キロから199キロまで、約7割削減できる。（2024/8/14）

真夏にやってはいけない、モバイルバッテリーの使い方　損傷や発火の危険性も
高温になる夏場には、モバイルバッテリーの保管場所に注意する必要があります。高温の場所に放置するとバッテリーの劣化の他、損傷や発火の危険性もあります。夏場のモバイルバッテリーの管理について、注意したいポイントをまとめてみました。（2024/8/13）

脱炭素：
住友林業の社宅に循環型低炭素アルミ形材が採用　LIXIL
住友林業が茨城県つくば市で建設を進める木造混構造6階建ての社宅に、LIXILが開発した循環型低炭素アルミ形材が採用された。循環型低炭素アルミ形材を使用することで、新地金を100％使用したアルミ形材と比較して、CO2排出量を約8割削減できる。（2024/8/13）

脱炭素：
CO2を約6割削減するコンクリ、竹中工務店の適用件数が「横浜市役所」など100件超に
竹中工務店が、2014年に開発したCO2排出量を6割削減する「ECMコンクリート」の適用件数が、「横浜市役所」や「日鉄高炉セメント本社」などで100件を超えた。総計のコンクリート使用量は計32万立方メートル、CO2削減量は計6万トンに達している。（2024/8/7）

工場ニュース：
英国事業所にグリーン水素製造プラント設置、低炭素ガラス生産で活用
日本板硝子は、NSGグループの英国事業所であるPilkington United Kingdomのグリーンゲート事業所に、グリーン水素製造プラントを設置することを決定した。（2024/7/30）

Gartner Insights Pickup（361）：
ネットゼロを目指す企業にとって持続可能なITが不可欠な理由
カーボンニュートラルやネットゼロに注力する企業は多い。この取り組みの中で注目せざるを得ないのが、ITのサステナビリティだ。IT関連のエネルギー消費が急増を続ける中、企業が持続可能なITを実現することの重要性は、今後ますます高まる。（2024/7/26）

目指せ、温室効果ガス削減：
ニューヨークの「食革命」　学校がプラントベース給食を週2で導入、政策で変わる街
NYが温室効果ガス削減を狙って、さまざまな「食革命」を起こしている。公立学校が週2回プラントベース給食を導入するなど、目を見張る取り組みの数々を紹介する。（2024/7/12）

脱炭素：
街全体で水素の活用を、知多市でトヨタなど12社が参加して調査
愛知県は知多市や企業などと連携して「愛知県知多市における低炭素水素モデルタウンの事業化可能性調査」を開始する。（2024/7/4）

リサイクルニュース：
レゾナックが海洋プラごみのリサイクル工程を披露、CO2フリー電力活用のホテルも紹介
レゾナックは、神奈川県川崎市の川崎港や川崎事業所、川崎キングスカイフロント東急REIホテルで海洋プラスチックごみリサイクルの実証実験取材会を開催した。（2024/6/26）

製品動向：
ほたて貝殻の建材を「カルティエ」の万博パビリオンに採用　セメダインと大林組
大林組とセメダインは、ほたて貝殻の粉末を利用した2成分形変成シリコーン系シーリング材を共同開発し、大阪・関西万博のパビリオン新築工事に適用した。（2024/6/26）

新建材：
CO2排出量を19％削減する中高層マンション用のハーフPCa床板を開発、熊谷組と旭ダンケ
熊谷組は旭ダンケは、住宅品質確保促進法に適応した環境配慮型ハーフプレキャスト（PCa）床板を開発した。使用するセメントの一部を高炉スラグ微粉末に置き換え、現行製品と同等の品質で低炭素化を実現する。（2024/6/13）

第14回「水素・アンモニア政策小委員会」等合同会議：
低炭素水素の普及を促す新施策、「価格差に着目した支援」の詳細設計
低炭素な水素の普及に向けた施策として、国は一定の基準を満たした事業を支援する制度の検討を進めている。各事業者がプロジェクトコストを回収できる水素の基準価格と、実際の供給コストの「価格差」分を支援する方針だ。第14回「水素・アンモニア政策小委員会」ではこの新制度の詳細設計について検討が行われた。（2024/6/13）

GaNデバイスの信頼性向上に寄与：
GaNの「光り方」で品質が分かる？　大阪大らが新たな評価法を開発
大阪大学と住友化学は、炭素濃度が異なる複数の高純度GaN（窒化ガリウム）結晶について、全方位フォトルミネッセンス（ODPL）法を用い発光効率を測定した。GaNは含まれる炭素の割合が少ないほど、よく光る。しかし、炭素濃度が2.5億分の1以下では、「光りにくさ」の主な理由が炭素ではなく、「原子空孔」に変わることが分かった。（2024/6/12）

材料技術：
リン酸鉄系リチウムイオン電池に超イオン伝導性電解液を適用、2025年に実用化へ
旭化成は、開発した超イオン伝導性電解液を使用したリチウムイオン電池のコンセプト実証に成功した。（2024/6/10）

第12回「メタネーション推進官民協議会」：
ガスの脱炭素化で期待の「合成メタン」、その基準案とメタネーション技術の開発動向
ガス分野の脱炭素化技術として普及が期待されているメタネーション。1年ぶりに開催された「メタネーション推進官民協議会」では、今後普及が期待されている低炭素e-methane（合成メタン）の基準案や、最新の技術開発の動向などが報告された。（2024/6/4）

製造マネジメントニュース：
自工会が適正取引に向けた自主行動計画を改訂、日産も調査結果を発表
日本自動車工業会は適正取引推進の方針に基づく「適正取引の推進と生産性・付加価値向上に向けた自主行動計画」とその実効性を高める「適正取引の推進と生産性・付加価値向上に向けた自主行動計画」を改訂した。（2024/6/3）

ZEH：
分譲マンション全戸で「断熱等級6」を標準化、野村不動産が第一弾物件を公開
野村不動産は、今後販売する分譲マンション全戸で「断熱性能等級6」の物件を供給していく。また、2024年4月以降に建築確認申請を行った分譲／賃貸マンション全物件で、BELSに基づく省エネ性能ラベルを掲載する。（2024/6/3）

脱炭素：
東急建設が「建材CO2検索システム」を社外に公開、2024年秋から一般向けにも
東急建設は、自社の建設事業で独自に収集／活用してきた低炭素建材のデータベースをクラウド化し、建材CO2検索システム「CMCOS」として社外からの利用を可能にした。まずは建材メーカーを中心に公開して内容を充実させ、2024年度の秋をめどに、一般ユーザーへの公開を予定している。（2024/5/31）

第1回「GX実現に向けた排出量取引制度の検討に資する法的課題研究会」：
排出量取引制度への参加を2026年度に義務化、その実現に向けた法的課題の論点
企業などが排出する炭素量を取り引きできる「排出量取引制度（ETS）」。現在国内でも試行的に導入が始まっているが、正式な制度化に向け、法的な観点からの整理を行う検討会が設置された。（2024/5/22）

高根英幸　「クルマのミライ」：
クルマの価格はまだまだ上がる？　ならば海外格安EVにどう対抗すべきか
クルマの価格が高くなったという声をよく聞く。昔と比べて装備が充実していることもあり、価格は上がった。今後も、電動化やソフトウェアの高度化など、価格が上がる要素ばかりだ。安価な中国製EVなどに負けないためにも、真の価値を打ち出していくことが必要だ。（2024/5/17）

個人投資家、投資ファンドや年金制度に「気候変動対策」求める　世界10カ国調査から見えてきたこと
世界10カ国の個人投資家を対象にした調査から、彼らが投資ファンドや年金制度に「気候変動対策」を求めていることが分かった。具体的な内容を見てみよう。（2024/5/16）

製造マネジメントニュース：
2024年のセルロースナノファイバー世界生産量を132トンと予測
矢野経済研究所は2024年のセルロースナノファイバー世界市場に関する調査結果を発表した。本稿ではこの調査結果に基づき試作やサンプル供給分を含む2024年のセルロースナノファイバー世界生産量や市場動向などを紹介する。（2024/5/14）

脱炭素：
環境配慮コンクリの高炉スラグ使用率を8割まで引き上げ　清水建設とUBE三菱セメントが共同開発
清水建設とUBE三菱セメントは、高炉スラグ微粉末を約80％混合した低炭素型セメント／コンクリートを開発した。高炉スラグ微粉末を混和材として活用することで、製造時のCO2排出量を大幅に削減する。（2024/5/1）

カーボンニュートラル：
愛三工業の新工場新築で、大林組が環境配慮型工場の実現へ
大林組は、愛三工業の安城新工場（仮称）新築工事で、帯水層蓄熱空調システムなどの導入により、環境配慮型工場の実現を目指している。（2024/4/17）

スマートコンストラクション：
山岳トンネル工事の技術力向上へ「実物大模擬トンネル」構築　鉄建建設が施工の遠隔化や自動化目指す
鉄建建設は、千葉県成田市の建設技術総合センター内に、山岳トンネル工事の研究／技術開発を行う実物大模擬トンネルを構築し、運用を開始した。今後、模擬トンネルを利用し、施工の遠隔化や自動化などを始めとした技術開発や実証実験を実物規模で進める。（2024/4/16）

材料技術：
日本ガイシのNAS電池をハンガリーのエンジニアリング企業が採用
日本ガイシは、ハンガリーのエンジニアリング企業であるDuna Center Therm Uzemi Szolgaltatoを通じて、同国の変圧器メーカーGanz Transformers and Electric Rotating Machinesから電力貯蔵用NAS電池を受注したと発表した。（2024/4/16）

高根英幸　「クルマのミライ」：
「アジアでBEV出遅れ」は好機になる？　日本車が再び選ばれるようになる理由
タイの日本車ディーラーが中国や韓国のブランドに乗り換える動きが続出しているようだ。しかし、勢いのあるアジア勢と比べて、慎重なのが日本車メーカーの成功の理由とも言える。性能や使い勝手で再び日本車が選ばれるようになる可能性も大いにあるだろう。（2024/4/11）

地盤改良：
液状化対策や地盤改良の脱炭素化　CO2排出量を6割削減する大林組ら3社開発のグラウト材
大林組は、大阪防水建設社、富士化学と、地盤改良や液状化対策の脱炭素化を実現するグラウト材「Infill Hard Geo」を開発した。コロイダルシリカを工場生産から天然由来に置き換えることで、製造時のCO2排出量を6割削減し、既に護岸耐震補強工事などで3件の導入実績がある。（2024/4/1）

新建材：
「ゼロカーボンビル」実現へ、大成建設が7割リサイクルのアルミ形材を採用
大成建設は、「大成建設グループ次世代技術研究所」の研究管理棟に、LIXILが開発した循環型低炭素アルミ形材「PremiAL R70」を採用する。（2024/3/29）

材料技術：
製鉄プロセス水素還元技術の実証に用いる水素製造設備を受注
三菱化工機は、日本製鉄から水素還元製鉄実証用の水素製造設備を受注した。日本製鉄は同設備を用いて水素を製造し、CO2の排出を抑制する水素還元技術の確立に向けた実証に取り組む。（2024/3/26）

エネルギー管理：
大気中のCO2を直接吸収する「DAC」、日本での市場創出に向けた施策検討がスタート
大きなCO2除去ポテンシャルを持つ技術の一つとして期待されている「DAC（大気中のCO2を直接回収する技術）」。経済産業省では新たなワーキンググループを設置し、DACなどの普及拡大や市場創出に向けた具体策の検討を開始した。（2024/3/14）

エネルギー管理：
製品のGX価値評価に新指標、新たに登場する「削減実績量」の定義と運用方法とは？
脱炭素に貢献する「GX価値」を持つ商品が適切に評価される環境の構築に向け、政府では新たな評価指標として「実際に自社の排出量を削減した施策に基づく製品単位のGHG排出削減量」を意味する「削減実績量」（仮称）を導入する方針だ。（2024/2/15）

新建材：
大林組がカーボンネガティブの注入材を開発、トンネル補修工事のCO2削減
大林組は、トンネル覆工裏込め注入技術「スペースパック工法」で使用する可塑性注入材について、製造時のCO2排出量を最大130％削減するカーボンネガティブタイプを開発した。従来と同じ性能や施工性を維持しながら、インフラ補修を低炭素化する。（2024/2/15）