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5G関連世界市場の調査結果を発表、2025年の5G対応基地局市場は11兆3530億円に組み込み開発ニュース

富士キメラ総研は、5G通信関連の世界市場を調査した「5G通信を実現するコアテクノロジーの将来展望 2020」を発表した。5G通信向け投資は、2025年には11兆3530億円まで伸びると予測している。

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 富士キメラ総研は2020年2月28日、5G通信関連の世界市場を調査した「5G通信を実現するコアテクノロジーの将来展望 2020」を発表した。同調査は2019年8〜11月の期間、調査員によるヒアリングや関連文献調査、社内データベースから分析している。

 5G対応基地局世界市場では、5G対応のD-RANマクロセル基地局、D-RANスモールセル基地局、C-RAN基地局を対象とした。2019年の市場全体は、5G通信向けや5G通信を見据えた投資により、2018年比21.1%増の4兆6380億円を見込む。5G通信向け投資はさらに進み、2025年には2018年比3倍となる11兆3530億円まで伸びると予測している。

 中でもD-RANマクロセル基地局は、新興国ではLTE投資が増加し、先進国では5G通信向けの投資が始まっている。D-RANスモールセル基地局は、LTE向け投資が一巡し、5G通信対策、C-RAN基地局の光張り出し局との競合により、一時的に縮小すると予測。一方、日本や中国、韓国、アメリカなど光ファイバーの敷設率が高い国や地域では、カバレッジ対策としてC-RAN基地局を設置するケースもある。

 5G対応のエッジ機器市場は、スマートフォンやCPE(Customer Premises Equipment)、監視カメラなどで5G対応が先行している。特に、スマートフォンは中国メーカーが5G端末の普及に力を入れており、2020年に買い替えが期待され、2019年は880万台、2025年は9億台と予測する。また、2022年前後からスマートウォッチやスマートグラスでも5G対応が始まると予想している。

 さらに、基地局やモバイル機器用のアンテナやCPU、FPGAなど関連デバイスも、市場の拡大が予想される。デバイスの発熱問題に対応できるベーパーチャンバーも、ミリ波を用いた5G通信対応モデルの増加に伴い、市場規模が伸びると見込んでいる。

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