ドローン間の直接通信による自動追従群飛行と自律接近回避の実証実験に成功:ドローン
情報通信研究機構は、ドローン同士がそれぞれの位置情報などを直接通信し、自律飛行する「機体間通信システム」を開発した。4機のドローンを使った実証実験において、自動追従群飛行と自律接近回避に成功している。
情報通信研究機構は2022年4月11日、ドローン同士がそれぞれの位置情報などを直接通信し、自律飛行する「機体間通信システム」を開発したと発表した。4機のドローンを使った実証実験では、自動追従群飛行と自律接近回避に成功している。物流、農業、点検、防災などの分野で、複数のドローンによる安全かつ安心な同時飛行を可能にする。
機体間通信システムでは、無線局免許不要の920MHz帯の電波を使ったブロードキャスト通信を使用する。ドローン同士がGNSS(衛星測位システム)からの位置情報を1秒に1回以上の頻度で共有することで、互いの相対位置を把握できる。このシステムへ、先導するドローンに他のドローンが自律的に追従して離陸、飛行、着陸する機能や、自律的に接近を回避する機能を持たせた飛行制御アルゴリズムを組み込んだ。
実証実験では、1機の先導機に対して、3機の追従機が編隊飛行できた。また、東西南北から同一地点に向かっていた4機のドローンが、約20mの距離まで接近した際に、地上からの操作がなくても、各機が自律的に飛行経路を変えて衝突を回避できることを確認した。これまでの接近回避は3機までで、4機の成功は初めてだという。
同システムは、ドローンと有人ヘリコプター間でも利用可能で、接近距離が数kmの時点で、ドローンが自律的に接近回避できることも実証している。
今後は、同一空域内でより多くのドローンが飛行できるよう、通信制御方式や飛行制御方式を検討するとともに、飛行環境に応じた編隊飛行技術や通信技術を開発し、実用化を目指す。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
関連記事
- 2022年は国産ドローン元年となるか、目視外飛行可能なレベル4に向け急発進
2020年9月の政府調達方針の変更を受け、2021年は国産ドローンの市場投入に向けたさまざまな活動が活発に展開された。年度内にドローンの目視外飛行可能なレベル4の法整備も行われる予定の2022年は、国産ドローン元年となるのだろうか。 - 無人航空機の情報漏えいを防止、サイバーセキュリティガイドラインを公表
NEDOと経済産業省は、無人航空機システムの記録映像やフライトログなどの情報漏えい対策として、「無人航空機分野 サイバーセキュリティガイドライン」を策定し、公表した。 - ドローンの“巣”となるドローンポートを国産化、カーボンニュートラルにも貢献
「Take Off Anywhereプロジェクト(TOAプロジェクト)」が、ドローンの離着陸や充電を自動で行えるドローンポートを開発したと発表。屋外運用に対応するため全天候対応のシェルターとなる開閉機構なども備えており、国内で設計開発し本格的な量産を行う国産のドローンポートは初の事例になるという。 - 安全安心な国産ドローンは蒼天を駆けるか、ACSLが「SOTEN」を発売
ACSLがNEDOの公募事業「安全安心なドローンの基盤技術開発」の下で開発を進めてきた小型空撮ドローン「SOTEN(蒼天)」を発表。2021年12月7日からドローン本体とオプション品の受注を開始しており、2022年に国内外での販売を進めて1000台規模の販売台数を目標に置いている。 - ソニーのドローン「Airpeak S1」が構成パーツを披露、ステレオカメラ5台搭載
ソニーグループは、「Japan Drone 2021」において、2021年9月発売予定の業務用ドローン「Airpeak S1」を披露した。国産ドローンとしてハードウェアを独自開発しており、高い運動性能や耐風性能、高度な制御システムに加え、小さな機体サイズにフルサイズミラーレス一眼カメラ「α」が搭載可能であり、プロ映像制作向けに展開する方針だ。 - NTT東日本など3社が国産ドローンの新会社を設立、まずは農業分野にフォーカス
NTT東日本、オプティム、WorldLink & Companyがドローン分野における新会社「株式会社NTT e-Drone Technology(NTTイードローン)」を設立する。スカパーJSATグループのエンルートの一部事業を譲り受けて自社でドローンを開発する機能を持つとともに、ドローンサービスやドローン運用支援などの事業を展開する。