PPベースの自動車用加飾フィルムの量産技術を確立、累計100億円の売上高を目指す：材料技術

DNPは、リサイクルしやすいポリプロピレン（PP）をベースとした自動車用加飾フィルムの量産技術を確立した。今回の製品を国内外の自動車業界を中心に提供し、2030年度までに累計100億円の売上高を目指す。

[遠藤和宏，MONOist]

　大日本印刷（DNP）は2024年5月14日、リサイクルしやすいポリプロピレン（PP）をベースとした自動車用加飾フィルムの量産技術を確立したと発表した。DNPが長年で培ったPPフィルムへの印刷／加工技術を生かして高い意匠性／成形性を実現したこの新製品は温室効果ガス（GHG）排出量の削減も期待できる。

新製品の特徴

　同製品は、DNPのコンバーティング（材料加工）技術を応用／発展させることで、PPをベースとした自動車用加飾フィルムの優れた意匠性と物性／成形性の両立を実現し、量産技術を確立した。同製品で利用されているPPは、現在汎用的に使われているアクリロニトリル・ブタジエン・スチレン（ABS）よりも原料製造時のGHG排出量が少ないため、自動車部品全体におけるGHG排出量の削減につながる。

量産技術を確立した自動車用加飾フィルム［クリックで拡大］ 出所：DNP

今後の展開

　DNPは、事業活動と地球環境の共生を考え、環境問題への対応を重要な経営課題の1つに位置付けている。2020年3月には「DNPグループ環境ビジョン2050」を策定し、「脱炭素社会」「循環型社会」「自然共生社会」の実現に向けた取り組みを加速させている。特に「脱炭素社会」の実現に向けては、2050年度までに自社拠点での事業活動に伴うCO₂などのGHG排出量を実質ゼロにする目標を掲げるとともに、製品／サービスを通じたGHG排出量の削減を進めている。

　その一環で、今回の製品を国内外の自動車業界を中心に提供し、2030年度までに累計100億円の売上高を目指す。また、環境配慮型の製品として、塗装工程を必要としない外装用フィルムも開発し、同様に展開していく。

環境配慮製品の開発背景と概要

　国内では年間で約350万台の自動車が廃車されている。2002年に自動車リサイクル法が制定され、廃車の95％以上がリサイクルされるようになった中で、解体／破砕後に残るプラスチックくずなどの自動車シュレッダーダスト（ASR）は、サーマルリサイクル（焼却処理）されている。

　欧州では「自動車設計／廃車（ELV）管理における持続可能性要件に関する規則案」改定の検討が進み、近い将来、自動車への再生プラスチックの使用が義務化される見込みであり、国内外の自動車メーカーや自動車関連部材を扱う企業はその対応に動いている。

　こうした状況に対し、自動車部品として使用量が多くリサイクルに適したPPは、今後更に増加が見込まれる一方、加飾フィルムのベースとして使用すると、インキの密着性が弱く、高い意匠表現と物性／成形性の両立が難しいという課題があった。そこで、DNPは、培ってきた印刷技術とノウハウを生かして、高い意匠性と物性／成形性を両立させるという課題を解決し、PPをベースとした自動車用加飾フィルムの量産技術を確立した。

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