「地熱」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

第53回「系統WG」：
再エネ出力制御の最新見通しが公表　蓄電池の早期系統接続に関する暫定措置も
再エネ電源に対する出力制御の見通しについて、最新のデータが公表された。また、昨今増加している系統への蓄電池の接続について、その早期接続に向けた対策の方向性も明らかになった。（2024/12/11）

第43回「資源・燃料分科会」：
進まない地熱発電開発の打開策に　エネ庁が「地熱開発加速化パッケージ」を公開
安定的な発電が可能であるなど、多くのメリットがある地熱発電。しかし開発コストの高さなど、さまざまな障壁によりその普及は進んでいない状況にある。資源エネルギー庁はこうした地熱発電の開発状況の改善に向けて、「地熱開発加速化パッケージ」を取りまとめた。（2024/12/5）

第96〜98回「調達価格等算定委員会」：
地熱・中小水力発電のコスト動向と低減策――バイオマスは50kW以上をFIPへ
地熱発電・中小水力発電・バイオマス発電の今後はどうなるのか？　「調達価格等算定委員会」の第96〜98回会合で行われた業界団体へのヒヤリングや、2026年度以降の調達価格などの検討状況についてまとめた。（2024/11/12）

「今年一の衝撃でしたｗ」　有名温泉地の標識→よく見たら……　“まさかの文字”に仰天「知らんかった」
凝ってるなぁ。（2024/10/25）

電子機器設計／組み込み開発メルマガ 編集後記：
この木、なんの木？「半導体の木」
ドイツのInfineon Technologies本社を初訪問し、いろいろと興味深い話を聞いてきました。（2024/10/21）

第96回「制度検討作業部会」：
非化石証書の24年度初回入札は約定量が急増、高度化法の中間目標の達成率は9割超に
資源エネルギー庁の制度検討作業部会で、2024年度における非化石証書の第1回オークション結果が公表。また、小売電気事業者などに対して一定以上の非化石電源の活用を求める高度化法で定められた中間目標（について、その達成状況が報告された。（2024/10/4）

第64回「再生可能エネルギー大量導入・次世代電力ネットワーク小委員会」：
導入量が鈍化傾向の太陽光発電、2030年以降に向けた課題と見通し
第7次エネルギー基本計画の策定に向けた議論が本格化するなか、第64回「再エネ大量導入小委」では太陽光発電協会（JPEA）や日本地熱協会などから、太陽光発電や地熱発電の普及拡大に向けた課題や取り組みの状況が報告された。（2024/7/23）

鹿島、地熱発電参入へ　次世代技術のカナダ新興に出資
火山国の日本では、地熱発電の可能性は高いとされるが、開発はあまり進んでいない。火山近くの温泉地で温泉が枯れるなどの影響が懸念され、地元との調整が難航するためだ。（2024/7/16）

ZEH：
断熱性能で最高等級7に対応した平屋をパナソニック ホームズが発売
パナソニック ホームズは、住宅性能表示制度の断熱性能で最高等級7に対応する平屋の戸建住宅を発売した。（2024/4/25）

Web3が再注目される予感【後編】
「Web3」と「ブロックチェーン」でどうすれば世界の電力消費を減らせるか
持続可能性（サステナビリティ）との共存が課題となっている「Web3」。そのWeb3を積極的に使い、環境問題に取り組む動きが出ている。（2024/4/24）

太陽光：
国内の太陽光のPPAモデル市場、2040年度までに10倍以上に成長の見通し
富士経済がそれによると、昨今注目されている太陽光発電の「PPAモデル（第三者所有モデル）」の市場は、2022年度比で2040年度までに10倍以上に拡大する見通しだという。（2024/4/10）

地盤改良：
液状化対策や地盤改良の脱炭素化　CO2排出量を6割削減する大林組ら3社開発のグラウト材
大林組は、大阪防水建設社、富士化学と、地盤改良や液状化対策の脱炭素化を実現するグラウト材「Infill Hard Geo」を開発した。コロイダルシリカを工場生産から天然由来に置き換えることで、製造時のCO2排出量を6割削減し、既に護岸耐震補強工事などで3件の導入実績がある。（2024/4/1）

グリーンコンピューティングの基本
電力消費の無駄をなくすデータセンター「エコ化」の8ステップ
データセンターにおける環境配慮の方針を具現化するためのさまざまな方法がある。現状把握から実践まで、環境とビジネスにメリットをもたらす8つのステップを紹介する。（2024/2/13）

現場改善を定量化する分析手法とは（5）：
「工場運営分析」が製造業の省エネとスマート化の基礎になる
工場の現場改善を定量化する科学的アプローチを可能にする手法を学習する本連載。第5回からは前後編の2回に分けて工場運営分析について説明する。前編の第5回は「エネルギー分析」と「生産形態分析」を取り上げる。（2023/11/28）

エネルギー管理：
非FIT非化石証書を扱う「高度化法義務達成市場」、市場取引の監視結果が公開
小売電気事業者に義務付けられている非化石電源比率の達成手段として運用されている「高度化法義務達成市場」。制度検討作業部会の第85回会合において、これまでの市場取引及び相対取引の監視結果が報告された。（2023/10/18）

法制度・規制：
国内の再エネ導入・コストの最新状況、電源別に見る今後のFIT/FIP制度設計の論点
調達価格等算定委員会の第87回会合で、国内の各再エネ電源の導入量やコストの状況に関するデータが公開された。併せて各電源ごとのFIT/FIP制度設計・運用における検討事項や論点が整理されている。（2023/10/12）

エネルギー管理：
大幅な見直しが行われたベースロード市場、2023年度初回オークションの結果と分析
ベースロード電源に対するアクセスの公平性確保や、その活用促進に向けて導入されたベースロード市場。導入から数年が経過し、複数の制度変更が行われたなかで、2023年度の第1回オークションの結果が公表された。本稿では制度変更の概要とともにその結果を解説する。（2023/9/21）

福田昭のデバイス通信（419） 2022年度版実装技術ロードマップ（43）：
化石燃料を使わない発電技術の動向
今回は、化石燃料を使わない発電技術の動向を簡単に解説する。（2023/9/12）

福田昭のデバイス通信（418） 2022年度版実装技術ロードマップ（42）：
地球温暖化で変革を迫られるエネルギーの需給構造
今回から、第2章第6節（2.6）「新技術・新材料・新市場」の概要を紹介していく。この節では、エレクトロニクス産業で注目を集めているテーマを取り上げる。（2023/9/7）

スタートアップシティーつくばの可能性（3）：
「地産地消電源」を作る！　つくばのベテラン技術者がチャレンジする夢
筑波研究学園都市としての歴史を背景に持つ茨城県つくば市のスタートアップシティーとしての可能性を探る本連載。第3回は、電力問題の解決に貢献する可能性を秘めたアンビエント発電技術に取り組むスタートアップ・GCEインスティチュートへのインタビューを通して、スタートアップエコシステムが果たす役割についても考える。（2023/8/28）

次世代パワー半導体も“自前”に：
米大学がSiC専用の研究／製造センター建設へ
米アーカンソー大学が、国の支援を受け、SiC専用の研究／製造センターの建設に着手した。次世代パワー半導体として期待されるSiCパワーデバイスの国内生産能力と開発能力の強化を狙う。（2023/8/22）

自然エネルギー：
2030年目標に向けた再エネ導入、関係省庁別の施策の進捗状況は？
「再エネ大量導入・次世代電力ネットワーク小委員会」第53回会合で、2030年エネルギーミックス達成に向けた進捗状況について、環境省・国土交通省・農林水産省による報告が行われた。各省が管轄する再エネ導入施策について、足下の状況と今後の見通しが明らかになった。（2023/8/17）

自然エネルギー：
太陽光発電は426万kWの未稼働案件が失効に、国内の再エネ導入の最新状況
資源エネルギー庁の「再生可能エネルギー大量導入・次世代電力ネットワーク小委員会」第52回会合では、再エネ導入進捗や今後の施策など、国内の再エネに関する最新情報が公開された。その概要を紹介する。（2023/7/11）

無印良品も「エコな家」づくり　先を行く世界のスタートアップの「住宅の脱炭素化」事情
昨今の世界的な脱炭素の流れを受け、日本でも2025年から全ての新築住宅に省エネ基準適合が義務化されます。日本でも無印良品が「エコな家」づくりを進めていますが、まだまだプレイヤーは多くありません。日本の先を行く世界ではどのようなスタートアップが住宅の脱炭素化に向けて取り組んでいるのでしょうか？（2023/5/31）

脱炭素：
再生可能エネルギー由来電力を導入、国内32拠点で約38％のCO2排出量を削減
DICは、本社や支店、工場、研究所など、同社グループの国内32拠点で、小売電気事業者が提供するグリーン電力と非化石証書の導入を決定した。国内拠点の年間使用電力の約2億kWhが、実質再生可能エネルギー由来電力に置き換わる見通しだ。（2023/5/29）

太陽光：
太陽光パネルの廃棄が課題に、急がれる再エネ設備の廃棄・リサイクル制度設計
太陽光発電を中心に国内に導入が広がった再エネ発電設備。将来の課題として指摘されている、設備の適切な廃棄・リサイクルの仕組みづくりに向けて、政府が検討会を立ち上げた。本稿では第1回検討会の内容を紹介する。（2023/5/11）

エネルギー管理：
今後の太陽光・風力の出力制御はどの程度か？　長期見通しと低減策の試算結果
再生可能エネルギーの大量投入に伴い、近年多くのエリアで実施されるケースが増えている「出力制御」。発電事業の運営にとって非常に重要な出力制御の今後の見通しが公開された。（2023/3/22）

原則全ての電源にノンファーム型が適用に：
2023年4月から連系開始！ローカル系統の「ノンファーム型接続」の制度概要
既存の送配電設備を効率的に利用しながら、速やかに新規電源を系統接続するための施策として導入された「ノンファーム型接続」。既に基幹系統では接続がスタートしているが、2023年4月からローカル系統においてもその適用がスタートする。（2023/3/9）

省エネ機器：
未利用熱を高効率にエネルギー変換、小型ORC発電システムの省エネ化に成功
馬渕工業所、東京大学生産技術研究所、宮城県産業技術総合センターが、NEDOのプロジェクトにおいて、廃熱を利用する高性能な5kW級の有機ランキンサイクル（ORC）発電システムを開発したと発表。5kW級の出力を得るのに必要な熱量の大幅な省エネ化を実現し、発電機を稼働させるスクロール式膨張機の省エネ化では国内最高レベルの成果だという。（2023/3/8）

イノベーションのレシピ：
140％以上の発電出力を達成した新たなORC発電システム、ラズパイで稼働状況も可視化
馬渕工業所、東京大学生産技術研究所、宮城県産業技術総合センターは、廃熱を使った有機ランキンサイクル（ORC）発電システムを用いて、優れた発電出力と国内最高レベルの省エネ化を両立した「独立型ORC発電システム（5kW級）」を開発した。（2023/3/7）

トヨタ式TQM×IoTによる品質保証強化（6）：
トレーサビリティーによる品質保証強化と新たに求められるSDGsやESGへの適合
本連載は、品質管理の枠組みであるトヨタ式TQMと、製造現場での活用が期待されるIoT技術を組み合わせた、DX時代の品質保証強化を狙いとしている。第6回は、トレーサビリティーによる品質保証強化に加えて、SDGs、ESGの要求事項への適合について紹介する。（2023/3/6）

BAS：
パナソニック ホームズ、ZEH対応全館空調システムの累計販売が約4200棟に
パナソニック ホームズのZEHに対応可能な全館空調システム「エアロハス」の累計販売が、2022年12月時点で約4200棟に達した。同システムは、専用エアコン1台により、居室に加えて廊下や洗面室などの非居室空間を換気、空調するものとなっている。（2023/2/21）

エネルギー管理：
電力の安定供給と経済性を両立、kWhとΔkWを同時約定させる「同時市場」を導入へ
2050年のカーボンニュートラル達成に向けて、電力の安定供給と経済性の両立を実現できる、新たな電力システムの在り方が模索されている。政府ではその方策の一つとして、kWhとΔkWを同時に約定させる新市場の導入を検討中だ。（2023/2/13）

脱炭素：
パナソニックが自動車部門のCO2排出を実質ゼロに、今後は年3％の省エネを継続
パナソニック オートモーティブシステムズは、グローバルの全拠点でCO2排出実質ゼロを達成した。（2023/1/30）

産業動向：
西松建設が地熱発電事業に参入、熊本・小国町で温泉バイナリー発電所の運営を開始
西松建設は、地熱発電事業の第1号案件として、熊本県阿蘇郡小国町で温泉バイナリー発電所の運営を開始した。（2023/1/18）

BEV普及の課題：
アウディ、持続可能な世界を実現するための「巻き込み力」
アウディの日本法人がSDGsをテーマにしたツアー「Audi Sustainable Future Tour」の2回目を岩手県八幡平市で開催した。アウディが企画したこの取り組みには、電気自動車（BEV）や再生可能エネルギーを日本で普及させ、持続可能な社会を実現させるための議論を深めたい狙いがある。（2023/1/18）

エネルギー管理：
電力供給の「予備力算定」が大幅見直し、容量市場での調達量は増加へ
近年、日本国内で頻発した電力需給の逼迫などを受け、電力の供給信頼度評価の在り方が見直されている。政府では供給予備率の算定方法の見直しなどを進めており、それに基づく試算によると、容量市場オークションにおける供給力調達量も増加する見通しとなった。（2023/1/17）

エネルギー管理：
「改正省エネ法」の対応ポイントは“再エネの活用”、主要5業種のエネルギー転換目標が明らかに
2023年4月から施行される改正省エネ法。その改正内容は、非化石エネルギーやデマンドレスポンスの利活用を求めるなど、需要家側にエネルギー利用の高度化を促すものとなっている。2022年末に開催された政府の委員会で、改正省エネ法の制度運用の具体化が検討され、その取りまとめ案が示された。（2023/1/12）

導入事例：
秋田県の能代港で洋上風力発電施設が商業運転開始、大林組
大林組は、秋田県にある能代港で、秋田洋上風力発電（AOW）を通じて、丸紅や東北電力、コスモエコパワー、関西電力などとともに、大型洋上風力発電プロジェクトとして開発を進めてきた能代港洋上風力発電所の商業運転を開始した。なお、能代港洋上風力発電所の取り組みは、商業目的とした日本国内初の大型洋上風力発電プロジェクトだという。（2022/12/28）

維持管理：
北海道電力が“火力発電所”の巡視点検で、「HoloLens 2」を活用したアプリを独自開発　技術承継の壁をDXで解消
北海道電力とアバナードは、火力発電所における全く新しい巡視点検業務用アプリケーションを共同開発した。アプリ開発は、北海道電力が火力発電所でのDX推進として進めてきた取り組みの1つで、国内で初めて火力発電所の巡視点検業務にMR技術を採用した。（2022/12/23）

デル・テクノロジーズ株式会社提供ホワイトペーパー：
再生可能エネルギーで稼働、クリーンなデータセンターが採用したサーバ製品とは
脱炭素社会の実現に向け、ITインフラでもカーボンフットプリントゼロを求める声が高まる中、アイスランドに再生可能エネルギー100％で運営するデータセンターが開設された。HPCもコストを抑えて利用できる、その環境はどう実現されたのか。（2022/12/9）

エネルギー管理：
電力系統の抜本増強を目指す「マスタープラン」を刷新へ、投資額6兆円の費用便益評価は？
再エネの増加などの環境変化に合わせ、広域電力系統の抜本的な増強を目指す新たな「マスタープラン」の検討が進んでいる。2023年1月の素案公表に向け、現在検討されている新たなプランの内容をまとめた。（2022/11/28）

法制度・規制：
再エネ普及の課題「地域社会との共生」、政府が導入する新ルールの方向性とは？
国内で再生可能エネルギー電源の普及拡大が進むなか、課題の一つとして顕在化してきた「地域社会との共生」。資源エネルギー庁は新たなワーキンググループを設置し、地域社会との共生に向けた事業規律の在り方についての検討を開始した。（2022/11/22）

自然エネルギー：
日本の再エネ電源別にみる現状と課題――各業界団体の政府に対する要望は？
調達価格等算定委員会において、毎年恒例の再エネ電源種別の業界団体ヒアリングが実施された。そこで明らかになった各電源における現状と課題と、それを踏まえた各業界団体からの要望の内容をまとめた。（2022/11/14）

Inside-Out：
国産データセンターの今と、これからの「グリーン化」を考える
IIJは、データセンターのサービス提供者であると同時に利用者でもある。その両方の立場からデータセンターのあるべき姿を見ていく。また、海外の最新事情などから昨今の「データセンターのグリーン化」の現状をレポートする。（2022/10/28）

法制度・規制：
長期脱炭素電源オークションの詳細設計――求められる脱炭素化ロードマップ
2023年度に始まる脱炭素電源への新規投資の促進を目的とした「長期脱炭素電源オークション」。初回入札に向けて、制度の詳細の検討が進んでいる。（2022/10/20）

自然エネルギー：
地熱発電のゲームチェンジャーとして期待、中部電力がカナダ企業に出資
中部電力がカナダの地熱技術開発企業であるEavor Technologiesと、同社の株式引受契約を締結。同社の持つ「クローズドループ地熱利用技術」という新たな地熱発電技術の活用を推進するという。（2022/10/17）

楽天トラベルが発表：
温泉宿のクチコミランキング　3位「伊香保温泉　ホテル木暮」、2位「効能溢れる癒しの湯治宿　玉川温泉」　1位は？
楽天トラベルが「お風呂のクチコミ評価が高い温泉宿ランキング」を発表した。クチコミを基に、1〜10位までをランク付けしている。その結果、3位には伊香保温泉、2位は玉川温泉の宿がランクイン。果たして1位はどこだったのか？（2022/10/9）

法制度・規制：
「再エネ電力」の定義で議論紛糾、まとまらない「環境配慮契約」の改定方針
国の施設などの公共施設における再エネ利用の促進に向けて、環境配慮契約の制度改定に向けた議論が進んでいる。しかし「再エネ電力」の定義や、大型水力の扱いなどについて意見が割れており、今後の動向が注目される。現状の改定方針と今後の論点についてまとめた。（2022/9/14）

プロジェクト：
大分県玖珠郡九重町で低コスト・グリーン水素製造実証プラントが完成、清水建設
清水建設は、大分県玖珠郡九重町で完成した低コスト・グリーン水素製造技術実証プラントの実証運転を2022年8月に開始した。実証運転に先立ち、関係者約30人を招き、2022年7月28日に現地で実証開始式を行った。（2022/8/4）