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植物原料からブタジエンやイソプレン プロセス開発の研究棟を新設:材料技術
日本ゼオンは、ゼオンケミカルズ米沢の敷地内に、植物原料由来の原料製造プロセスを開発する研究棟を新設したと発表した。
日本ゼオンは2025年6月9日、ゼオンケミカルズ米沢(山形県米沢市)の敷地内に、植物原料由来の原料製造プロセスを開発する研究棟を新設したと発表した。研究棟の設備では、合成ゴムの主原料であるブタジエンやイソプレンを植物原料から直接生産するバイオ技術の開発を推進し、資源循環型社会の実現を目指す。
2034年にバイオ技術を事業化
同社では、中期経営計画「STAGE30」の全社戦略1に「カーボンニュートラルとサーキュラーエコノミーを実現する『ものづくり』への転換を推進する」を掲げ、2030年に全グループにおけるCO2排出量を2020年度比で42%削減することを目標値に設定している。
今回、化学反応やバイオ発酵のプロセス開発をまとめて行える研究設備を整備し、循環型社会の実現を目指す。
この取り組みは、新エネルギー・産業技術総合開発機構の「グリーンイノベーション基金事業/CO2等を用いたプラスチック原料製造技術開発」に採択された「炭素資源循環型の合成ゴム基幹化学品製造技術の開発」事業(ゼオンと横浜ゴムが実施)の一環だ。ゼオンは、研究施設で研究開発を加速させることにより、2034年に植物原料からブタジエンとイソプレンを直接生産するバイオ技術の事業化を目指す。なお、研究施設は山形県企業立地促進補助金の助成対象として認定を受け、山形県より建設費の一部補助を受けている。
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