国内IT市場の鍵となる技術、市場トレンドなど主要10項目を発表:製造マネジメントニュース
IDC Japanは、2022年の国内IT市場において鍵となる技術や市場トレンドなど主要10項目を発表した。サステナビリティやビジネス環境変化への対応、現場のエンパワーメントに向けたデジタルファーストの姿勢が強まるという。
IDC Japanは2021年12月14日、2022年の国内IT市場で鍵となる技術や市場トレンドなど主要10項目を発表した。IT供給側で起こるイベントを、「デジタルファースト」「デジタルインフラストラクチャ」「ワークモデル」「データ共有の拡大」「顧客エクスペリエンス」「トラスト」「新たなオペレーション」「エコシステムプラットフォーム」「ネットワーク」「イノベーション」でまとめている。
2021年の国内IT市場は積極的なデジタル技術投資が見られ、市場回復に大きく貢献した。続く2022年の国内ICT市場は微増にとどまるが、サステナビリティやビジネス環境変化への対応、現場のエンパワーメントに向けたデジタルファーストの姿勢が強まるという。
また、分散、多様化するデータやインフラストラクチャのレジリエンシー向上のため、デジタルインフラストラクチャへの変革が本格化する。顧客と従業員のエンゲージメントを変革した企業は、クラウド型ツールやオートメーション、データ、AI(人工知能)を利活用する新たなワークモデルの構築を進める。
データ共有については、企業がDataOps(データ活用のスピードと生産性の継続的な改善)を提供することで、機械学習ベースのデータエンジニアリングとビジネス分析、データクリーンルームなどの活用が進む。その結果、データ共有の適用範囲が拡大する。
オムニチャネルにおけるパーソナライズされた顧客エクスペリエンスを提供するため、CDP(Customer Data Platform)の構築が進む。企業のブランド評価を測るネットプロモータースコアとして、セキュリティやリスク管理、トラスト対応に関する信頼指標が盛り込まれるようになるという。
さらに、従業員エクスペリエンス向上などを目標としたリモートオペレーションを実現するため、新たなプロセスの開発が進行。データやアプリケーションを競合他社、異業種と共有するエコシステムプラットフォームの構築、「ワイヤレス主導」と「クラウドドリブン」なネットワークに向けた検討も進むとする。
企業の多くが取り組むDX(デジタルトランスフォーメーション)については、その推進のため、ソーシング戦略が見直されるとしている。
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