「ディザスタリカバリ」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

デジタル防災を始めよう:
立て続けに起こる地震、備えを見直すきっかけに 「これだけはやっておこうリスト」
頻発する地震が気になっている人も多いだろう。それをきっかけに、災害対策を考えてみよう。(2021/12/13)

【まとめ】もしものための災害対策Webサイト、Twitterまとめ 家庭での備えや災害情報発信SNS、ハザードマップ検索など
情報は随時追記していく予定です。【12月10日13時00分更新】(2021/12/10)

主要DR製品の違い【中編】
CommvaultとZertoを比較 API連携やライセンス体系の違いは?
Commvault SystemsとZertoのDR(災害復旧)製品は、共に充実した機能を備える。どのような違いがあるのか。API連携やライセンスの観点で両製品を比較する。(2021/12/7)

主要DR製品の違い【前編】
止められないシステムに必須の「DR」機能とは CommvaultとZertoを比較
DR(災害復旧)製品を使うことでミッションクリティカルなシステムの稼働を維持する方法がある。Commvault Systemsの「Commvault Disaster Recovery」と、Zertoの「Zerto Enterprise Cloud Edition」の仕組みや機能を比較する。(2021/11/30)

BCP・DRの採用面接を乗り切るために【後編】
「成功するBCP・DR管理職」になる鍵は何? 面接でアピールすべきスキルは?
企業で「事業継続計画」(BCP)や「災害復旧」(DR)を担当する管理職を目指すには、そのためのスキルや認定資格が要る。採用面接の想定質問に沿って、身に付けるべき「武器」を紹介する。(2021/11/25)

BCP・DRの採用面接を乗り切るために【前編】
「いくらBCP予算が必要か」の狙いは数字ではない いじわるな質問に答えるこつ
企業で「事業継続計画」(BCP)や「災害復旧」(DR)を担当する管理職は幅広いスキルを持つ必要がある。自分が即戦力であることを採用面接でどう伝えればいいのか。質問の具体例に沿ってヒントを探る。(2021/11/18)

ニューオーリンズでの停電で脚光
テレワークで活況の「コワーキングスペース」は災害対策にも役立つ?
テレワーカーや個人事業主が普段の勤務場所として利用するコワーキングスペース。ニューオーリンズで起きた停電の影響で、コワーキングスペースの新たな役割が見いだされようとしている。それは何なのか。(2021/11/5)

DR計画は「不要なコスト」ではない【後編】
“あのやり方”で不要な費用を削る 「財布に優しい」DR計画の立て方とは?
災害復旧(DR)計画は予算の確保がネックになりがちだが、実はそれほどお金をかけなくても適切なDRの取り組みはできる。その方法とは。(2021/11/5)

テレワーク時代に適した災害対策とは:
PR:バックアップ、災害対策を改善。今すぐスモールスタート
災害が相次ぎ、テレワーク需要も高まる中、災害対策やバックアップの仕組みの在り方があらためて問われている。だが、対策そのものを用意していない、万一の際にデータを戻せないといった課題を抱える企業がある。今すぐリスクを回避する策とは。(2021/11/1)

デジタル防災を始めよう:
その出勤、本当に必要ですか? 企業の災害対策は「事前の取り決め」から
首都圏で相次ぐ地震、阿蘇山の噴火など、防災を意識する日々が続いている。デジタルと防災を考えるこの連載を振り返りつつ、企業の災害対策のあり方を考えてみた。(2021/10/29)

DR計画は「不要なコスト」ではない【前編】
ありがちな「費用惜しんでDR計画は後回し」が高くつくのはなぜ?
さまざまな「危機」が発生する時代、災害復旧(DR)計画でビジネスへの負の影響を最小限に抑えるのは企業にとって急務だ。そのネックになる「お金」の問題はどう解決すべきなのか。(2021/10/29)

防災:
多様な防災情報と解析・予測データを可視化するプラットフォームを開発、日本工営
日本工営は、さまざまな自然災害情報を一目で確かめられる「防災プラットフォーム」を開発し、2021年秋頃に提供を開始する。防災プラットフォームでは2021年内に、洪水などの水災害対策を中心としたサービスを提供し、今後は、地震と津波による災害、土石流や地すべりの土砂災害といった情報も見える化する。(2021/10/26)

「大事なもの倒れなかった!」「地震対策に」 壊れやすいコレクションを守れる「クリア ミュージアム・ジェル」に注目が集まる
備えあれば憂いなし。(2021/10/20)

「災害対策/BCP」に関するアンケート
簡単なアンケートにご回答いただいた方の中から抽選で10名にAmazonギフト券(3000円分)をプレゼント。(2021/10/20)

「ISO 22332」をBCPに生かす【前編】
ただの“文字列”じゃない 国際標準「ISO 22332」が示す“危機管理”の具体策
国際標準規格は、企業の事業継続計画(BCP)や災害復旧(DR)計画の指針となる。ISOが2021年5月に公開した「ISO 22332」は、企業が危機に備えるための手順を提示している。具体的にどのような内容なのか。(2021/9/30)

ドローンで「深層崩壊」リスクを予測 土砂災害対策で国交省が新手法 予防工事に活路
国土交通省国土技術政策総合研究所(茨城県つくば市)が、斜面の岩盤ごと崩れ、大規模な土砂災害を起こす「深層崩壊」のリスクを予測する新手法を開発したことが3日、分かった。深層崩壊で多くの犠牲者を出した2011年9月の紀伊半島豪雨から10年。事前に危険箇所を把握できれば、効率的な予防工事や住民の避難体制構築につながると期待される。(2021/9/6)

通信各社が「災害用伝言板」「災害用音声お届けサービス」を提供中 九州地方や広島県の大雨を受けて
九州地方や広島県を中心に、大雨の被害が発生している。それに伴い、通信各社が「災害用伝言版」を始めとする災害対策サービスの提供を開始している。(2021/8/13)

熱海市の土石流災害から見えた、テクノロジーと災害対策 VR空間で視察して分かったこと
危険な状況でも3Dデータがあれば、VR空間で現場に足を運ぶことができる。そこで考えたこと。(2021/7/30)

蓄電・発電機器:
オムロンが家庭用蓄電池に6.5kWhのモデルを追加、小規模世帯も導入しやすく
オムロン ソーシアルソリューションズが家庭用蓄電池「KPBP-Aシリーズ」のラインアップに、小規模世帯の災害対策に最適な6.5kWhの蓄電池ユニットを追加。同年9月末から販売する。(2021/7/1)

東日本大震災から10年:
無償で利用できる「災害対策アプリケーション群」 日本マイクロソフトがGitHubで公開
日本マイクロソフトは、災害やパンデミック(世界的大流行)など緊急時の事業継続を支援する「リスクへの備えパッケージ」をGitHubで公開した。Microsoft TeamsやMicrosoft Excelなどと連携する日本独自のアプリケーション群で、無償で利用できる。(2021/6/24)

防災:
豪雨災害対策技術の実証試験を千葉県大多喜町で開始、応用地質
応用地質と千葉県大多喜町は、新たな防災体制の構築を目的に、大多喜町内で、防災情報システムを用いた実証試験を進めている。(2021/6/9)

DRは本番とレプリカ機のデータ整合が費用・リスク抑制のカギ
「IBM AS/400」の災害対策、手頃なコストで確実な事業継続を実現するには
「リモートレプリケーション」は本番機が被災してもレプリカ機ですぐに業務を再開できる点が強みだが、構築と管理の難しさやITインフラのコストが課題だった。これらを解決するシンプルな答えは。(2021/6/8)

調査レポート:
東日本大震災で防災意識を見直すも、災害時に役立つ住宅設備を導入しない人が68%
ホクシンハウスは、戸建て住宅購入の経験者1082人を対象に、インターネット上で、戸建て住宅の災害対策に関する調査を行った。結果、東日本大震災以降に、防災意識を見直した対象者のうち68.1%は、災害が起きた時に役立つ住宅設備を導入していないことが明らかになった。(2021/4/12)

「CloudEndure Disaster Recovery」「Azure Site Recovery」を比較する【後編】
AWS「CloudEndure」「Azure Site Recovery」の保護対象、料金、サポートの違い
大手クラウドベンダーのAWSとMicrosoftは、それぞれ「CloudEndure Disaster Recovery」「Azure Site Recovery」というDRaaSを提供している。これらの保護対象と課金体系、サポート内容を比較する。(2021/4/9)

「CloudEndure Disaster Recovery」「Azure Site Recovery」を比較する【中編】
AWS「CloudEndure」と「Azure Site Recovery」 2大DRaaSの似た機能、違う機能
AWSとMicrosoftはそれぞれ、災害対策用のインフラをクラウドサービスに構築できる「DRaaS」を提供している。それぞれのDRaaSはどのような機能があるのか。(2021/4/2)

「CloudEndure Disaster Recovery」「Azure Site Recovery」を比較する【前編】
AWSのCloudEndure Disaster RecoveryとAzure Site Recoveryの用途、構造の違い
代表的なDRaaSであるAWSの「CloudEndure Disaster Recovery」とMicrosoftの「Azure Site Recovery」。両者は何が違うのか。用途とアーキテクチャの観点から比較する。(2021/3/26)

東日本大震災から10年 ソフトバンクの災害対策はどう進歩した?
東日本大震災から間もなく10年を迎える。同震災をきっかけに、各キャリアは災害対策を強化してきた。この記事では、ソフトバンクにおける取り組みを紹介する。(2021/3/10)

クラウドビッグ3のDRオプション
AWS、Azure、GCPの全く異なる災害復旧オプション、どれを選ぶか
クラウドビッグ3のAWS、Azure、GCPはそれぞれ災害復旧のためのサービスを用意しているが、アプローチは全く異なる。(2021/3/10)

東日本大震災から10年、KDDIが災害対策訓練を公開 ドローンの活用やヘリコプター基地局も
KDDIが、宮城県の夢メッセみやぎ(みやぎ産業交流センター)にて災害対策訓練の実施と最新の設備内容を公開した。東日本大震災から10年たったが、その間にKDDIの通信ネットワークの災害対策や復旧体制も大きく拡大。ヘリコプターと小型基地局を活用した、人命救助の実験も行っている。(2021/3/9)

製品動向:
新型エネファームは災害対策機能を搭載、停電に備え最大500ワットの電力を蓄電可能
パナソニック アプライアンス社は、災害対策機能として、「停電備そなえ発電」などを備えた家庭用燃料電池コージェネレーションシステム「エネファーム」の新型を開発した。停電備そなえ発電では、ウェザーニュースが発信する停電リスク予測情報「停電リスク予測API」を新型エネファームが受信することで、停電に備えた運転に切り替わり、最大500ワットの電力を蓄電可能だ。(2021/2/19)

ITインフラに求められる“変革”とは
テレワークの継続を阻む3大課題 セキュリティ 、BCP、運用効率化の一挙解消策は
新型コロナウイルス感染症の影響でテレワークが急速に普及した一方、継続的な運用を実現するには、セキュリティ 対策や災害対策、IT部門の運用負荷軽減といった難題をクリアしなくてはならない。こうした中、求められるITインフラの形とは?(2021/2/5)

AWS、Azure、GCPのDRaaS【後編】
「GCP」「IBM Cloud」「Oracle Cloud Infrastructure」で使えるDRの手段とは?
主要クラウドベンダーはシステムの災害対策(DR)を可能にするために、DRaaSをはじめとするDR関連サービスやDRに関するドキュメントを提供している。GoogleとIBM、Oracleが用意するDR支援策を説明する。(2021/1/27)

プレミアムコンテンツ:
Computer Weekly日本語版:なぜかハマる災害復旧の落とし穴
特集は、分かっていても失敗してしまう災害復旧の原因解説、CPU市場動向、GoogleやFacebookの規制に対する疑問の3本。他にWAVファイルに隠されたマルウェア問題、Androidアプリをクラウド化する「Anbox Cloud」、AI事例などの記事をお届けする。(2021/1/7)

TechTarget発 世界のITニュース
Googleが「データ仮想化」のActifioを買収 GCPのバックアップとDRを強化
Googleは「データ仮想化」を使ったコピーデータ管理製品を提供するActifioを買収した。「Google Cloud Platform」のディザスタリカバリーとバックアップを強化する狙いだ。(2021/1/6)

AWS、Azure、GCPのDRaaS【前編】
いまさら聞けない「DRaaS」の基礎 災害対策にクラウドを使う意味は?
DRサイトを構築する手段として「DRaaS」がある。DRaaSを利用するメリットと、大手クラウドベンダーのAWSとMicrosoft、Googleの動向を説明する。(2020/12/25)

組み込み開発ニュース:
IoT向け省電力水位計を開発、豪雨災害対策の監視制御システムに最適
ジェイテクトは、IoT向けの省電力水位計「TD4800」「TD4810」の販売を開始した。豪雨災害対策に用いられる監視制御システムへの組み込みを想定して開発されたもので、氾濫時の速やかな警報発出に寄与する。(2020/10/27)

クラウドサービスを使った災害対策
「DRaaS」「クラウドDR」の基本的な違いとは? 2大DR手段を比較
「DRaaS」と「クラウドDR」はDR(ディザスタリカバリー)を実現するという最終的な目標は同じだが、それぞれ異なる長所と短所がある。両者は何が違うのか。(2020/10/19)

Computer Weekly製品ガイド
最適なDR(災害復旧)製品の選定
災害復旧を導入する際のさまざまな選択肢を取り上げ、それぞれどの程度の価値があるのかを検討する。(2020/10/7)

Computer Weekly製品ガイド
最適なDR(災害復旧)方法の選び方
災害復旧の選択肢として利用できるフェイルオーバー、社内および社外施設、クラウドについて検討する。(2020/10/5)

電気自動車:
日産が災害復旧に特化したEVコンセプト、悪路走破や非常時の活動に対応
日産自動車は2020年9月29日、停電など災害復旧支援を目的とした電気自動車(EV)のコンセプトカー「RE-LEAF」を欧州で発表した。(2020/9/30)

プレミアムコンテンツ:
Computer Weekly日本語版:だまされやすい件名トップ10
特集は説明可能なAIの必要性と災害復旧の落とし穴の後編。そしてエッジコンピューティング最新動向。他に、つい開封してしまうメール件名トップ10、通常のDRAMをストレージ化するソフトウェアなどの記事をお届けする。(2020/9/25)

Computer Weekly製品ガイド
サービスとしての災害復旧(DRaaS)の主な選択肢
災害復旧の構築に際して、完全なセルフサービス型かアシスト型かマネージド型かの選択は、何を守る必要があるのか、そしてどんな社内リソースがあるのかにかかっている。(2020/9/24)

プレミアムコンテンツ:
災害時、本当に役に立つ「バックアップ」の取り方とは
技術進化やIT環境の変化に合わせて、災害復旧(DR)計画も更新する必要がある。予算を増やさずに、より効果的な計画を立てるポイントと、バックアップとスナップショットを組み合わせたデータ保護の方法を説明する。(2020/9/16)

特別警報級の台風10号に備えて 知っておきたいコロナ禍での災害対策
ネットでも多くの知見が寄せられています。(2020/9/5)

国際基督教大学が「Arcserve UDP Cloud Hybrid」を導入 遠隔地バックアップでBCP対策を強化
国際基督教大学は、大規模災害などに備えてBCP対策を強化するため、遠隔バックアップ/災害対策サービス「Arcserve UDP Cloud Hybrid」を導入した。授業支援システム、教務システムなどを運用する学内システムのバックアップをクラウドに複製し、可用性を高めた。(2020/8/28)

2ノード構成提供開始でスモールスタートが可能に:
PR:“初めてのクラウド移行”や“急を要するコスト”に悩む「一人情シス」の強い味方、VMware Cloud on AWSとは
テレワークなどで急増するクラウドニーズにより、“初めてのクラウド移行”や“急を要するコストの最適化”に悩む一人情シスは少なくない。現在の企業には、クラウドの利点を生かしつつ、既存の人材・スキルで運用できる仕組みが必要だ。この相反するようなニーズに応えるクラウドサービスがあるとしたらどうだろうか。2ノード構成も可能になり、災害対策用のサービスも強化する予定だという、そのサービスのメリットをあらためて整理しよう。(2020/8/24)

箱根登山鉄道〜23日、9カ月ぶりに再開
7月23日に晴れて全線営業運転が再開された「箱根登山鉄道」。災害復旧の困難と重なった新型コロナの影響……現地取材を交えて解説します。(2020/7/27)

NECがiStorageの新製品を発表 クラウドバックアップサービスも提供
NECは2020年7月21日、クラウドや仮想化向けのストレージサービスの新製品群を発表した。性能に加え、BCPの観点からレプリケーション機能も強化した。災害対策ソリューションとして「クラウド遠隔バックアップサービス」も合わせて提供する。(2020/7/22)

地方の再生は災害対策シミュレーションから? 大林宣彦監督の“尾道三部作”で、ITを使った街の再生を考える
大林作品のみならず、映画やアニメのロケ地として知られる尾道。しかし、その現状はバラ色ではない。(2020/7/20)

「災害対策/BCPとバックアップ」に関するアンケート
簡単なアンケートにご回答いただいた方の中から抽選で10名様にAmazonギフト券5000円分をプレゼント。(2020/7/15)


サービス終了のお知らせ

この度「質問!ITmedia」は、誠に勝手ながら2020年9月30日(水)をもちまして、サービスを終了することといたしました。長きに渡るご愛顧に御礼申し上げます。これまでご利用いただいてまいりました皆様にはご不便をおかけいたしますが、ご理解のほどお願い申し上げます。≫「質問!ITmedia」サービス終了のお知らせ

にわかに地球規模のトピックとなった新型コロナウイルス。健康被害も心配だが、全国規模での臨時休校、マスクやトイレットペーパーの品薄など市民の日常生活への影響も大きくなっている。これに対し企業からの支援策の発表も相次いでいるが、特に今回は子供向けのコンテンツの無料提供の動きが顕著なようだ。一方産業面では、観光や小売、飲食業等が特に大きな影響を受けている。通常の企業運営においても面会や通勤の場がリスク視され、サーモグラフィやWeb会議ツールの活用、テレワークの実現などテクノロジーによるリスク回避策への注目が高まっている。