ヤンマーがゼロエミッション船向け水素エンジンの陸上実証に成功、定格出力500kW:船も「CASE」
ヤンマーパワーテクノロジーは、日本財団の「ゼロエミッション船の実証実験にかかる技術開発助成プログラム」において、内航船舶向け「発電用パイロット着火式水素4ストローク高速エンジン」の陸上実証試験を進め、定格出力約500kWでの運転に成功した。
ヤンマーパワーテクノロジーは2024年10月2日、日本財団の「ゼロエミッション船の実証実験にかかる技術開発助成プログラム」において、内航船舶向け「発電用パイロット着火式水素4ストローク高速エンジン」の陸上実証試験を進め、定格出力約500kWでの運転に成功したと発表した。
今回実証したパイロット着火式水素エンジンは、少量のディーゼル油を点火源(パイロット燃料)として、水素燃料と空気の予混合気を燃焼させる方式となる。この運転により、同方式の水素エンジンとしては、世界最高レベルの水素燃料比率と約500kWの出力を業界に先駆けて実現したとする。
今後は、パイロット燃料としてバイオ燃料を用いることによるゼロエミッション化試験を引き続き実施する一方で、2026年の実証運航に向け船級認証の取得を目指すという。
日本財団のゼロエミッション船プロジェクトでは、2050年に内航分野におけるカーボンニュートラルを実現するため、水素を燃料としたゼロエミッション船の開発に取り組んでいる。同プロジェクトでは、水素エンジンの開発と同時に、水素エンジン発電機とバッテリーの組み合わせによる「水素エンジン対応のハイブリッド電気推進船」を開発中だ。これは「水素燃料エンジン」と「水素燃料供給システム」を、コンテナユニット型の水素発電装置として上甲板部分に搭載することができる新たな船舶であり、その開発と建造は上野グループの海運会社である上野トランステックが担当している。
同プロジェクトのコンソーシアムメンバーであるヤンマーパワーテクノロジーは、水素インフラ普及までの船舶運航を考慮し、少量の着火用バイオ燃料と水素の混焼によりゼロエミッション化を図る「パイロット着火式」エンジンと、「火花点火式」による水素専焼エンジンを同型式で開発しているところだ。2024年からパイロット着火式の6気筒水素エンジンによる陸上実証試験を開始し、2026年の実証運航を計画している。また、同型式の火花点火式水素専焼エンジンによる陸上実証試験を同時並行で進める方針。これらを搭載する水素エンジン対応電気推進船舶の普及を図るべく、その先駆けとして2030年頃からの水素エネルギーを基にした内航船舶のゼロエミッション化に貢献していく構えだ。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
関連記事
- 船舶用エンジンのSCRシステムにコネクテッド機能、スマホ活用で現場運用を容易に
ヤンマーパワーテクノロジーは、船舶に搭載するディーゼルエンジンの排ガス浄化装置であるSCR(Selective Catalytic Reduction:選択式触媒還元脱硝装置)システムについて、新たに専用アプリとのコネクテッド機能を搭載して、2022年5月中旬から提供を開始すると発表した。 - 排出削減の経済合理性や効果を見極める、日本郵船グループの取り組み
日本郵船グループで技術開発を担うMTIでもGHG削減への取り組みにおける優先度は高い。国際海運におけるGHG排出削減の動向と、その動向が海運事業に及ぼすインパクト、そして、GHG削減を進める開発で重要となる「GHG排出量のシミュレーション」と「排出削減効果の推定技術」について紹介する。 - 海運もゼロエミッション、燃料電池で動く「日本初」の船舶が2024年竣工
日本郵船、東芝エネルギーシステムズ、川崎重工業、ENEOS、日本海事協会の5社は、2020年9月1日に「高出力燃料電池搭載船の実用化に向けた実証事業」を開始した。水素で発電する燃料電池を船舶で使用し、温室効果ガスの排出削減に取り組む。同日、5社合同の記者説明会を実施し、燃料電池船の実証実験における意義と概要を説明した。 - ヤマ発は海でもCASEに注力、パワートレインはマルチパスウェイで
ヤマハ発動機はマリン事業の長期ビジョンやカーボンニュートラル対応に関する取り組みを紹介するマリン技術説明会を開催した。 - ヤンマーがトヨタの燃料電池を船に、2023年の市場投入目指す
ヤンマーホールディングス傘下のヤンマーパワーテクノロジーは2021年10月13日、燃料電池システムを搭載した実証試験艇で、高圧での水素充填や大阪湾での試験航行を実施したと発表した。船舶に70MPaの高圧水素充填を行うのは「世界初」(ヤンマーホールディングス)としている。 - 完成車輸送の脱炭素へ、日本郵船がLNG船に2000億円投資
日本郵船は2021年6月15日、日本国内の造船会社2社と覚書を締結し、2025〜2028年度で12隻のLNG(液化天然ガス)を燃料とする自動車専用船を建造すると発表した。